記事一覧
チーフ・FXコンサルタントの吉田恒が独自の視点から日々のマーケット情報や注目材料などをお伝えします。
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【為替】米国の米ドル売り介入はあるのか？
1月23日の日本の通貨当局による円安けん制の「レートチェック」に米当局も追随したのは大いなる「サプライズ」として受け止められた。では米当局は円安阻止のために、実際の米ドル売り介入も行うかについて考えてみる。
【為替】1998年の日米協調介入を振り返る
円安が続く中、それを止めるための日米協調米ドル売り・円買い介入はあるのか。
実際に円安阻止のための日米協調介入が実現したのは1998年6月だったが、その中でどのように円安が終わったかについて振り返ってみる。
【為替】円安阻止介入と米ドル／円への影響
巨大な為替市場において通貨当局の介入の効果には自ずと限りがある。それでも2024年まで日本が単独介入での円安反転に成功したのは、「行き過ぎ」を意識した点が鍵だったのではないか。そしてこの点が、足下との違いのようだ。
【為替】金相場の急落とスイスフラン／円との関係
伝統的かつ代表的な「安全資産」である金とスイスフランは、歴史的な上昇が続いてきた。この背景には、これまでの国際秩序が大きく動揺する中での資金シフトがあるとされる。
しかし金相場は3月に急落した。この動きは、安全資産としての金やスイスフラン上昇の流れが転換する始まりなのか、考察してみる。
【為替】為替介入、「成功」と「失敗」の目安
今回、160円程度で日本の通貨当局が米ドル売り・円買いの為替介入に出動しても、2024年までのように円安の反転は簡単ではない可能性がある。
では、ついに円安阻止介入「失敗」という評価になるのはどのようなケースかを考えてみる。
【為替】イラン情勢前後で「買われた通貨」「売られた通貨」
米国等のイラン攻撃を前後して、為替市場で「買われた通貨」、「売られた通貨」を代表的な投機筋のポジション・データを使って調べた。すると、単純に「有事の米ドル買い」では説明できない構図が見えてきた。
【為替】金融政策見通し急変と為替への影響
先週（3月16日週）は日米欧など金融政策会合が集中し、いわゆるイラン情勢を受けて金融政策見通しが急変していることが再確認された。
ではそれが為替相場にどう影響するかを考えてみる。
【為替】高市・トランプ会談と為替への影響
3月19日に高市、トランプ、日米首脳会談が予定されている。イラン情勢などを受けて、日米間の経済問題の取り扱いは限られたものになりそうだ。
ただ高市政権発足後半年近く過ぎる中で、為替・金融などマクロ経済政策においては、高市政権のそれはトランプ政権から見ると強い不満があるものなのではないか。
【為替】日米金融政策と米ドル／円への影響
3月18、19日に日米の金融政策発表が予定されている。
イラン情勢を受けた原油価格急騰などによりインフレ再燃への懸念が強まる中、日米ともに金融政策への政治的介入を強め、中央銀行の独立性が揺らぐという、似たような構図になっている。その意味では、通貨、株、債券「トリプル安」の金融市場の反乱が起こる懸念を秘めているのではないか。
【為替】「有事でも米ドル売り」その相手とは？
米国とイスラエルによるイラン攻撃以降の為替市場の動きについて「有事の米ドル買い」との説明を多く聞く。
ただ、実は逆に米ドル売りが拡大した、いわば「有事の米ドル売り」のケースもあった。
【為替】2024年とはかなり違う円安160円
米ドル高・円安が2024年7月以来の160円程度の動きとなってきた。
ただし同じ160円でも、2024年と足下では、いくつかの点においてかなり大きな違いがありそうだ。
【為替】為替介入判断に「ルール」はあるのか
2022年以降、米ドル高・円安が大きく広がる中で、日本の通貨当局は2022年と2024年に断続的な円安阻止のため為替市場に介入した。
では、この為替介入の判断には何らかの「ルール」があったのかについて考えてみる。
