吉田恒の為替デイリーの記事一覧
チーフ・FXコンサルタントの吉田恒が独自の視点から日々のマーケット情報や注目材料などをお伝えします。
毎営業日更新
大荒れ原油、金利「ウクライナ相場」の考え方
「ウクライナ・ショック」で最も大きな動きとなったのは原油などエネルギー相場。WTIは100米ドルを大きく上回ってきたが、経験的には110米ドル前後で目先的なクライマックスを迎える可能性あり。
もう1つの注目は米金利の大幅な低下。異常なほどの短期的な「上がり過ぎ」反動といった意味では、さらに続くと考えられる。
クロス円の記録的小動きの理由
2021年から対米ドルで円やユーロなどは一方向へ下落するといった具合に比較的トレンドの明確な動きとなった。しかし、対円相場、つまりクロス円では方向感の乏しい、狭い値幅での小動きといった展開が続いた。
これは、米国の金融政策転換の局面における特有の現象の可能性がある。
安全資産の円買いに変化の可能性
「ウクライナ・ショック」を主因とした今回のリスクオフ局面で、これまでのところ円買いは限定的にとどまった。国際秩序が試される地政学リスク回避において、安全保障面で米国依存の高い日本の通貨、円は「安全資産」とみなされなくなっているということか。
ただ1月のインフレ懸念を主因としたリスクオフ局面でもユーロ安・米ドル高は大きく動いた。リスクオフでの米ドル買いが、円買いを上回ってきた可能性にも注目。
ユーロ「ウクライナ・ショック」の行方
ウクライナ問題は、地理的な関係などからユーロへの影響が大きくなる。先週のウクライナ危機拡大を受けて、ユーロは急落となった。
その前に、世界的なインフレ懸念拡大を受けて、欧州の緩和見直し前倒し思惑から「欧州金利上昇＝ユーロ高」となったことの反動リスクも要注意か！？
「ルーブル・ショック」、1998年ロシア金融危機の記憶
ウクライナ情勢の緊迫化を受けて、ロシアの通貨、株式相場が急落。「ルーブル・ショック」が広がった。
歴史的に有名な「ルーブル・ショック」は、金融市場が楽観から悲観へ急転換するきっかけとなった1998年の出来事。それから得られる教訓とは？
日銀の円金利上昇阻止策を検証する
世界的な金利上昇の中で、日銀は2月、円金利の上昇を容認しない方針を発表した。
ただ円金利は、米金利の影響を強く受ける。米金利上昇の本格的な再燃になったところが、日銀の円金利上昇阻止策の正念場となるだろう。
ウクライナともう1つの主役・インフレ
株安、円高といったリスクオフは、ウクライナ情勢への懸念が浮上する前、インフレ懸念をきっかけに広がった。その意味では、かりにウクライナ危機回避となっても、インフレ懸念が残る中での株高、円安といったリスクオンへの戻りは限られそう。
逆にウクライナ危機拡大となった場合、ナスダック指数と異なりNYダウなどは短期的な「下がり過ぎ」拡大の余地があるため、それにリードされたリスクオフ拡大は要注意か！？
米国の「新ビナイン・ネグレクト」政策
約40年ぶりの米インフレ懸念となっている。インフレ対策のポリシー・ミックスは、金融と財政を引き締め、結果としての通貨高の容認。1980年代前半のインフレ下の米ドル高容認は、「ビナイン・ネグレクト（優雅なる黙認）」と呼ばれた。
40年前の米インフレ局面の教訓は、行き過ぎた米ドル高、その後の反動など為替相場の乱高下をもたらしたということがあった。
金相場が再び2000米ドルを突破する条件
年初来高値を更新してきた金相場だが、2000米ドルの大台を超えるまでは短期的な「上がり過ぎ」への警戒も強くはなさそう。
ただ、このところ連動性を強めている米金利は、短期的にも中長期的にも「上がり過ぎ」懸念が拡大。インフレ懸念が続く中で、米金利がさらにどれだけ「上がり過ぎ」拡大に向かうかが、金相場の上昇見通しを考える上でも注目。
トルコリラと金融政策、原油との関係
トルコリラは年明け以降、トルコ利下げ中断で底固い展開が続いている。ただ、基本的に逆相関関係にある原油相場が一段高となる中でもトルコリラ下げ止まりはなぜか？
