4月の日々の変動率は次第に小さくなっていく見込み
新聞の一面記事に中東情勢に関連するニュースがやや少なくなってきたように思います。アメリカとイランの対立は今に始まったことではなく、今後も続き、長期化する見通しです。ただ、金融市場は徐々に織り込み、メディア側でも新鮮味がなくなり、次の事象や他の要因に焦点が移っていくのでしょう。つまり、アメリカとイランの対立が続いても、株式市場はいつか平常化していくということです。
現在の日米株式市場の反応は、原油市況の上昇や金利高など、市場を取り巻く外部環境の急変を警戒してリスク回避になっているだけと考えられます。情勢が長期化した場合でも、米国や日本の景気・企業業績が極端に減速しない限り、その影響は足元の下落で織り込まれる可能性が高く、4月の日々の変動率は次第に小さくなっていくとみられます。
さて、株式市場は3月相場を終えました。日経平均株価は2月まで急ピッチで上昇。悪材料が生じた場合の反転下落はある程度は想定できたわけです。3月は下に振れやすい月であることは過去の傾向からも想定していました。そして、その悪材料が中東情勢であったという捉え方ができました。
中東情勢リスクが回避されても高値圏の回復には時間を要するか、注意点は？
史上最高値からこれだけ大きく調整していますが、3月30日時点で月足では9ヶ月線（49,530円）や12ヶ月線（46,690円）よりも上方を維持しています。調整値幅が大きくなったため、中東情勢が和らいだとしても、すぐに高値圏を回復することは難しいでしょうが、4月に12ヶ月線上で値固めが進めば、8月頃に向けて上昇再開の動きになっていくと予想しています。
ただ、米国株の弱さが気になります。3月30日の米国株式市場ではダウ平均は反発、ハイテク株主体のナスダックや半導体株指数は大幅安となりました。ダウが反発したのは、2024年12月頃の高値水準まで下落していたことが要因です。一方、ナスダックがダウと同じ2024年12月高値に到達するには、あと3％近くあり、ハイテク株はもう少し下落余地があると考えておいたほうがよいでしょう。
2025年4月の序盤にトランプ関税によりマーケットが急落したことは、まだ記憶に新しいですが、2026年は高値から大きく下げた後に迎える4月相場となります。TOPIXは2月27日につけた史上最高値（3938.68P）から直近3月23日安値（3486.44P）まで11.5％程度下落しました。TOPIXをベンチマークとする年金などの大口投資家が、新年度相場入りに伴って買い出動することに期待したい局面です。
