吉田恒の為替デイリーの記事一覧
チーフ・FXコンサルタントの吉田恒が独自の視点から日々のマーケット情報や注目材料などをお伝えします。
毎営業日更新
米大統領選挙前後「豹変」の理由
米大統領選挙を前後して米ドル／円などは小動きから一方向への大相場へ「豹変」を繰り返してきた。その一因は、政治的な影響に配慮し、意識的にマーケットの変動に抑制的に対応したこともあったのではないか。
逆に、選挙結果が出た後、マーケットに踏み込んだ発言が飛び出した例があった。1996年12月、当時のグリーンスパンFRB議長の「根拠なき熱狂」発言はその代表例か。
大統領選挙後は101円か、それとも112円か
米大統領選挙年の米ドル／円は、選挙前後から途端に一方向に大きく動く傾向が繰り返されてきた。
2000年以降について、90日MAからのかい離率を参考にすると、下方向なら95～101円、上方向なら112～117円を目指す動きが始まる可能性もありそう。
続・豪ドルの「反落」メドを考える
豪ドルは先週にかけ約2ヶ月ぶりの水準まで反落。これは、「コロナ後」続いた米国株との相関関係（株高・米ドル安、株安・米ドル高）の影響が大きかった可能性。
この関係がこの先も続くなら、豪ドルの行方は株価次第。その株価は、NYダウなどで見ると、短期的な「上がり過ぎ」反動の下落は一巡の可能性。ただ、NYダウに対する米ナスダック指数の記録的割高は著変なし。株安一巡か継続かは、為替の行方でも鍵を握る。
続・米大統領選挙年のアノマリー
米ドル／円は先週104円割れ寸前で急落し一段落となった。これは、米大統領選挙前は小動き、90日MAからのかい離率が±2％以上に拡大しないという「アノマリー」通りとも言える。
一方「アノマリー」では、選挙が近付く中で90日MAからのかい離率が±2％を超えると、年末までに±5％以上へ急拡大に向かう。今回に当てはめると、選挙が近付く中で104.5円を下回ったら101円へ、108.7円を上回ったら112円へ、大相場が始まる可能性に注目。
ユーロ反落の理由、そしてその目途
ユーロの反落が目立ってきた。これは「コロナ後」高い相関関係が続いた米国株が反落したことに連れた面が大きいだろう。
ではユーロ安はどこまで続くか。一時的なユーロ安なら、経験的には52週MAの1.12米ドル前後までがせいぜい。ただ、それをさらに下回るようなら、ユーロ安の背景、米国株安も一時的ではなく、トレンドとして展開している可能性への警戒が必要になりそう。
豪ドルの「反落」メドを考える
豪ドルが反落している。上昇トレンドにおける一時的な下落なら、52週MAの73円前後、0.68米ドル前後までがせいぜいというのが経験則からの判断。
かりに、そんな52週MAの水準を大きく下回るようなら、下落の主因と考えられる株安が一時的ではなく、株安トレンドへ転換した可能性を意識する必要も出てくるだろう。
米大統領選挙年の米ドル／円アノマリー
米大統領選挙年の米ドル／円には、選挙前までは小動きが続くが、選挙前後からとたんに一方向への大相場が始まるといった「アノマリー」があった。
過去の実績を参考にすると、選挙前後に米ドル／円が90日MAからのかい離率±2％以上に拡大する値動きとなった場合、それは年初来高安値のどちらかを更新する動きの始まりの可能性がある。
FOMC後の株安とユーロ安の可能性
16日FOMC後に米国株は反落。最近のFOMC後のパターンが続くようなら、しばらく米国株は続落する可能性がある。
為替相場では、米国株とユーロ／米ドルなどの高い相関関係が最近にかけて続いてきた。この関係がまだ続くなら、米国株の下落はユーロ／米ドルなどの下落をもたらしそう。
為替も注目、「FOMC後の株反落パターン」
「コロナ・ショック」以降のFOMCでは、FOMC終了後に株価が反落に向かう傾向が続いてきた。
そんな株価、とくにNYダウなど米国株と、ユーロ／米ドルなどドルストレートは、「コロナ・ショック」一段落以降、高い相関関係が続いてきただけに、為替相場の行方を考える上でも、FOMC後の株価の動きは注目。
資源国通貨・豪ドルの反落リスク
