総合商社の眼、これから世界はこう動くの記事一覧
総合商社の視点で、経済の今、新興国の今、現地情報などを織りませながら、丸紅株式会社 丸紅経済研究所の研究員の方々によるコラムをお届けします。これからの世界の動きを読んでいくためには必読のコラム。
隔週金曜日に更新
「日本版NIH」は日本経済のけん引力になれるか？
我が国の医薬研究開発を推進して経済成長にもつなげようと、日本再興戦略と連携する大きな期待を背負って日本版NIH（注1）が発足する。今回は、日本版NIHがそうした期待に応えられるのかどうか...
食料供給の未来-人口100億人時代に向けて-
地球の人口は、2011年に70億人を超えたと見られています。国連の推計によると、50年後の世界人口は100億人に達する見通しです。ここでは、この人口を賄うための食料供給について考えてみます。...
今後も繰り返すとみられる新興国不安
2013年は、米国では、サブプライム・ローンの破綻を背景とする家計のバランスシート調整を乗り越えて、景気が持続的に上向き始め、量的金融緩和からの出口が模索された1年となった。一方、新興...
世界のインフラの再設計
筆者が住むマンションの大規模改修工事の時期がやってきた。かなりの費用がかかるが、古くなってきたのでやむを得ない。考えてみると、こうした老朽化インフラへの対応は、今後日本中で噴出する...
経常赤字の考え方と、新作成マニュアルにおける国際収支統計のポイント
3月10日に発表された2014年1月分の国際収支統計では、経常赤字が過去最大の1兆5890億円（原計数）と、大幅な赤字を記録したとして注目を浴びた。経常赤字自体は初めてではないものの、直近では4...
商品価格予測でもマクロ経済の視点が重要
1.「世界経済の成長率」「米国ドルの価値」が長期的な商品価格に影響2012年7月に拙稿「中国だけでは世界を救えない」（http://lounge.monex.co.jp/advance/marubeni/2012/07/31.html）で指摘し...
欧州に忍び寄るデフレの影
日本ではデフレ状況が解消しつつある一方で（といっても現状はコストプッシュ型の悪い物価上昇ですが）、世界経済の新たなリスクとして、デフレのリスクが注目を集めつつあります。IMFのラガル...
アフリカ大陸に広がるビジネスチャンス
アフリカ経済の高成長が目立っている。国際通貨基金（IMF）によると、サブサハラ・アフリカの2014年の実質GDP成長率は6.0％に加速し、地域別では世界の中でトップ・クラスとなる見通しである。...
商用利用が始まった北極海航路
近年、北極海の氷が減少しています。過去100年間の北極圏の気温上昇幅は全世界平均の約2倍と報告されており、氷が溶けたのは地球温暖化の影響と見られます。この結果、欧州と東アジアを結ぶ新た...
新しい形の産学連携の息吹き～日本にシリコンバレー型起業環境を生むための一歩になるか～
昨年6月に政府が発表した成長戦略の中で、我が国の創業率・廃業率をそれぞれ倍増させ、米国のそれに近づけることが掲げられている。安倍首相が昨年9月に米国ニューヨーク証券取引所での演説で「...
メガFTAが拓く新たな通商交渉
世界中でメガFTA交渉が進められている。メガFTAとは、多国間の巨大な自由貿易協定のこと。2013年、日本のTPP（環太平洋パートナーシップ）交渉参加に加え、日EU･EPA、TTIP（環大西洋貿易投資パ...
中国経済の中成長シフトは新興国ブームに大きな痛手
１．下方修正が続く中国経済の見通し・世界経済はリーマンショックから徐々に癒えつつあるが、一方で世界経済を悩ませるのは、多かれ少なかれ各国固有の構造問題と、ショックへの対応として打ち...
Made in Japanは高品質であるべきか？
エビの価格が上昇している。外食産業ではエビを利用したメニューを変更、販売休止にするなどの動きが見られており、エビ価格高騰を日常生活でも実感できる状況である。サイズや産地により異なる...
副食（おかず）の時代
1.「人口増加率＝胃袋増加率」は減速傾向出張等で空き時間がある時など、よく本屋さんに立ち寄ります。仕事柄どうしても経済書の棚に目がいきがちなのですが、そこでよく目にするのが「人口爆発...
迫りくる"ジェロントクラシー"
「経済予測と比べて、人口予測は正確」といわれます。エコノミストとしてはあまり使いたくない表現ですが、経済予測がいい加減というよりも、人口予測が正確すぎるのだ、と前向きに解釈すること...
米国における金融規制と商品取引への影響
米国では2008年の金融危機の発生以降、金融機関に対する批判の高まりもあり、金融危機の再発防止に向けた銀行規制の在り方が議論されてきた。2010年7月にはドッド＝フランク法が成立し、金融機...
需要のピークオイル論、石油需要のピークは本当に近いか？
1956年、地球物理学者のM・キング・ハバート氏は、生産可能な石油の資源量には限りがあるため、米国の石油生産量は1970年代前半にはピークに達し、その後減少するという説を唱えました。いわゆ...
「ダブル・アイ・ジェイ」で直接投資の呼び込みを
先日、ASEANの国際会議に出席して実感したことがある。日本は閉鎖的という現実である。ある国の企業経営者と話した際に、日本は「コストが高い」「閉鎖的」とまくしたてられ、返す言葉が見つか...
余剰電力はガスとして活用し、自然エネ導入を加速するEUの挑戦
わが国の電力需要を「できるだけ」再生可能エネルギーで賄うべきだということについては、異論はないところだろう。しかし、再生可能エネルギーで大半を賄うべきだというアイデアは、太陽光や風...
分かれ道に来たアジア経済
■期待を集めていたアジアに変調アジア経済に変調が生じている。米国が量的緩和策第3弾（QE3、2012年9月～）を開始した直後の2012年10月にIMFが発表した2013年の実質GDP成長率では、中国が＋8.2...
