2026年7月17日、日経平均は前日比2,694円安の64,141円と大きく崩れました。7月16日に台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング（以下、TSMC）［TSM］が売上高・純利益ともに四半期として過去最高となる決算を発表した状況下で、「半導体の実需がこれほど強いのに、なぜ株価は暴落するのか」―─多くの個人投資家が抱いたであろうこの疑問を解きほぐしながら、KOSPI（韓国総合株価指数）と日本株の連動の構造、そして今後の着眼点について解説します。
KOSPI下落の背景―実需（業績、ファンダメンタル）の崩壊ではなく「熱狂とレバレッジ」の巻き戻し
KOSPI下落の要因は？
まず、足元のKOSPIの値動きがいかに異常かを数字で確認しましょう。2026年に入ってからKOSPIが1日で5%以上下落した日は、7月16日で14回目です。一方で5%以上の上昇も14回ありました。市場のボラティリティ構造そのものが2026年に入ってから非常に大きくなっています。2026年6月30日終値から2026年7月16日終値では19.5％もの急落となっています。
下落の主役は、韓国総合指数の時価総額の約半分を占めるSKハイニックス［SKHY］とサムスン電子です。両社をはじめとするメモリ半導体株は、AIデータセンター向けのHBM（広帯域メモリ）やDRAMの需給逼迫を背景に、これらの販売価格が数倍になり、それが利益を10倍前後に押し上げたことから、この1年で歴史的な急騰を演じてきました。
メモリの中でも短期記憶（電源を切ると情報が消えてしまう一方、GPUが計算するために不可欠なメモリ）であるDRAMやHBMは、SKハイニックス、サムスン電子、米国のマイクロン・テクノロジー［MU］の3社による寡占状態にあり、この3社が一時、世界の時価総額12～14位を占めるまでに株価は上昇してきました。今回の下落は、まずこの急騰の反動という大きな流れで捉える必要があります。
※7月16日（木）の米国株市場では、SKハイニックスのADRが前日比13.7％安の急落となりました。なお、7月17日（金）は、韓国の祝日である制憲節（チェホンジョル）にあたるため、韓国市場は休場です。
KOSPI急落を増幅させた3つの「構造的要因」
直接のきっかけは複数あります。第一に、ASMLホールディング［ASML］が決算説明で「EUV露光装置によりメモリチップの生産効率が向上する」と説明し、SKハイニックスやサムスンが次世代機の採用を計画していると伝わったことです。生産効率の向上は将来の供給増を意味するため、「メモリ不足の長期化」を前提に買われてきた銘柄には売り材料となりました。
第二に、米クラウド大手コアウィーブ［CRWV］が将来のメモリ価格下落に備えたヘッジを検討しているとロイターが報じ、「買い手のプロが保険をかけ始めた」ことが警戒されました。
第三に、TSMCの好決算すら「材料出尽くし」と受け止められるほど、投資家のポジションが強気に傾き切っていたことです。
KOSPI急落の本質
レバレッジETFが集中上場した理由とは
そして、この下落を実力以上に増幅させている装置が、韓国で個人投資家に人気化していた「個別株レバレッジ型ETF」です。レバレッジ型ETFは日々の引けに持ち高調整（リバランス）を行うため、下落局面ではさらに売りを出し、値動きの振幅を機械的に拡大します。
韓国では、時価総額の大きいSKハイニックスとサムスン電子の急騰が指数全体を押し上げ、半導体の大規模投資による景気過熱を背景に韓国銀行（中央銀行）が利上げを選択するほどの熱気となる中、個人投資家（特に20～30代の若い世代）の間で「半導体株を買わなければ人生の勝ち組から取り残される」という強烈なFOMO（取り残されることへの恐怖）心理が蔓延しました。この過熱する個人マネーを囲い込もうと、韓国の主要な資産運用会社は一斉にSKハイニックスとサムスン電子を対象としたレバレッジ商品の開発に動きました。
その結果、両銘柄を対象とする16本ものレバレッジETF（2倍インバース型2本を含む）が「2026年5月27日」という全く同じ日に一斉に承認・上場されるという異例の事態となったのです。なお、香港市場にも2025年、SKハイニックスとサムスン電子のレバレッジETFが上場しており、こちらも時価総額が非常に大きくなっています。これだけのレバレッジETFが集中上場したことで、値動きは一段と急になりました。レバレッジETFは、上昇時には目標倍率を維持するために上がるほど多く買い増し、下落時には下がるほど多く売らなければならない構造だからです。
事態を重く見た韓国金融当局は7月16日、個別株レバレッジ型ETFの新規上場を禁止し、最低預入額を1,000万ウォンから3,000万ウォンへ引き上げる規制強化を発表しました。
SKハイニックスのADRが急騰した理由とは
