週間の終値で上昇トレンドラインや13週移動平均線上まで戻せるかどうかが焦点
先週（3月2日週）は、2025年4月の急落直後の安値（30,792円）を始点にその後の安値を通る右上がりの上昇トレンドラインを一時下回りました。しかし、週足では13週移動平均線がサポートとして意識され、週間の終値では上昇トレンドライン上を保つことができました。
中東を巡る地政学リスクが意識され、3月9日の東京株式市場は売り一色のスタートとなりました。日経平均株価は寄り付きから下落幅を広げ、一時4,000円を超える下落幅となる場面があり、史上最高値（59,332円）からの調整幅が拡大しました（図表1）。
3月9日の大幅安によって、上昇トレンドラインを再び下回る動きとなりました。上昇トレンドラインだけでなく、13週移動平均線も下回りました。26週移動平均線がサポートとなり、終値ベースでは2025年11月高値（52,636円）レベルの支持線（1）まで戻して終えましたが、週間の終値で上昇トレンドラインや13週移動平均線上まで戻せるかどうかが焦点です。
上昇トレンドライン上まで戻せれば、再び史上最高値を短期的に目指せる一方、特に13週移動平均線を下回ったままだと調整が長引く可能性が高くなります。
13週移動平均線を下回って終えると、支持線（2）まで下落余地が拡大する可能性が高まる点に注意が必要です。高値からの下落幅が大きくなればなるほど、13週移動平均線が下向きに転じる弱気シグナルにつながりやすくなるからです。今週（3月9日週）は週末13日がメジャーSQ算出日でもあり、週間の終値がどの水準で落ち着くか、重要なポイントになります。
過去30年間の3月の値幅率は平均10.7％
そもそも3月は波乱が生じやすい月です。過去30年間を振り返ると、3月の高値と安値の値幅は平均10.7％と、12ヶ月間で最も大きかったことがわかります。今回のように3月前半に大きく下落したケースは、2008年に生じた世界金融危機の余波で二番底となった2009年、東日本大震災が発生した2011年3月、コロナショックがあった2020年、ロシアのウクライナ侵攻で地政学リスクが高まり原油価格が急騰した2022年などが挙げられます（図表2）。
ただ、すべての局面で株の絶好の買い場となりました。ベースとなる株価のトレンドは過去のケースとは異なりますが、今回のケースも短期的には買い場と判断してもよいかもしれません。
