記事一覧
チーフ・FXコンサルタントの吉田恒が独自の視点から日々のマーケット情報や注目材料などをお伝えします。
毎営業日更新
【為替】円買い介入後のシナリオを考える
米ドル／円が160円を超えた4月30日、片山財務相などが改めて「断固たる措置」として、米ドル売り・円買い介入の可能性を強く示唆した。実際に介入を行ったとの報道もあり、米ドル安・円高へ急反転となった。今後の影響について考えてみる。
【為替】円安急反転の分岐点だった120日MA
2022年から続く円安傾向の中でも、ほぼ毎年、一時的に大きく円高への反転が起こったが、それはテクニカルに見ると、米ドル／円の120日MA（移動平均線）が分岐点になってきた。その理由を振り返りつつ、足下の120日MAとの関係について確認してみる。
【為替】「有事の米ドル買い」とは何なのか？
代表的な投機筋のポジション・データは、先週（4月20日週）にかけて2週連続で米ドル買い越し縮小となった。停戦を模索中ながら、まだイラン戦争が終わったわけではない中で米ドル買いが一巡したなら、「有事の米ドル買い」との説明自体が間違いだったのではないか。
【為替】「貿易赤字急増=円安」は正しいのか？
「イラン危機」を受けた原油価格急騰で日本の貿易赤字が急増する可能性がある。では、それがさらなる円安をもたらすだろうか。
似たような局面だった2022年のケースを振り返りながら考察する。
【為替】「高市円安」から何が変わったか？
2025年10月の高市政権誕生を前後して広がった米ドル高・円安。
ただ、その理由は、高市政権の政策が直接の材料になったという意味での「高市円安」から、2026年2月衆院選挙後は変わった可能性があるのではないか。
【為替】前政権から大きく変わった米通貨政策
バイデン前政権では、円安阻止はあくまで日本任せで、為替介入にはやや否定的な印象すらあった。
これに対してトランプ政権では、円安けん制の「レートチェック」を主導し円安阻止に積極的に関与するなど、大きく変わった可能性がありそうだ。
【為替】4月末という「イラン相場」の転換点
2月末の米国等によるイラン攻撃をきっかけに始まったイラン危機において、金融市場では原油高・株安・米ドル高、またはその逆を基本とする「イラン相場」が展開してきた。ただ、それは4月末が転換点になる可能性があるのではないか。
【為替】原油と金利差が示唆する円高への戻り
4月17日、イランのホルムズ海峡封鎖解除を受けて、原油価格や米金利などが大きく低下した。
これらはいずれも米ドル安・円高の可能性を示唆するものである。
イラン戦争が展開する中で続く円安が変わる可能性について考えてみる。
【為替】「イラン相場」、ユーロと円の違い
ユーロなど主要通貨の多くが、米ドルに対して2月末のイラン攻撃が始まる前の水準まで反発してきた。
一方で、円はなおイラン攻撃が始まる前より米ドル高・円安水準での推移が続いている。
ユーロなどと円の違いについて考えてみる。
【緊急対談】吉崎達彦氏vs吉田恒「どうなるイラン情勢、どうなるトランプ」
著名な米国専門家の吉崎達彦氏に、イラン情勢と、今後トランプ米大統領へどう影響するかなどを聞いた。
吉崎氏は、「米国では夏場にかけて反トランプの動きが広がっていく可能性がある」として、中間選挙の予備選がほぼ終わる夏を乗り切れるかがトランプ米大統領の影響力を考える上で重要になるといった見方を示した。
【為替】試される長期米ドル高トレンドの転換
160円近辺での「歴史的米ドル高・円安」が続く中では分かりにくいかもしれないが、米ドルの総合力を示す実質実効相場は、第2次トランプ政権発足の2025年1月以降、下落傾向が続き、テクニカル面で見ると長期的な米ドル高トレンドの転換が試される状況が続いているようだ。
【為替】円安反転の分岐点になってきた120日MA
2024年までの円安反転局面では、米ドル／円の過去半年平均、120日MA（移動平均線）が重大な分岐点になってきた。
その理由について改めて確認してみる。
【為替】投機円売り拡大と円安反転の目安
投機筋の円売りが急拡大してきた可能性がある。
これについて1）トランプ政権の通貨政策との関係、2）円安から円高への反転の目安、という主に2つのテーマについて考察する。
【為替】構造論で説明できない円安長期化
日本の貿易・サービス赤字縮小傾向が続いている。その意味では円安長期化の背景として日本経済の衰退化など構造論での説明には無理があるだろう。改めて円安長期化の背景を考えてみる。
【為替】米景気減速の兆しとFRB利下げ
定評が高いアトランタ連銀の経済予測モデル、GDPナウは4月7日、2026年第1四半期の米GDP予想（前期比年率）を1.3%へ下方修正した。イラン情勢を受けた原油等エネルギー価格の高騰などにより、いよいよ米景気の減速の兆しが出てきたのではないか。
【為替】「投機的円安」とは違うのではないか
日本の通貨当局は、為替市場に介入する理由として、為替相場が過度に投機的で経済ファンダメンタルズ（基礎的諸条件）からかい離した動きになっていることを指摘することが多い。最近の場合は、そうした「投機的円安」とは違うのではないか。
【為替】ヘッジファンドの円売り抑制と米通貨政策
トランプ政権発足を境に、ヘッジファンド（以下ヘッジF）はそれまでの積極的円売りから円売り抑制へ売買戦略を大転換した。
それはトランプ政権の通貨政策への連携を感じさせるものだった。その戦略にまだ変わりはないのか、考察する。
【為替】米ドル「トランプ暴落」は大丈夫か？
2016年の米大統領選挙では、共和党トランプ候補が勝利した場合「トランプ暴落」が起こるとの見方が主流だった。しかしそれは外れた。
トランプ政権2期目は1期目以上に過激な動きが続いているが、それでも「トランプ暴落」は起こらないのだろうか。
- 吉田 恒
- マネックス証券 チーフ・FXコンサルタント兼マネックス・ユニバーシティ FX学長
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大手の投資情報ベンダーの編集長、社長等を歴任するとともに、著名な国際金融アナリストとしても活躍。
2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊、2016年トランプ・ラリーなどマーケットの大相場予測をことごとく的中させ、話題となる。
機関投資家に対するアナリストレポートを通じた情報発信はもとより、近年は一般投資家および金融機関行員向けに、金融リテラシーの向上を図るべく、「解りやすく役に立つ」事をコンセプトに精力的に講演、教育活動を行なう。
2011年からマネースクエアが主催する投資教育プロジェクト「マネースクエア アカデミア」の学長を務める。2019年11月より現職。
書籍執筆、テレビ出演、講演等の実績も多数。
＜主な著書＞
「投資に勝つためのニュースの見方、読み方、活かし方」（実業之日本社）
「FX予測のプロフェッショナルがついに書いた！FX7つの成功法則」（ダイヤモンド社）
「アノマリーで儲ける！FX投資術」（双葉社スーパームック）
「これから来る！「超円安」・「超株高」の本命シナリオ」（カンゼン）
「そうだったのか！FX大相場の真実」（ビジネス社）
著書名のリンク先はアマゾン（Amazon）等、マネックス以外の他社のウェブサイトを表示します。
