2025年のマーケットの特徴と今後のS&P500の見通し
・通常は年3回ほどの調整があるが、2025年4月以降の期間では、3%以上の調整は起こっていない。
・個人投資家が下支え、機関投資家が出遅れているという状況。
・80%のアクティブ運用がS&P500に敗北 → 「嫌われた上昇（Most hated rally）」となった。
・現在S&P500は、最高値まであとわずか0.8%、筆者が予想した2025年末目標7,000ポイントまであと4.5%。年内に到達するだろう。
AIブームと相場の持続性
・AIブームはまだ終わっていないと考えている。その理由として、S&P500の年平均リターン12%を既に上回る状況である。これは業績の良さ、利下げ期待、AIに関するポジティブなニュースが影響していると考えている。
・季節性の観点からも、大統領就任1年目の第4四半期はS&P500が平均4%、ナスダックが5.2%上昇する傾向があり、今後も堅調な展開が期待できる。
・過去に強気相場は平均1,000日（中央値522日）続くことが多く、 今回も継続可能性が高いだろう。
S&P500上位10社への集中度とバリュエーション
・S&P500上位10社＝時価総額の約40%。→ 他の国の指数と比較しても特に偏っているわけではない。
・ドットコムバブル期と現在のテクノロジーセクターを比較すると、当時のPER（株価収益率）は51倍だったのに対し、現在は30倍である。ROE（自己資本利益率）も当時の20.5%から現在は32%に向上している。これらから、現在のAIブームはまだバブルの段階には達していないと考えられる。
・マグニフィセント7（主要テック企業※）のPERは現在約35倍で、S&P500の25倍より高いものの、歴史的に見れば過去にもっと高い時期があった。そのため、今後、業績成長によりバリュエーションは下がっていくと予想。
（※）マグニフィセント7：アップル［AAPL］、マイクロソフト［MSFT］、アルファベット［GOOGL］、アマゾン・ドットコム［AMZN］、メタ・プラットフォームズ［META］、エヌビディア［NVDA］、テスラ［TSLA］
テクノロジー関連銘柄動向
・アップル［AAPL］：iPhone17が予想よりも好調、ロボット開発も進行しており、ホームポッド（スピーカー）のスマートディスプレイ版や卓上ロボットなどを2026年から2027年に発売する可能性があるだろう。
・マグニフィセント7の営業利益率は2025年に27%と予想されており、日経平均の11%やS&P500の17%を大きく上回り、今後も1ポイントずつ上昇していく見込み。
・半導体指数（SOX指数）については、「買われすぎ」の状態になった後も歴史的に上昇を続ける傾向があることを示し、現在も同様のパターンが期待できる。
台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング（TSMC）［TSM］の好決算とAI戦略
・10月16日の決算発表では、EPSが市場予想を約10%上回り、売上高も約2%上振れ、粗利益率は予想を2%以上上回る高水準だった。
・営業利益率も2022年の半導体ブーム期の2四半期を除き、過去最高水準を記録。
・AI関連売上の年平均成長率（CAGR）の見通しを従来の40%台半ばから上方修正し、2025年の売上高見通しも従来の前年比+30%から30%台半ばに引き上げた。
・アリゾナ新工場を中心に米国の生産を拡大。
長期の相場傾向から2026年の見通しを推察
・現在の上昇は3年目に入っており、過去1,092日間で合計157.7%上昇。歴史的に見ると、3年間市場が上昇した後の1年間のリターンは平均13.63%（中央値13%）で、プラスになる確率は89%だったため、2026年も上昇する可能性が高いだろう。
・過去25年間の10月6日からの3ヶ月間のセクターパフォーマンスでは、S&P500が7%上昇し、資本財、素材、情報技術、金融、一般消費財がアウトパフォームした。
・ただし、10月10日からの3ヶ月間のパフォーマンスを2000年から分析すると、上昇する年が多いものの、ドットコムバブル崩壊時（2000年）、世界金融危機時（2007年）、中国景気悪化時（2015年）、利上げ・トランプ関税時（2018年）には下落した年もある。
注目銘柄3選：インテュイティブ・サージカル［ISRG］、アマゾン・ドットコム［AMZN］、メタ・プラットフォームズ［META］
・インテュイティブ・サージカル［ISRG］の株価は600ドル台から450ドルまで下落していたが、手術支援ロボット（ダビンチ）に特化した同社の決算が好調で、売上高とEPSが前年比20%を超え、ウォール街の予想を上回った。これを受けてアナリストの目標株価も上方修正され、株価が回復。
・アマゾン・ドットコム［AMZN］：オンラインショッピング部門で大規模な設備投資とロボット化を進めており、2027年までに約40の次世代ロボティクス倉庫を新設する計画がある。これにより年間3000億円から6000億円のコスト削減が実現する可能性があり、AWSだけでなくロボティクスの恩恵も受ける企業として魅力的。
・メタ・プラットフォームズ［META］：AI部門レイオフ→企業は成長分野でも効率化を進める姿勢を評価し、これが長期的に株価にとってプラスになるだろう。
配当とバランスのとれた業種配分が重要
・1989年末からのS&P500の株価リターンは1793%だったのに対し、配当金再投資を含むトータルリターンは3794%に達した。この期間の株価だけのリターンの割合は47%で、配当金の再投資からのリターンは53%を占めていた。
・例えば、1990年にコカコーラ株を購入した場合、当時の配当利回りは2%だったが、2024年末には株価が約13倍、配当金は約19倍に増加し、当初投資額に対する配当利回りは約40%になった。
・長期保有と配当金再投資の効果により、市場が調整した際にも安定的な収入源となり、ポートフォリオ全体のヘッジになる。
・2025年4月の関税ショック時には、テクノロジー株が下落する中、コカコーラなどのディフェンシブ銘柄は下がらなかったため、バランスの取れたセクター（業種）配分は重要である。
本コンテンツは、マネックス証券が運営しているYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」に投稿されている動画の内容を生成AIにより自動的に要約したものです。この要約には誤字や不正確な情報が含まれる可能性がありますので、正確な情報につきましては上記の動画をご視聴ください。