また、7月10日にSKハイニックスのADR（米国預託証券）が米国ナスダック市場へ上場しました。上場直後の熱狂でADRは韓国の現地株に対して一時約+50%ものプレミアム（割高）で取引されましたが、わずか数日でプレミアムは26%程度まで縮小し、ADR価格は最高値から2割近く下落しました。
ADRが急騰した理由ですが、そもそものメモリ株ブームに加え、米国でも超短期オプションなどの流行で、短期の投機的な取引が人気化しているのと、7月13日からSKハイニックスを対象とするレバレッジ型ETFが続けて上場したことがあります。なお、7月17日（金）は、その超短期オプションの集中満期日です（これを警戒して韓国株・日本株が下げている面もあろうかと思います）。
コール買いに対してヘッジで株を買っていたマーケットメイカーは、株価が権利行使価格を割り込むとヘッジを外す（＝売る）ため、下げを機械的に増幅します。同じ会社の株が上場市場の違いだけで5割高く買われる──この明らかな過熱が、重力に引かれるように修正されているのが現状です。
このように、今回のKOSPI急落の本質は、半導体の実需（業績、ファンダメンタルズ）の崩壊ではなく、「熱狂とレバレッジが押し上げた部分」の巻き戻しにあると私はみています。
日本株市場への影響――日経平均が「韓国半導体」に揺らされる構造
7月16日、韓国総合株価指数（KOSPI）は一時7.6%の急落となり、7月16日の日経平均は急落しました。また、7月17日の原稿執筆時点の10時31分、日経平均は前日比2,418円安の64,417円で、下落の内訳を見ると、KOSPIとの連動の構造がよく分かります。
この時点で、下落寄与の約8割を電気機器セクター（寄与合計約マイナス1,991円）が占めました。個別ではアドバンテスト（6857）が1銘柄で約667円、東京エレクトロン（8035）が約558円、ソフトバンクグループ（9984）（セクターは情報・通信ですが、AI投資の日本の本命的企業）が約403円、キオクシア・ホールディングス（285A）が約200円押し下げ、この4銘柄だけで下げ幅の75％を説明できます。
韓国株の下落が日本株に波及する4つの理由
第一に、サプライチェーンの一体性です。HBM・DRAM・NAND（SSDに使われる記憶チップ）というメモリ市況は世界共通です。SKハイニックスとサムスンは短期・長期メモリの両方を生産しており、キオクシアはこの両社もひしめくNAND市場（長期メモリ、電源を切ってもデータは消えない長期ストレージ）で戦っています。メモリ価格や株価の先行きに対する見方が変われば、国境に関係なく同じ方向に株価が動きます。市場ではキオクシアが「韓国メモリ株の代理指標」として売買される場面も指摘されています。
第二に、装置・素材の取引関係です。東京エレクトロン、アドバンテスト、レーザーテック（6920）といった日本の半導体製造装置・検査装置メーカーにとって、韓国メモリ大手は主要顧客です。メモリ会社の株価下落が設備投資減速の連想につながれば、装置株が売られます。もちろん、それに付随するイビデン（4062）、京セラ（パッケージ基板）（6971）、信越化学工業（4063）、SUMCO（シリコンウエハー）（3436）などの素材・部材メーカーや、村田製作所、太陽誘電といったAIサーバー向け電子部品メーカーも連動しやすくなります。
第三に、指数構造の問題です。日経平均は株価の高い値がさ株の影響を強く受ける指数であり、現在その上位はアドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループといったAI・半導体関連に集中しています。つまり、世界の半導体センチメントの変化が、ほぼそのまま日経平均の振れ幅に変換される構造になっているのです。
7月16日もTOPIXの下落率は日経平均より小さくなっています。7月15日の米国株でも、半導体株が急落する一方でマイクロソフト［MSFT］やアップル［AAPL］、また、ディフェンシブ銘柄は買われており、半導体銘柄の比重が小さい香港ハンセン指数は上昇しています。起きているのは市場全体のリスクオフではなく、「半導体から他セクターへの資金ローテーション」である点は、冷静に押さえておきたいところです。
第四に、取引時間の重なりです。KOSPIは東京市場とほぼ同じ時間帯に取引されるため、韓国発の急落は米国市場を経由せず、その日の東京の後場に直接波及します。日本の個人投資家にとってKOSPI、とりわけSKハイニックスとサムスン電子の日中の値動きが「リアルタイムの先行指標」として注目される理由はここにあります。SKハイニックスとサムスン電子の時価総額ベースでも世界を代表する企業となっている点も大きいでしょう。
今後の注目ポイント――反転の条件は「支出の継続」の証明
メモリ市況見通し、強気vs弱気
メモリ価格、2027年までの価格上昇継続を予想
