記事一覧
チーフ・FXコンサルタントの吉田恒が独自の視点から日々のマーケット情報や注目材料などをお伝えします。
毎営業日更新
【為替】FRB議長交代ショックと米ドル／円
FRB（米連邦準備制度理事会）議長がパウエル氏からウォーシュ氏に交代する見通しとなった。
「基軸通貨・米ドルの番人」FRB議長が交代すると、間もなく金融危機が起こるというジンクスがあるが、今回はどうだろうか？
【為替】クロス円の円売りも損益分岐点攻防に
120日MA（移動平均線）は、代表的な投機筋であるヘッジファンド（以下ヘッジF）の損益分岐点の目安とされる。
日本の通貨当局による為替介入を受けて、米ドル／円は一時この120日MAを割れた。そして、ユーロ／円などクロス円の一部も120日MA割れを巡る攻防になっている。
【為替】「有事」でも米ドル売りに転換の投機筋
投機筋のポジションは、4月上旬までに米ドル買い越し拡大が一巡、中旬以降は買い越し縮小に転換した。イラン情勢の緊迫という「有事」が続く中で米ドル買いから米ドル売りに転換したわけだが、それはなぜか？
【為替】160円で円安を止める条件とは？
2024年までのように日本が単独で為替介入を行うだけでは、今回は円安の進行を160円程度で止めることは難しく、それが明らかになれば円安に歯止めがかからなくなる危険がある。
ただし2024年までと異なり、円安阻止に向けて日米の利害が一致する兆しもある。
円安を160円程度で止めるのは、日米協調介入など円安阻止に向けた米国の関与が鍵となるか。
【為替】「投機筋vs当局」攻防分岐点の120日MA
投機筋の代表格であるヘッジファンドの米ドル買い・円売り戦略は、損益分岐点の目安である120日MAと密接に関連している。
その意味では、円安が止まり円高への反転が起こるかどうかも、この120日MAを巡る攻防が重要な鍵になりそうだ。
【為替】160円の円安阻止にこだわる「謎」
日本の通貨当局の為替介入姿勢を見る限り、160円を超える円安を容認しない方針のようだ。なぜ160円の円安阻止にこだわるのか。
160円の円安阻止にこだわる「謎」について考えてみる。
【為替】日本単独介入に円安反転が鈍い理由
4月末から日本の通貨当局による円安阻止介入が断続的に行われているとみられるが、155円を大きく割れるという円高への反転には至っていない。
ここまで円高への反転が鈍い理由について考えてみる。
【為替】為替介入に「回数」制約はあるのか？
IMF（国際通貨基金）ルールなどで為替市場への通貨当局の介入には一定の「制約」があるのではないかとの見方があるが、個人的には懐疑的だ。
そもそも日本は為替介入が多過ぎるとの見方もある。そこでこれまでの日本の介入を振り返ってみる。
【為替】円安阻止の司令官、続投の可能性
円安阻止のための為替介入の実質的責任者である財務省の三村財務官は、今夏の財務省幹部人事で留任し、3年目の任期に入る可能性が高いようだ。日本の通貨当局は4月から為替介入を再開したと見られるが、責任者の続投で円安阻止方針も継続される見通しになる。
【為替】日米協調の円安是正シナリオ
来日するベッセント米財務長官は高市総理らとの会談で「投機円売り」問題も議論すると、一部で報道されている。
すでに1月の「レートチェック」局面で明らかになったように、今回の円安阻止は、日本が単独で行った2024年までとは異なり、米国が強く関与している可能性がさらに高まってきた。
そこで日米協調で進める円安是正シナリオの行方について考えてみる。
【為替】円安反転の鍵を握る投機円売り逆流
日本の通貨当局が円安阻止の為替介入を再開したようだ。
2022年、2024年に円安から円高へ反転する中で鍵になったのが、投機筋の円売りポジション手仕舞いに伴う円買い戻しへの転換だったが、今回はどうか？
【為替】円安160円超えを容認しない日米合意なのか
4月30日、日本の通貨当局は2024年7月以来初めての米ドル売り・円買い介入を再開したようだ。ただ、この円安阻止は、日本政府主導から米政府主導へと変わるなど、これまでとは違う新たな動きの可能性があるのではないか。
