吉田恒の為替デイリーの記事一覧
チーフ・FXコンサルタントの吉田恒が独自の視点から日々のマーケット情報や注目材料などをお伝えします。
毎営業日更新
【為替】トランプ政権開始で米金利低下の謎
関税引き上げなどのトランプ大統領の経済政策は米金利上昇をもたらすとの見方が一般的だったが、1月20日のトランプ政権の正式スタート前から米金利はむしろ低下が広がった。その理由について考えてみる。
【為替】円金利上昇の裏に見え隠れする「米国の影」
先週、米国の長期金利である10年債利回りが低下傾向となる中で、日本の10年債利回りは大きく上昇した。
両者の大きなかい離は異例。この異例な日本の金利上昇の背後には、米トランプ政権からの低金利修正への圧力の可能性も取り沙汰されそうだ。
【為替】米金利の低下と米ドル安への回帰
報道によると、米ベッセント財務長官は「トランプ大統領と自分は米10年債利回りの低下を希望している」と述べたという。
米政権の希望する米10年債利回りは実現するのか。それは米ドル／円の行方も左右することになるだろう。
【為替】「トランプ円安」は終わったのか？
トランプ大統領の経済政策は金利を上昇させるリスクが高いことから、米ドル高・円安が続くとの見方が少なくはなかった。
米ドル／円は1月に159円近くまで上昇したが、今週（2月3日週）は一時153円割れまで反落した。「トランプ円安」は終わったのかについて考えてみる。
【為替】「貿易戦争」と金利、米ドル／円の関係
トランプ大統領が関税の発動を決定、「貿易戦争」の懸念が広がると、金融市場は一時株価急落、金利低下の反応となった。
金利については、輸入物価上昇に伴うインフレ懸念から上昇する可能性もあったものの、基本的にはリスク回避の「安全資産」シフトの反応となった。これはトランプ政権1期目の「貿易戦争」局面でも見られた反応だった。
【為替】トランプ発「貿易戦争」と米ドル買い
トランプ大統領の関税政策の発動をきっかけに、相手国が報復の可能性を示すなど、一気に「貿易戦争」への懸念が広がってきた。これに対して、週明けの為替相場はまず米ドル買いの反応となった。
トランプ政権1期目も米国と中国の関係を中心に2018～2019年にかけて「貿易戦争」の様相となったが、当時の為替市場の反応について検証してみる。
【為替】「トランプ関税」の一方でカナダドル売り見直し
トランプ米大統領は2月1日、カナダとメキシコからの輸入品に25%の関税を賦課する命令に署名した。いよいよ実行された「トランプ関税」は米金利上昇、それに伴う米ドル高をもたらすことになるだろうか。
ただ一部のデータによると、カナダドルは対米ドルで空前の売りが続いていたものの、先週（1月27日週）にかけて見直しが広がっていた。
これが「トランプ関税」関連取引の「行き過ぎ」修正を示しているなら、さらなる米金利上昇、米ドル高は限られるのではないか。
【為替】円キャリー取引「急減」とその影響
米ドル／円は1月に入り一時158円まで上昇した。
ただ米ドル高・円安再燃の割には、ヘッジファンドなどによる円キャリー取引の再開は極めて鈍そうだ。
背景には、2024年8月にかけての急激な円高局面で、円キャリー取引が大きな損失を被った影響がありそうだ。
【為替】「ほぼ金利差だけ」という円安の背景
2024年7月、161円まで広がった米ドル高・円安は金利差から大きくかい離したものだったが、これに対して「円安は金利差だけが理由ではないから」との解説もあった。
ただ改めて振り返ってみると、この数ヶ月の米ドル／円は日米金利差にほぼ沿った展開に戻っている。むしろ、あの局面が特殊ケースだったのではないか。
【為替】「金融政策に介入する大統領」再登場でよみがえるFRB「予防的利下げ」の記憶
トランプ大統領は1月23日、「即時に利下げすべき」と発言した。