【為替】「有事の米ドル買い」が行き詰る目安
2月末の米国とイスラエルによるイラン攻撃を受けて、為替相場で米ドル高・円安が広がると、これについて「有事の米ドル買い」の結果との説明が多かったが、本当だろうか。
原油高などの米経済への悪影響の懸念により、米国株下落の拡大、米利下げ早期再開観測が浮上するようなら、「有事の米ドル売り」に転換する可能性にも注意が必要ではないか。
【為替】「有事の米ドル買い」説が間違いの証拠
イラン攻撃前後の代表的な投機筋のポジション・データを見ると、豪ドルなど資源国通貨は、対米ドルで買い越し拡大となっていた。これはイラン攻撃前後は「有事の米ドル買い」というより、原油等の供給リスクへの反応の面が大きかった可能性を示すものだろう。
【為替】円安160円なら日米介入はあるのか？
米ドル高・円安が160円に接近した1月23日、日米の通貨当局は「レートチェック」に動いた。では改めて160円に近づき、仮にそれを超えるようなら実際の米ドル売り・円買い介入が行われるのかを考えてみる。
【為替】「中東有事」ではない米ドル買いの理由
イラン攻撃以降、米ドル買いが拡大している。これを「有事の米ドル買い」と説明する向きが目立つが、果たしてそうだろうか。
これは、原油供給リスクの拡大を受けて、「世界一の産油国」である米国の通貨が選好された結果だろう。
【為替】「原油高=円安」の影響は限定的
米国とイスラエルによるイラン攻撃を受けて原油価格が高騰した。原油の輸入依存度の高い日本では、輸入額の急増を通じて経常収支の悪化要因となる。
ただ、「原油高→輸入増」に伴う円売りの拡大が円安へ与える影響は、資本移動に比べると限定的だ。
同じように原油価格が高騰した2022年と比較して考えてみる。
【為替】高市相場とアベノミクス相場の類似
イラン攻撃をきっかけに株安が広がってきた。日経平均の5年MA（移動平均線）かい離率は一時7割以上に拡大し、いわゆるアベノミクス株高局面を上回る「上がり過ぎ」となっていたことから、その反動が入りやすくなっていた面もあっただろう。
アベノミクス相場を参考に、高市政権誕生後の株高・円安の行方を考えてみる。
【為替】イラン攻撃でユーロ売り・米ドル買いの理由
米国とイスラエルによるイラン攻撃を受けて、為替相場では米ドル高・円安、ユーロ安・米ドル高と米ドル高が目立つ展開となったが、これにはポジションの影響も大きかったのではないか。
- 吉田 恒
- マネックス証券 チーフ・FXコンサルタント兼マネックス・ユニバーシティ FX学長
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大手の投資情報ベンダーの編集長、社長等を歴任するとともに、著名な国際金融アナリストとしても活躍。
2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊、2016年トランプ・ラリーなどマーケットの大相場予測をことごとく的中させ、話題となる。
機関投資家に対するアナリストレポートを通じた情報発信はもとより、近年は一般投資家および金融機関行員向けに、金融リテラシーの向上を図るべく、「解りやすく役に立つ」事をコンセプトに精力的に講演、教育活動を行なう。
2011年からマネースクエアが主催する投資教育プロジェクト「マネースクエア アカデミア」の学長を務める。2019年11月より現職。
書籍執筆、テレビ出演、講演等の実績も多数。
＜主な著書＞
「投資に勝つためのニュースの見方、読み方、活かし方」（実業之日本社）
「FX予測のプロフェッショナルがついに書いた！FX7つの成功法則」（ダイヤモンド社）
「アノマリーで儲ける！FX投資術」（双葉社スーパームック）
「これから来る！「超円安」・「超株高」の本命シナリオ」（カンゼン）
「そうだったのか！FX大相場の真実」（ビジネス社）
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