代表的な資源国通貨である豪ドルと、資源価格などの総合指標であるCRB指数のかい離が目立ってきた。
資源価格の下落傾向が続くようなら、それとのかい離を修正する形で豪ドルが反落するリスクは要注意だろう。
「警戒域」に近付いたメキシコペソ買い
メキシコペソ／円が5円前後まで上昇、90日MAからのかい離率はプラス5％近くに拡大してきた。
経験的には、歴史的リスクオンが展開するとか、大幅な円安が展開するといったことがなければ、さらなるメキシコペソ買いは警戒が必要な段階に入ってきた可能性あり。
英ポンド「大幅下落リスク」の可能性
「合意なきEU離脱」懸念再燃などをきっかけに、英ポンド急落が再燃している。
英ポンド／円は金利差から見ると「上がり過ぎ」。またポジションも英ポンド売り余力がたっぷりありそう。売り材料が続くようなら、英ポンドは「大幅下落リスク」要注意か。
ECBユーロ高けん制の裏事情
ECBが「ユーロ高けん制」発言を行ったが、「行き過ぎたユーロ高」が問題になりそうなのは1.3米ドル以上であり、足元ではその懸念はほとんどないだろう。
「ユーロ高けん制」の真意は、ユーロ高が物価を押し下げることへの懸念。このため本日のECB会合でインフレ見通しを下方修正する可能性がある。
株安局面での為替相場のシナリオ
米国株の下落が広がってきた。短期的な「上がり過ぎ」修正という意味で類似していた6月のケースは最大10％程度の下落であった。
その6月の株安局面では、米ドル／円下落、ドルストレートも下落となった。かりにNYダウが今回も10％程度下落するなら、相関関係の高いユーロ／米ドルは1.15米ドル程度まで下落する見通しになる。
米大統領選挙の勝敗を決めてきた株価
過去の米大統領選挙で政権与党交代となったケースでは、選挙前に「××ショック」で株価低迷が続いていた。その意味では、株価は政権与党にとって「成績表」だった。
「コロナ・ショック」後の株価急回復がこのまま続けば、トランプ再選の可能性が高い。先週後半からの株価急落の行方は、11月大統領選挙の勝敗を左右する可能性あり。
豪ドルの対米ドル、対円の「下値」メド
豪ドル／米ドルは先週高値更新の後に反落した。この間の豪ドル／米ドル上昇は株高と高い相関関係が続いてきただけに、反落のメドはどこまで株安になるかが鍵か。
NYダウが6月のように1割程度下がるなら、豪ドル／米ドルも0.7米ドルを大きく下回る可能性あり。その場合、豪ドル／円も75円を割り込む可能性あり。
株急落の理由と為替への影響
3日に米国株は急落したが、NYダウなどは短期的な「上がり過ぎ」の反動の可能性が高いだろう。
ナスダック指数の下落率はそんなNYダウの下落率を大きく上回ったが、そもそもNYダウに対する割高感がITバブルのピークに急接近するほど強まっていた影響だろう。
この数ヶ月株高・米ドル安が続いてきたことを考えると、株安の中では為替は基本的に米ドル高になりそうだ。
ユーロ／米ドルの行方は米国株で決まる！？
2年4ヶ月ぶりに1.2米ドルの大台まで上昇したユーロだが、「買われ過ぎ」懸念も強まっている。
ただこの間のユーロ／米ドル上昇は、米国など株高との連動性が強かった。これは「米ドル・キャリー」取引の影響ではないか。そうであれば、この先のユーロ／米ドルの行方は、基本的には米国など株価次第ではないか。
英ポンドの投資戦略を考える
英ポンドは、「コロナ後」に豪ドルには及ばないものの、ユーロを大きく上回る上昇となった。米ドル売りの対価として、英ポンド買い余地を探る動きは続きそう。
英ポンド買いにとってポジティブ要因は、まだ「買われ過ぎ」懸念がないということ。一方でとくに日英金利差と比較すると、金利差からかい離した英ポンド高の懸念あり。
止まらない豪ドル高の「目標」と「死角」
豪ドル高が止まらない。過去の52週MAとの関係を参考にすると、この先さらに0.75米ドルを超えていく可能性は高そうだが、0.8米ドルを超えるのは簡単ではなさそう。
4月末以降の豪ドル高は、CRB指数と高い相関関係が続いてきた。そのCRB指数は、短期的な「上がり過ぎ」懸念が強まっており、その反動が入ることが豪ドルの反落リスクか。