メモリ市況そのものの見通しは、強気・弱気の材料が拮抗しています。強気側では、データセンター向けメモリ価格は7～9月期にさらに3割程度上昇するとの見方があり、多くの業界アナリストは少なくとも2027年までの価格上昇継続を予想しています。
TSMCが2026年通年の設備投資を最大640億ドルへ増額し、「AI需要は2030年まで強固」と表明したことも、半導体の実需の強さを裏付けました。ASMLも通期売上見通しを今年2度目の上方修正とし、2028年に生産能力を3割引き上げる検討を明らかにするなど、装置の川上から見ても需要の勢いは衰えていません。
当事者であるSKハイニックス側の発言は、さらに強気です。ナスダック上場直後、SKグループの崔泰源（チェ・テウォン）会長はCNBCのインタビューで「HBM需要は指数関数的に拡大しており、縮小の兆候は全く見えない」と述べました。
メモリのウエハー生産能力を5年で2倍にする計画を顧客に伝えたところ、「それでは足りない、もっと必要だ」返ってきたと明かしました。同社の2026年分のHBM・DRAM・NANDは既に完売してます。郭魯正（クァク・ノジョン）CEOは、供給不足は2026年より2027年の方がさらに深刻になる（＝不足のピークは2027年）との見方を示しています。
2028年以降、メモリ関連銘柄はピークアウトするか
一方の弱気側では、先述のEUVの性能向上による生産効率向上に加え、SKハイニックスやサムスン、マイクロン自身の大規模増産計画、IPOで個人投資家から212倍の応募が殺到した中国CXMTの新規参入といった供給増要因も積み上がりつつあります。
また前述の郭魯正（クァク・ノジョン）CEOの発言は、裏を返せば「2028年以降は増産効果で不足が緩和に向かう」ことも示唆しています。株式市場は常に半年から1年先を織り込みに行きますから、2027年の好業績を織り込み終えた後、市場がその先のピークアウトをいつから意識し始めるか──これが今後1年のメモリ株の最大のテーマになるとも言えます。
過去最高益の発表が続く中で株価が激しく上下する背景には、「2027年までの確実な好況」と「2028年以降の不確実性」の間で、市場の視線が行き来しているという事情があります。
メモリ産業の変貌と「EPSバブル」の正体
もともとメモリ業界は、好況期の積極投資が数年後の供給過剰と価格崩壊を招くことを繰り返してきた、典型的なシクリカル（市況）産業でした。シリコンサイクルともいいますが、要するに携帯電話やパソコンなどの市況によって価格が一定の範囲で上げ下げしてきたので、不安定だからこそPERがもともと低かったのです。
しかし現在、今AIに投資をしないと乗り遅れると考えるハイパースケーラーを中心としたAI特需によって、製品価格が引き上がり（このメモリ価格高騰のあおりで、たとえばメモリを搭載する任天堂のゲーム機やアップルのiPhoneも値上げを余儀なくされています）、メモリメーカーは（短期・長期メモリ共に）価格上昇分の大半がそのまま利益に落ちる構造で、実際マイクロンの営業利益率は8割前後に達しており、メモリ株の利益は前年同期比で10倍などの驚くべき上昇となっています。
このため、株価が上昇してもEPSがバブルのように上がっているために、PERは2000年のITバブルのように一概に跳ね上がっているわけではありません。2000年のITバブルが「PER（人気）のバブル」だったのに対し、今回の半導体株の上昇は「EPS（利益）のバブル」です。2～3年先の予想利益に対するPERで見ると、ITバブル期のような100倍といった水準がついているわけではありません。
KOSPI固有の4つの反転条件
KOSPI固有の反転条件としては、①レバレッジ型ETFの資産縮小（＝強制的な売り圧力）や個人の信用の強制決済売りの一巡、②ハイパースケーラー決算での強い設備投資ガイダンス、③米国の実質金利上昇（長期金利－期待インフレ率（ブレークイーブンインフレ率）の一服、④原油価格の4点を挙げたいと思います。
金利環境については、原油高を背景に米国では利上げ観測が再燃しており、30年物実質金利は約18年ぶりの高水準にあります。高PERのハイテク株全般にとって逆風となるこの環境が和らぐかどうかも、日韓の半導体株の戻りを左右すると思います。なお、韓国銀行は直近の会合で全会一致の利上げを決めましたが、ウォンは対ドルで堅調に推移しており、韓国からの資金流出という形での波乱は現時点では確認されていません。
投資家が注目すべきポイント
最後に、日本の個人投資家が今後確認していくべき指標を整理します。①米ハイパースケーラー4社の決算における設備投資ガイダンス、②DRAM・NANDのスポット価格とTSMCの月次売上動向、③SKハイニックスADRの対現地株プレミアム（市場の熱狂度を測る「温度計」として有効です）、④レバレッジ型ETFの運用資産残高の推移や、SKハイニックスADRなど個別株オプションの建玉状況（特に満期直前の週にボラティリティが高まりやすい点に注意）、⑤米実質金利、の5点です。