トランプ大統領は政権1期目にもFRB（米連邦準備制度理事会）に利下げを要求、その圧力に屈したように政策転換した理由を当時のFRBは「予防的利下げ」と説明した。当時を改めて振り返ってみる。
【為替】米ドル急落と「トランプ関税」取引逆流
1月27日、米ドル／円は156円台から一時153円台へ急落した。これは、年末年始に拡大した「トランプ関税」リスクを織り込んだ取引が、かなりリスクオンを想定した割合が大きかったのに対し、それとは逆の株価急落、リスクオフ拡大の兆しが出たためではないか。
【為替】対ユーロは米ドル安へ転換の前兆か
一時1.01米ドル台まで下落し、1ユーロ＝1米ドルの「パリティ（等価）」割れに接近したユーロ／米ドルだったが、先週は一転して大幅な陽線（ユーロ高・米ドル安）となった。
なお方向感の定まらない米ドル／円に対し、ユーロ／米ドルは米ドル高から米ドル安への転換のようにも見えなくない。
対ユーロは米ドル安への転換の先取りかを考える。
【為替】トランプ関税が「自制」される理由
トランプ政権2期目がスタートしたが、関税引き上げ政策については、これまでのところは警戒されたほど過激ではないとの受け止め方が多そうだ。
そうであるなら、それは米金利上昇への懸念などが歯止め役になっている可能性があるのではないか。
【為替】米ドル／円と人民元、中国株の関係
トランプ政権2期目の貿易政策で注目されるのは、やはり最大の貿易赤字先である中国だろう。米中貿易交渉が、中国の通貨や株価を通じて米ドル／円や日本の株価にどう影響するかについて考えてみる。
【為替】「トランプ関税」取引と米ドル／円の関係
1月20日のトランプ氏の大統領就任式から為替相場も荒い値動きとなったが、主役になったのはいわゆる「トランプ関税」だった。大統領就任直後の関税引き上げが見送られると米ドルは急落。しかし、その後2月1日にカナダ等の関税を引き上げるとの見方が強まると一時米ドルは急反発となった。「トランプ関税」と米ドル／円などの関係を再確認する。
【為替】クロス円で広がる円高へ転換の可能性
米ドル／円は最近にかけて一時159円まで上昇、2024年7月の高値、161円近くまで戻ってきた。このように見ると、対米ドルでの円安の流れは何ら変わらない印象になるだろう。
ただこれが、ユーロなど米ドル以外の通貨に対する円相場、クロス円で見るとかなり違う印象となりそうだ。
【為替】米ドル、米金利と「トランプ関税」の関係
先週（1月14日週）後半、米金利は比較的大きく低下した。
こうした中で先週にかけて一部のデータでは、この間大きく売られてきた米10年債やカナダドルの買い戻しが確認された。
「トランプ関税」リスクを意識した取引の逆流が米金利低下を後押しした可能性もあるのではないか。
【為替】「米金利上昇=円安」は終わりなのか？
1月15日以降、日米金利差円劣位が比較的大きく縮小すると、米ドル／円も158円から一時155円台まで米ドル安・円高に戻した。これで、2024年12月から続いてきた米金利上昇に伴う日米金利差円劣位拡大、それを受けた米ドル高・円安は終わりなのかを考えてみる。
【為替】変わる「投機の主役」とそのテーマ
半年前、160円を超える「歴史的円安」局面における為替市場の投機的取引の主役は円売りだった。この投機的取引の主役は、最近はカナダドル売りや米ドル買いに変化している可能性がある。背景には、投機テーマの変化がありそうだ。
【為替】金利差より株安に反応する米ドル／円
1月10日発表の米12月雇用統計が予想より強い結果となったが、その後の米金利上昇に伴う日米金利差米ドル優位拡大に対し、米ドル／円はむしろ反落気味の展開となった。
米ドル／円の反応する対象が、主に金利差拡大から米国などの株安へ変わり始めた可能性も注目される。
