吉田恒の為替デイリーの記事一覧
チーフ・FXコンサルタントの吉田恒が独自の視点から日々のマーケット情報や注目材料などをお伝えします。
毎営業日更新
【為替】米景気減速の兆しとFRB利下げ
定評が高いアトランタ連銀の経済予測モデル、GDPナウは4月7日、2026年第1四半期の米GDP予想（前期比年率）を1.3%へ下方修正した。イラン情勢を受けた原油等エネルギー価格の高騰などにより、いよいよ米景気の減速の兆しが出てきたのではないか。
【為替】「投機的円安」とは違うのではないか
日本の通貨当局は、為替市場に介入する理由として、為替相場が過度に投機的で経済ファンダメンタルズ（基礎的諸条件）からかい離した動きになっていることを指摘することが多い。最近の場合は、そうした「投機的円安」とは違うのではないか。
【為替】ヘッジファンドの円売り抑制と米通貨政策
トランプ政権発足を境に、ヘッジファンド（以下ヘッジF）はそれまでの積極的円売りから円売り抑制へ売買戦略を大転換した。
それはトランプ政権の通貨政策への連携を感じさせるものだった。その戦略にまだ変わりはないのか、考察する。
【為替】米ドル「トランプ暴落」は大丈夫か？
2016年の米大統領選挙では、共和党トランプ候補が勝利した場合「トランプ暴落」が起こるとの見方が主流だった。しかしそれは外れた。
トランプ政権2期目は1期目以上に過激な動きが続いているが、それでも「トランプ暴落」は起こらないのだろうか。
【為替】円安一服と日米金融政策巡る変化
一時160円を超えた米ドル高・円安だったが、4月1日にかけて158円台まで米ドル安・円高に戻す場面もあった。米国によるイラン攻撃の終了期待が第一の手掛かりになったということだが、日米金融政策を巡る見方がわずかに変化した影響もあっただろう。
【為替】米国の米ドル売り介入はあるのか？
1月23日の日本の通貨当局による円安けん制の「レートチェック」に米当局も追随したのは大いなる「サプライズ」として受け止められた。では米当局は円安阻止のために、実際の米ドル売り介入も行うかについて考えてみる。
【為替】1998年の日米協調介入を振り返る
円安が続く中、それを止めるための日米協調米ドル売り・円買い介入はあるのか。
実際に円安阻止のための日米協調介入が実現したのは1998年6月だったが、その中でどのように円安が終わったかについて振り返ってみる。
【為替】円安阻止介入と米ドル／円への影響
巨大な為替市場において通貨当局の介入の効果には自ずと限りがある。それでも2024年まで日本が単独介入での円安反転に成功したのは、「行き過ぎ」を意識した点が鍵だったのではないか。そしてこの点が、足下との違いのようだ。
【為替】金相場の急落とスイスフラン／円との関係
伝統的かつ代表的な「安全資産」である金とスイスフランは、歴史的な上昇が続いてきた。この背景には、これまでの国際秩序が大きく動揺する中での資金シフトがあるとされる。
しかし金相場は3月に急落した。この動きは、安全資産としての金やスイスフラン上昇の流れが転換する始まりなのか、考察してみる。
【為替】為替介入、「成功」と「失敗」の目安
今回、160円程度で日本の通貨当局が米ドル売り・円買いの為替介入に出動しても、2024年までのように円安の反転は簡単ではない可能性がある。
では、ついに円安阻止介入「失敗」という評価になるのはどのようなケースかを考えてみる。
【為替】イラン情勢前後で「買われた通貨」「売られた通貨」
米国等のイラン攻撃を前後して、為替市場で「買われた通貨」、「売られた通貨」を代表的な投機筋のポジション・データを使って調べた。すると、単純に「有事の米ドル買い」では説明できない構図が見えてきた。
【為替】金融政策見通し急変と為替への影響
先週（3月16日週）は日米欧など金融政策会合が集中し、いわゆるイラン情勢を受けて金融政策見通しが急変していることが再確認された。
ではそれが為替相場にどう影響するかを考えてみる。
【為替】高市・トランプ会談と為替への影響
3月19日に高市、トランプ、日米首脳会談が予定されている。イラン情勢などを受けて、日米間の経済問題の取り扱いは限られたものになりそうだ。
ただ高市政権発足後半年近く過ぎる中で、為替・金融などマクロ経済政策においては、高市政権のそれはトランプ政権から見ると強い不満があるものなのではないか。
【為替】日米金融政策と米ドル／円への影響
3月18、19日に日米の金融政策発表が予定されている。
イラン情勢を受けた原油価格急騰などによりインフレ再燃への懸念が強まる中、日米ともに金融政策への政治的介入を強め、中央銀行の独立性が揺らぐという、似たような構図になっている。その意味では、通貨、株、債券「トリプル安」の金融市場の反乱が起こる懸念を秘めているのではないか。
【為替】「有事でも米ドル売り」その相手とは？
米国とイスラエルによるイラン攻撃以降の為替市場の動きについて「有事の米ドル買い」との説明を多く聞く。
ただ、実は逆に米ドル売りが拡大した、いわば「有事の米ドル売り」のケースもあった。
【為替】2024年とはかなり違う円安160円
米ドル高・円安が2024年7月以来の160円程度の動きとなってきた。
ただし同じ160円でも、2024年と足下では、いくつかの点においてかなり大きな違いがありそうだ。
【為替】為替介入判断に「ルール」はあるのか
2022年以降、米ドル高・円安が大きく広がる中で、日本の通貨当局は2022年と2024年に断続的な円安阻止のため為替市場に介入した。
では、この為替介入の判断には何らかの「ルール」があったのかについて考えてみる。
【為替】「有事の米ドル買い」が行き詰る目安
2月末の米国とイスラエルによるイラン攻撃を受けて、為替相場で米ドル高・円安が広がると、これについて「有事の米ドル買い」の結果との説明が多かったが、本当だろうか。
原油高などの米経済への悪影響の懸念により、米国株下落の拡大、米利下げ早期再開観測が浮上するようなら、「有事の米ドル売り」に転換する可能性にも注意が必要ではないか。
