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チーフ・FXコンサルタントの吉田恒が独自の視点から日々のマーケット情報や注目材料などをお伝えします。
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【為替】「米国売り」再燃リスクと円高の行方
5月21日のNY市場では米金利が大きく上昇、米国株、米国債、米ドルの「トリプル安」となった。
4月初め、トランプ大統領の相互関税発表をきっかけに急拡大した「米国売り」が、今度は関税とともにトランプ大統領の経済政策の「目玉」と位置付けられる減税の議会審議をきっかけに再燃の懸念も出てきた。
4月の139円で一段落した米ドル安・円高だったが、その再燃も「米国売り」がどこまで広がるかが鍵を握ることになりそうだ。

【為替】米ドル安・円高の平均的シナリオとは?
2024年7月161円で米ドル高・円安トレンドは終わり、米ドル安・円高トレンドへ転換した可能性が高くなってきている。
米ドル安・円高トレンドが展開しているなら、この先どんなシナリオに向かうかについて、過去の実績を参考にして考えてみる。

【為替】巨額の第一次所得黒字の円買い拡大か
米トランプ政権の政策に対する不信感などから米ドル建て資産の見直しが広がってきたようだ。5月上旬の台湾ドルの対米ドルでの急騰もその一例と見られた。
日本も対米黒字をそのまま米ドルで運用しており、それが経常収支の中の巨額の第一次所得黒字の一因と見られているが、米ドル下落に伴う損失回避の動きを広げることで米ドル売り・円買いが増える可能性が注目されてきた。

【為替】161円まで円安に戻るのはいつか?
トランプ米大統領の政策なら米金利上昇で米ドル高・円安になるとの見方も少なくなかったが、これまでのところは逆に米ドル安・円高となっている。
これにより米ドル高・円安トレンドは、2024年7月161円で終わった可能性が高くなってきただろう。
では、米ドル高・円安が改めて161円まで戻るのはいつになるかについて考えてみる。

【為替】米国はミラノで為替調整を再開したのか
5月に入ってから、米トランプ政権からのアジア通貨高圧力の思惑が何度か浮上した。
関連する複数の情報を総合すると、5月5日にイタリア・ミラノでADB(アジア開発銀行)年次総会が開かれた裏で、米国と複数のアジア諸国による為替に関する非公式会合が行われた可能性が浮かび上がるのではないか。

【為替】米中緊張緩和で円高は変わるのか(後編)
米中緊張緩和で円高はあの139円で終わり、円安へ向かうことになるのか?
後編では「米国売り」再燃リスク、空前の円買いの逆流、そして人民元高誘導などについて検証する。

【為替】米中緊張緩和で円高は変わるのか(前編)
米中が一時的に関税率の大幅引き下げを決めたことで、両国の対立懸念が大きく後退し、緊張緩和が広がった。
では、これにより2025年に入ってから続いてきた米ドル安・円高の流れが変わるかを考えてみる。

【為替】円買い持ち高手仕舞い本格化の2条件
急ピッチで米ドル高・円安へ戻る中で、空前規模の円買いポジション(持ち高)手仕舞いに伴う円売り拡大が注目されている。
その主な目安は、タイミングの観点からは夏期休暇入り前、そして為替水準の観点からは円買いポジション損失回避などだろう。

【為替】円安が広がれば、日米関税合意を阻害する可能性はあるか
急激な円高が一段落し、米ドル高・円安へ戻す展開となっている。特に5月12日は米中の大幅な関税引き下げ合意を受けて急ピッチの米ドル高・円安となった。
ただトランプ大統領は通貨安を非関税障壁の1つと位置づけているだけに、さらに円安が広がるようなら関税交渉の日米合意を目指す上での阻害要因になりかねず、関係者も気になり始めた可能性があるのではないか。

【為替】変化を繰り返した「円高のテーマ」
2025年に入ってから、米ドル/円は158円から139円まですでに20円近くもの大幅な下落、米ドル安・円高となった。
ただし、この円高のテーマは1つではなく、むしろ滅多にないほど変化を繰り返してきたようだ。
これまでに繰り返された「円高のテーマ」の変化を振り返ってみる。

【為替】1990年代の日米「通貨目標」を振り返る・後編
1990年代の米クリントン政権時代に行われた円高誘導策では、90円という誘導目標と、為替調整が対外不均衡是正に実効を上げるまで円安許容水準にも限度を設定する「通貨目標」が存在した可能性があった。
前編に続きそれを振り返る。