この間のトルコリラ下げ止まりは、記録的な短期的「下がり過ぎ」反動の影響が基本ではないか。
原油高でも豪ドル高が限られる理由
ウクライナ情勢の緊迫化なども後押しする形で、原油相場の上昇が一段と広がり、WTIは100米ドルの大台も視界に入ってきた。ところがそんな原油高に豪ドルなど資源国通貨が追随せず、両者のかい離が異例なほどの拡大となっている。
資源国通貨にとって、資源価格上昇はプラス要因だが、一方でインフレや地政学リスクに伴う株安といったマイナスの影響も大きくなっている可能性あり。
ウクライナ「地政学リスク」の影響を考える
「地政学リスク」懸念への反応は、リスク資産売り、安全資産買いが基本。90日MAからのかい離率などを参考にすると、株売り再燃、金利低下拡大は要注意か。
リスクオフは円買い、米ドル買いとの指摘もあるが、足元の円と米ドルのポジションは対照的な可能性あり。円の買い戻し余力の大きさに注目か。
円金利上昇は止められるのか？
世界的な金利上昇の中で、日銀は金利上昇抑制の方針を確認した。日銀は本当に金利上昇を止められるのか？
日本の金利上昇阻止で緊張感が広がったのは1999年1月。当時、日銀は史上初のゼロ金利政策を決定したが、金利上昇終了の「影の主役」は「上がり過ぎ」だったのではないか。
メキシコ金融政策とペソへの影響
2月10日のメキシコ中銀の金融政策会合では、6回連続の利上げ決定が有力視されている。
そんな利上げの「内容」次第で、メキシコペソ／円は短期的な「上がり過ぎ」拡大に向かう可能性はあるものの、中長期的に「上がり過ぎ」警戒域にあることへの意識も必要だろう。
「最初の利上げ＝株買い」、今回は違う！？
米国では3月に、今回の局面での「最初の利上げ」が行われる見通し。経験的に、景気回復を受けた最初の利上げは、株買いが「定石」だった。
ただ今回はインフレ対策を意識し、景気回復が不十分な中での利上げ開始となる可能性があるため、定石通りの「最初の利上げ＝株買い」となるかは微妙。
「米利上げショック」の記憶
前回の米利上げ局面の開始は2015年12月だったが、慎重に行われたものの直後は株価が急落したため、2度目の利上げは1年後と大幅に遅れるところとなった。
今回はインフレ対策の影響で、前回より余裕のない中で利上げを開始せざるをえなくなっているとみられるため、株価などへの悪影響はさらに懸念されることになりそうだ。
「パウエル豹変」と「ラガルド豹変」の類似
2月3日ECB会合後のラガルド総裁発言から、「独金利上昇＝ユーロ高」は一段と拡大した。これは、2021年11月末「パウエル発言」後と似たイメージと受け止められた可能性あり。
実際的に、ユーロ高がさらに広がるかは、独金利上昇が目先的にどこまで続くかが鍵になりそう。
米雇用統計後の米金利、米ドルへの影響
「先行指標」の1つ、ADP統計の「ネガティブ・サプライズ」などにより、1月NFP悪化への懸念が浮上した。
もしもNFP「ネガティブ・サプライズ」となっても影響は限定的との見方もある。ただ、米金利の短期的な「上がり過ぎ」懸念の状況などからすると、ある程度、「米金利低下＝米ドル下落」といった影響は要注意ではないか。
ECB「タカ派」でもユーロ高には限界！？
2月3日のECB会合での「タカ派」姿勢が注目され、この間「欧州金利上昇＝ユーロ高」の一因になったとされる。
ただ独など欧州の金利は、これまでは「世界一の経済大国」である米国の金利で決まってきた。ECBの影響への過度な期待には注意が必要かもしれない。
3月米利上げ0.25％なら米ドル安？
米国の最初の利上げは3月に行われる可能性が高まっている。利上げ幅は一時注目された一気に0.5％の大幅になるとの見方が、今週に入り揺らぎ始めた。
米2年債利回りなどは、「3月0.5％利上げ」を織り込んできた可能性があるため、その可能性の後退は、一時的な「米2年債利回り低下＝米ドル下落」をもたらす可能性にも要注意か！？
