2025年の米国株市場の総括(主要株価指数は高値圏で年末へ)

・主要株価指数は年初来で約+17%(ドル建て)、円建てでも約+16%と為替影響は小さく、「投資を継続する」姿勢が有効だった。

・10年債利回りは年央以降に低下トレンドへ転じ、利下げ観測と相まって株式に追い風となった。半導体関連指数は年初来+約45%、グロース主導が継続した。

・春の関税ショックで一時急落したが、決算は1~3四半期連続で予想を大幅上振れし、S&P500は年末7,000ポイント目前まで回復した。

2026年のS&P500見通し(年末目標は約7,700、上昇余地+約10%)

・2026年の年末のS&P500は約7,700ポイントを想定。

・1942年以降、4年以上の連騰は過去5回あり、統計的にも連騰の継続は成立し得る。金融環境は利下げ基調が続く見立てで株式を支える。

・来期・来々期の増益率は通期で二桁台の見込み。営業利益率は2025年約17%台から来期約19%台へ拡大予想で、AI投資サイクルが生産性とマージンを押し上げる。加えて、2025年成立した税制措置(R&D即時費用化や海外所得関連の控除拡充)が多国籍大企業の上振れ要因となる。

AIブームの評価と調整の捉え方(バブル断定は早計、ロボティクスが次の波)

・主力AI関連企業は業績拡大が株価上昇を上回る場面があり、PERはむしろ低下傾向。ITブーム期の過去事例と比べ割高感は限定的という見方。

・ブーム進行期には指数ベースで5~20%の調整が頻発し得るが、長期トレンドは上方向という歴史的パターンを再確認する必要がある。

・生成AIの実用が急速に浸透し、次の大型テーマはロボティクス。家庭・介護・製造など実需の裾野が広く、複数プレーヤーが共存する構図を想定する。

2025年に大きく上昇した銀行株(サブセクター+約34%)

・金融セクター全体(+約15%)を大幅に上回り、銀行サブセクターは+約34%。個別では再建途上の大手が+70%超の上昇例もあった。

・純金利マージンが改善(貸出金利は高水準維持、預金コスト上昇は限定的)。景気の底堅さで信用コストは想定より軽く、リスク後退。

・資本市場ビジネスが回復(トレーディング、M&A、IPO再開)し、金利収入以外の収益が押し上げ。バリュエーション面の過熱は限定的という見方。

日米個人投資家の保有比較(個別・ETFの嗜好差)

・日米ともに上位はAI半導体・電動車・大型プラットフォームが中心で共通点が多い。

・日本は生活必需品・医薬品などディフェンシブの比率が高い一方、米国は暗号資産関連やレバレッジ型の活用が目立つ。

・ETFは日本がS&P500連動・米国総合株式などコア資産中心、米国はS&P500の老舗ETF偏重に加え、暗号資産や米国債ETFの比重が高い。日本では制度上、暗号資産ETFの取り扱いが限定的である。

高値圏での利下げと株価の関係、為替懸念への向き合い方

・主要株価指数が過去高値の±1%圏で利下げが実施されたケースでは、1年後の平均騰落は+約15%、全事例でプラスという実績がある。

・為替は長期ではノイズの要素が大きく、2025年は円建てリターンがドル建てに近似。長期データでは15年保有でプラスの事例が確認される。

・2025年の年末にかけサンタラリーの季節性があり、金利低下・増益見通し・AI投資サイクルが引き続き株式の支持材料となる。

本コンテンツは、マネックス証券が運営しているYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」に投稿されている動画の内容を生成AIにより自動的に要約したものです。この要約には誤字や不正確な情報が含まれる可能性がありますので、正確な情報につきましては上記の動画をご視聴ください。