【為替】人民元が示す米中および為替の関係
5月1日の日銀金融政策決定会合後に145円台まで円安に戻したものの、日本のゴールデンウィーク明けには142円台まで円高に戻すところとなった。これは中国の通貨、人民元の上昇に連れた面が大きかったようだ。
反応するテーマが変わりながら円高が続く状況について振り返ってみる。

【為替】1990年代の日米「通貨目標」を振り返る・前編
4月24日の日米財務相会談終了後、日本の加藤財務相は「米国から通貨目標の要求などはなかった」と説明した。
過去の歴史においても、日米政府が通貨目標を正式に認めたことはなかった。ただし、「実際は非公式な通貨目標はある」ということが囁かれたケースは何度かあった。
その1つ、1990年代の米クリントン政権時代の円安許容上限「ベンツェン・シーリング」説などを振り返る。

【為替】当面の米ドル/円のシナリオを再点検する
5月1日の日銀金融政策決定会合後から、久しぶりに大きく米ドル高・円安へ戻す動きとなった。
米ドル安・円高は4月の139円で終わったのか。それともあくまで一時的な動きに過ぎず、改めて139円割れに向かうのか。
当面の米ドル/円のシナリオを再点検する。

【為替】「米国売り」再燃回避と日銀の関係
日銀は5月1日に金融政策を発表する。前回3月の金融政策決定会合まで予想以上にタカ派と受け止められていたが、それが今回は変わる可能性がありそうだ。
実際に変わるとしたら、それは4月以降急浮上した「米国売り」の影響が大きいのではないか。

【為替】「1強」から「危機」へ米ドル評価の激変
1年前、2024年4月に米ドル/円は160円まで上昇した。このような米ドル高は対円に限ったことではなかったことから、「米ドル1強」とも呼ばれた。
ところがそれから1年後、トランプ大統領の相互関税発表を境に「米国売り」が急拡大し、一部では「米ドル危機」との懸念も浮上した。米ドル評価の「激変」が起こっている可能性がありそうだ。

【為替】米国からの円高圧力はやはりあったのか?
4月24日に行われた日米財務相会談について、加藤財務相は「具体的な通貨目標を求められることはなかった」と説明、トランプ政権からの円高圧力への警戒感は後退した。
しかしその後、一部のメディアが「ベッセント米財務長官が米ドル安・円高が望ましいと述べた」と報じたことで、改めて円高圧力が注目される。

【為替】「米国売り」の円高は終わったのか?
トランプ大統領が相互関税を発表すると米金利が急騰し、米国株、米国債、米ドルの「トリプル安」が起こった。
これは米金利上昇にもかかわらず米ドルが下落する「悪い金利上昇」、または「米国売り」とも呼ばれた。
米ドル/円は一時139円台まで下落したが、「米国売り」を受けた米ドル安・円高は一段落したかについて考えてみる。

【為替】変わらなかった米ドル/円の決定構造
米ドル/円は一時140円を割れるまで下落し、2025年に入ってからの3ヶ月余りで最大下落幅は20円近くに拡大した。
2024年7月には161円まで上昇するなど近年円安傾向が続いていたところから、何が変わったのかについて考えてみる。

【為替】「売り」に転じたトランプ・トレード
トランプ大統領の政策に期待した取引は「トランプ・トレード」と呼ばれ、その代表例の一つが為替市場での米ドル買いだった。
一時は大幅な買い越しとなっていた米ドル・ポジションだが、最近までに売り越しに転じ、むしろ売り越しがさらに拡大しそうな感じとなってきた。
- 吉田 恒
- マネックス証券 チーフ・FXコンサルタント兼マネックス・ユニバーシティ FX学長
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大手の投資情報ベンダーの編集長、社長等を歴任するとともに、著名な国際金融アナリストとしても活躍。
2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊、2016年トランプ・ラリーなどマーケットの大相場予測をことごとく的中させ、話題となる。
機関投資家に対するアナリストレポートを通じた情報発信はもとより、近年は一般投資家および金融機関行員向けに、金融リテラシーの向上を図るべく、「解りやすく役に立つ」事をコンセプトに精力的に講演、教育活動を行なう。
2011年からマネースクエアが主催する投資教育プロジェクト「マネースクエア アカデミア」の学長を務める。2019年11月より現職。
書籍執筆、テレビ出演、講演等の実績も多数。
<主な著書>
「投資に勝つためのニュースの見方、読み方、活かし方」(実業之日本社)
「FX予測のプロフェッショナルがついに書いた!FX7つの成功法則」(ダイヤモンド社)
「アノマリーで儲ける!FX投資術」(双葉社スーパームック)
「これから来る!「超円安」・「超株高」の本命シナリオ」(カンゼン)
「そうだったのか!FX大相場の真実」(ビジネス社)
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