米ドル／円と日米金利差の関係

米ドル／円は8月以降、日米の長期金利、10年債利回り差との相関関係が強くなっている。この関係を参考にすると、1米ドル＝155円、160円に必要な金利差米ドル優位はそれぞれ3.4％程度、3.6％程度と考えられる（図表1参照）。では、これらの金利差拡大に必要な日米の10年債利回りの組み合わせはどうなるのだろうか。

【図表1】米ドル／円と日米10年債利回り差（2024年7月～）
出所：リフィニティブ社データよりマネックス証券が作成

日米の10年債利回りは基本的に連動しやすい（図表2参照）。その関係を参考にすると、金利差米ドル優位3.4％になる組み合わせは、日10年債利回り1.1％、米10年債利回り4.5％、金利差米ドル優位3.6％になる組み合わせは、日10年債利回り1.2％、米10年債利回り4.8％というところではないか。

【図表2】日米の10年債利回り（2024年5月～）
出所：リフィニティブ社データよりマネックス証券が作成

以上を整理すると、1米ドル＝155円には米10年債利回りが4.5％まで上昇することが必要で、160円になるには、米10年債利回りが2023年に記録したこの間のピーク5％に迫る4.8％程度までの上昇が必要だと考えられる。

次に、このところ米ドル／円との相関関係が弱くなっているものの、金融政策を反映する短期金利差との関係で考えてみる。7～8月の米ドル／円急落局面の関係を参考にすると、1米ドル＝155円に必要な日米2年債利回り差米ドル優位は4％、160円なら4.3％程度と考えられる（図表3参照）。

【図表3】米ドル／円と日米2年債利回り差（2024年7月～）
出所：リフィニティブ社データよりマネックス証券が作成

日本の2年債利回りのこの間のピークは、日銀が追加利上げを決定した7月末の直後に記録した0.46％。円安が進み再利上げの可能性が出てきた場合でも0.5％以上への上昇は簡単ではないだろう（図表4参照）。

【図表4】日米の2年債利回り（2024年7月～）
出所：リフィニティブ社データよりマネックス証券が作成

仮に日本の2年債利回りを0.5％とした場合、日米2年債利回り差米ドル優位4％、4.3％達成に必要な米2年債利回りはそれぞれ4.5％、4.8％になる。現在の米国の政策金利、FFレートの誘導目標は4.75～5％なので、米2年債利回りが4.8％まで上昇するのは、当面の米再利下げの可能性が消えることになるのではないか。つまり米ドル高・円安が160円に戻るのは、年内の米利下げの可能性がなくなることが必要ではないだろうか。