【為替】円買い介入後のシナリオを考える
米ドル／円が160円を超えた4月30日、片山財務相などが改めて「断固たる措置」として、米ドル売り・円買い介入の可能性を強く示唆した。実際に介入を行ったとの報道もあり、米ドル安・円高へ急反転となった。今後の影響について考えてみる。
【為替】円安急反転の分岐点だった120日MA
2022年から続く円安傾向の中でも、ほぼ毎年、一時的に大きく円高への反転が起こったが、それはテクニカルに見ると、米ドル／円の120日MA（移動平均線）が分岐点になってきた。その理由を振り返りつつ、足下の120日MAとの関係について確認してみる。
【為替】「有事の米ドル買い」とは何なのか？
代表的な投機筋のポジション・データは、先週（4月20日週）にかけて2週連続で米ドル買い越し縮小となった。停戦を模索中ながら、まだイラン戦争が終わったわけではない中で米ドル買いが一巡したなら、「有事の米ドル買い」との説明自体が間違いだったのではないか。
【為替】「貿易赤字急増=円安」は正しいのか？
「イラン危機」を受けた原油価格急騰で日本の貿易赤字が急増する可能性がある。では、それがさらなる円安をもたらすだろうか。
似たような局面だった2022年のケースを振り返りながら考察する。
【為替】「高市円安」から何が変わったか？
2025年10月の高市政権誕生を前後して広がった米ドル高・円安。
ただ、その理由は、高市政権の政策が直接の材料になったという意味での「高市円安」から、2026年2月衆院選挙後は変わった可能性があるのではないか。
【為替】前政権から大きく変わった米通貨政策
バイデン前政権では、円安阻止はあくまで日本任せで、為替介入にはやや否定的な印象すらあった。
これに対してトランプ政権では、円安けん制の「レートチェック」を主導し円安阻止に積極的に関与するなど、大きく変わった可能性がありそうだ。
【為替】4月末という「イラン相場」の転換点
2月末の米国等によるイラン攻撃をきっかけに始まったイラン危機において、金融市場では原油高・株安・米ドル高、またはその逆を基本とする「イラン相場」が展開してきた。ただ、それは4月末が転換点になる可能性があるのではないか。
- 吉田 恒
- マネックス証券 チーフ・FXコンサルタント兼マネックス・ユニバーシティ FX学長
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大手の投資情報ベンダーの編集長、社長等を歴任するとともに、著名な国際金融アナリストとしても活躍。
2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊、2016年トランプ・ラリーなどマーケットの大相場予測をことごとく的中させ、話題となる。
機関投資家に対するアナリストレポートを通じた情報発信はもとより、近年は一般投資家および金融機関行員向けに、金融リテラシーの向上を図るべく、「解りやすく役に立つ」事をコンセプトに精力的に講演、教育活動を行なう。
2011年からマネースクエアが主催する投資教育プロジェクト「マネースクエア アカデミア」の学長を務める。2019年11月より現職。
書籍執筆、テレビ出演、講演等の実績も多数。
＜主な著書＞
「投資に勝つためのニュースの見方、読み方、活かし方」（実業之日本社）
「FX予測のプロフェッショナルがついに書いた！FX7つの成功法則」（ダイヤモンド社）
「アノマリーで儲ける！FX投資術」（双葉社スーパームック）
「これから来る！「超円安」・「超株高」の本命シナリオ」（カンゼン）
「そうだったのか！FX大相場の真実」（ビジネス社）
「イラスト図解 知っているようで知らない 為替のしくみ」（池田書店）
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