KOSPIの「方向」と、メモリ価格や決算という「実体」を分けて確認する習慣が重要
KOSPIを先行指標として使うことの有効性についても触れておきます。前述の通り、KOSPIは東京と同時間帯に動くため、当日の東京市場、特に半導体株の後場の方向を占ううえで即効性のある指標です。ただし注意点として、足元のKOSPIの値動きにはレバレッジ型ETF由来の機械的な売買という「ノイズ」が大きく含まれています。
さらには急落後には個人投資家の強制決済売りも訪れます。KOSPIの急落が必ずしもファンダメンタルズの悪化を意味しない一方、急反発も実需の回復を意味するとは限りません。KOSPIの「方向」と、メモリ価格や決算という「実体」を分けて確認する習慣が、今の局面では特に重要だと考えます。
日経平均の値動きに振り回さらないために、日本株と向き合う3つの視点
第一に、日経平均という指数がAI・半導体の値がさ株に支配されている以上、指数の急落イコール日本株全体の悪化ではないことです。TOPIXや他セクターとの比較で、市場の実像を確認する習慣が有効です。
第二に、同じ「半導体関連」でも、メモリ、ロジック（CPU、GPUなど演算用チップ）、製造装置、素材、部材では需給の局面が異なるため、一括りにしないことです。
第三に、短期の急落と長期の趨勢を分けて考えることです。半導体絡みで急激な下落があったとしても、日経平均やTOPIXの長期的な趨勢では、その時々の成長株が相場を牽引していくと考えています。加えて、円安は構造的に続きやすいと見ています。実質金利は米国の方が高く、経常収支の中身を見ると、貿易収支とサービス収支は赤字、第二次所得収支も赤字です。唯一の大幅黒字である第一次所得収支（日本企業が海外子会社などで稼いだ利益）は、その多くが現地で再投資され、日本に還流してきません。
さらに、NISA口座でS&P500等に投資した個人は、成長率の高い米国にそのまま投資し続けやすいため、家計からも円売りの実需が恒常的に発生しています。つまり、金利ベースでも、実需ベースでも円は売られやすい構造なのです。この円安と、世界的な過剰流動性によるインフレの長期化は、独自の強みを持つ大企業にとっては値上げで業績を引き上げられる環境を意味します。したがって、短期的（あるいは中期的な）な急落は今後もあると思いますが、長期ではおそらく日経平均やTOPIXは上昇し続けると個人的には考えます。
これらの点を意識するだけでも、韓国発のボラティリティに振り回されにくくなるはずです。急騰の熱狂が冷める過程は痛みを伴いますが、AIという実需そのものが崩れたわけではないことは、TSMCの過去最高決算が示した通りです。
もちろん、より本質的なリスクは、AIそのものの価値がどうなるかという点です。たとえば、中国から安価なAIが台頭したり、AIが期待されたほど生産性を上げないことが判明すれば、これまでの巨額投資の価値は大きく毀損し、投資の停止とともに株価は急落するでしょう。
AI投資は単なるブームではなくメガトレンド、価格ではなく本質を見る姿勢を大切に
ただし、現時点でのメインシナリオは、短期的な株価の過熱は別として、AI投資は単なるブームではなくメガトレンドである、というものです。思い出していただきたいのは、2000年のITバブルです。あのバブルは崩壊しましたが、インターネットというトレンド自体は本物であり、崩壊後の瓦礫の中から今日の巨大ネット企業が台頭してきました。バブルの崩壊とトレンドの終わりは、別のものなのです。
短期の値動きは「熱狂とレバレッジの巻き戻し」、長期の趨勢は「メガトレンドの実需」——この2つを分けて眺めれば、下落局面の見え方は変わってきます。
そして、この視点は指数への長期投資にもそのまま当てはまります。日経平均やTOPIXの牽引役は、時代とともに入れ替わってきました。かつての銀行や自動車から、今はAI・半導体へ——仮に半導体が調整しても、次の局面では別の成長株が指数を引っ張っていくはずです。
その土台には、世界経済の拡大が続くこと、インフレ（世界が管理通貨制を採っている以上、インフレは長期的に続きやすいと考えられます）が（独自の強みがあるために）値上げ余地のある大企業の業績を押し上げること、そして構造的な円安が海外で稼ぐ大企業の円建て利益を膨らませることがあります。
だからこそ、目先の急落に動揺して積立を止めるのではなく、日経平均やTOPIXへのドルコスト平均法による投資は淡々と続ける——5年、10年という単位で見れば、こうした構造が指数を押し上げていくと私は考えています。むしろ急落局面は、同じ積立額でより多くの口数を買える局面でもあるわけです。
相場の振れ幅が大きい局面こそ、価格ではなく本質を見る姿勢を大切にしていただければと思います。
