吉田恒の為替デイリーの記事一覧
チーフ・FXコンサルタントの吉田恒が独自の視点から日々のマーケット情報や注目材料などをお伝えします。
毎営業日更新
【為替】試されるユーロ「買われ過ぎ」リスク
フランスでは、9月8日に首相信任投票が予定されるなど、政局不安が浮上している。ではこれはユーロ相場にどう影響するだろうか。
ユーロは「買われ過ぎ」や、対円などでの「上がり過ぎ」リスクがあるため、仏政局不安がその修正のきっかけになるかどうか、注目したい。
【為替】トランプ「FRB攻撃」が1期目と違う理由
トランプ米大統領によるFRB（米連邦準備制度理事会）への執拗な介入が続いている。それは政権1期目にも見られたものだったが、その中身は大きく変わったようだ。
トランプ米大統領の「FRB攻撃」の変化の意味を考えてみる。
【為替】2019年「予防的利下げ」の米ドル／円とは？
ジャクソンホール会議でのパウエルFRB（米連邦準備制度理事会）議長発言を受けて、9月FOMC（米連邦公開市場委員会）での利下げ再開の可能性が高まった。ではこれは、トランプ大統領の圧力に屈した「過剰な利下げ」ではないのか。
政治圧力に屈した利下げと見られたのが、2019年の予防的利下げだったが、そこで米ドル／円はどう反応したか振り返ってみる。
【為替】「ポスト・ジャクソンホール相場」を考える
注目された8月22日のジャクソンホール会議でのパウエルFRB（米連邦準備制度理事会）議長の講演は、9月FOMC（米連邦公開市場委員会）での利下げの可能性を確認した。
予想より「ハト派」の内容と受け止められたことにより、米金利が大きく低下すると、米ドル／円も148円半ばから146円半ばまで最大で2円程度の急落となった。
ただし、それまで続いていた146円半ば～148円半ばを中心としたレンジの突破には至らなかった。その意味について考えてみる。
【為替】日銀の早期利上げと円安是正の関係
日本の金利が短期、長期とも年初来高値圏に上昇している。これは日銀の早期の追加利上げの先取りのように見える。
この金利上昇のきっかけになったのがベッセント米財務長官の発言だった。発言の真の狙いは、150円の円安への不満とその是正だったのではないか。
【為替】2022年の「ジャクソンホールショック」
ジャクソンホール会議でのFRB（米連邦準備制度理事会）議長講演をきっかけに株価が急落、「ジャクソンホールショック」と呼ばれたのは、まだ記憶に新しい2022年8月26日のことだったが、それについて振り返ってみる。
【為替】為替は未だ米利下げ再開を確信せず
毎年注目を集める8月のジャクソンホール会議でのFRB（米連邦準備制度理事会）議長講演だが、今回は少し趣が違うようだ。為替市場は、事前に内容が織り込めないため、発言がハト派でもタカ派でも大きく反応するリスクがあるかもしれない。
【為替】円安からかい離する貿易・サービス赤字の縮小
2022年に過去最高に「激増」した貿易・サービス赤字は日本経済衰退化の結果であり、それが円安長期化の理由だとする見方もあるが、その貿易・サービス赤字は最近にかけてかなり縮小した。
貿易・サービス赤字縮小の理由、それにもかかわらず円安傾向が続く理由を考えてみる。
【為替】ベッセント「円高誘導第2幕」のシナリオ
ベッセント米財務長官と植田日銀総裁の「第1回目会談」後の金利、為替の動き、そしてヘッジファンドの動きを参考に、「第2回目会談」後のシナリオを考えてみる。
【為替】米政権「円高誘導第2幕」の可能性
日銀に対して低金利の見直しを要請し、日米金利差（米ドル優位・円劣位）縮小により米ドル安・円高に誘導する。
そのようなベッセント米財務長官の主導によるトランプ政権の円高誘導が、再開した可能性がある。
【為替】株価急騰の日米金融政策への示唆
日米の株価が急騰している。株価が景気の先行指標であることを考えると、これは普通なら日銀利上げを前倒しにさせる一方、FRB（米連邦準備制度理事会）利下げ再開を慎重にさせる要因だろう。
それでもトランプ政権からの要請などによりFRBが9月に利下げに動くなら、一方で日銀が利上げに動くことで、「日米9月金融政策協調」が実現する可能性もあるのではないか。
【為替】円売りと円買いポジション逆流の違い
2024年は、ヘッジファンド（以下、ヘッジF）などの大規模な円売りポジションが逆流する中で急激な円高が起こった。
これに対して、足下では大規模な円買いポジションの逆流が続いているものの、同じ逆流ながらペースは2024年のそれよりもかなり緩やかなようだ。
米ドル／円に大きく影響する2つのポジション逆流の違いを検証する。
【為替】「トランプ人事」は長期米ドル売り要因
近年でもトルコの大統領が中央銀行総裁を解任するなどの例はあったが、「世界一の経済大国」である米国の大統領が、露骨に人事へ介入するということがトランプ政権下で続いている。
これは米国および米ドルの信認低下をもたらすことで、中長期的に「米ドル離れ」の要因となるだろう。しかし、すでに「サプライズ」ではなくなっているため、よほどのことがなければ、短期的な影響は限られるのではないか。
【為替】「雇用統計ショック」の円高足踏みの理由
8月1日の米雇用統計発表を受けて、FRB（米連邦準備制度理事会）による早期の利下げ再開との見方が広がると、米ドル／円は150円台から一気に147円台前半へ約3円急落。「雇用統計ショック」と呼ばれた。
しかしその後の米ドル／円は下げ渋りも目立った。その理由を考えてみる。
【為替】円安転換の鍵握る「強すぎる米経済」終了
2022年以降、150円を超える米ドル高・円安が繰り返されてきた。その主因は「予想以上に強い米経済」が続く中で米金利の低下が限られ、大幅な日米金利差の円劣位が続いたことだろう。ここに来て浮上した米労働市場の急悪化の兆しは、「予想以上に強い米経済」がついに終わり、円安が転換する鍵を握っているのではないか。
【為替】米利下げ再開でどこまで円高になるか
米労働市場の悪化が懸念される中、年内にFRB（米連邦準備制度理事会）は0.5%以上の追加利下げに動くとの見方が広がり始めた。それに伴う日米金利差（米ドル優位・円劣位）縮小によって、どこまで米ドル安・円高になる可能性があるかについて考えてみる。
【為替】円安150円とNFP、そしてADPの関係
8月1日発表の米雇用統計で、NFP（非農業部門雇用者数）の過去分が大幅に下方修正されたことで、雇用増加ペースはトランプ政権になってから半減した可能性が浮上してきた。
労働市場の急悪化は、実は民間発表の指標、ADP統計がすでに示していたことでもあった。
米ドル高・円安が一時150円まで戻った背景には「予想外に強い労働市場など米経済」との評価があったと考えられるが、その評価が一変へ向かうかに注目。
【為替】米利下げの可能性高めた雇用統計
8月1日に発表された米雇用統計の結果は、米労働市場への評価を一変させ、FRB（米連邦準備制度理事会）による早期の利下げ再開についても、かなり現実味を帯びてきたようだ。
以下では、NFP（非農業部門雇用者数）と失業率について、具体的に見ていく。
