吉田恒の為替デイリーの記事一覧

チーフ・FXコンサルタントの吉田恒が独自の視点から日々のマーケット情報や注目材料などをお伝えします。
 

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吉田恒の為替デイリー
【為替】投機円売り再開の影響を考える
米ドル/円が7月下旬以来となる120日MAを上回る動きとなってきた。120日MAは投機筋の代表格であるヘッジファンドの売買転換点の目安と見られている。よって、継続的にそれを上回るようなら、投機筋は米ドル買い・円売り再開に向かう可能性があるが、その米ドル/円への影響について考えてみる。
【為替】円安155円に必要な米金利上昇とは?
「米金利上昇=米ドル高・円安」が続いている。米大統領選挙を受けて財政赤字拡大への懸念から、米長期金利がさらに上昇するとの見方もある。では、米ドル高・円安が155円、さらに160円になるためには、どこまで米金利の上昇が必要かを考えてみる。
【為替】「トランプ・ラリー」再現はない可能性
2016年11月の米大統領選挙でトランプ大統領の誕生が決定するとしたとき、米ドル/円はほんの1ヶ月余りで101円から118円まで急騰、「トランプ・ラリー」と呼ばれた。では、今回の大統領選挙でトランプ氏が勝利となった場合、「トランプ・ラリー」が再現するかと言えば、その可能性は低いのではないか。
【為替】7月までとは違う「150円超の円安」
先週は一時150円を超える水準まで米ドル高・円安に戻すところとなった。 米ドル/円は主に4~7月中心に150円を大きく越える米ドル高・円安となったが、当時と最近ではかなり違いがありそうだ。
【為替】円安阻止介入再開のシナリオ
米ドル高・円安が150円近辺まで戻ってきたが、円安阻止介入の再開はあるのだろうか。 2022年以降6回以上行われた米ドル売り介入を参考にすると、160円を超える米ドル高・円安にならない限り、米ドル売り介入再開の可能性は低いのではないか。
【為替】米金利で考える米ドル/円の見通し
米10年債利回りの上昇見通しをもとに、それが金利差米ドル優位拡大を通じてどこまでの米ドル高・円安をもたらす可能性があるかについて考えてみる。
【為替】2007年との類似と円高再開の目安
米国がついに利下げを始める見通しが広がると、米ドル/円は急落した。ただ実際に9月0.5%の大幅利下げを決めると、むしろ一旦米ドル/円は反発に転じた。 これは最近ではなく、2007年について解説したものだ。そのような確認が必要なほど、2007年と最近は似ている点が多い。2007年のケースを参考に、この先の円高再開の目安を考えてみる。
【為替】52週MAで考える円安回帰の意味
一時52週MA(移動平均線)を大きく割り込んだ米ドル/円だったが、ここに来て52週MA近辺まで戻ってきた。 52週MAを大きく割れる動きは、経験的には複数年続く下落トレンドへ転換した可能性が高いものだったが、今回はそうではなかったのか?
【為替】続々・どこまで円安への戻りが可能か
10月10日に注目の米9月CPI(消費者物価指数)が発表され、予想より強い結果となったことから直後に米ドル/円は大きく上昇した。 ただし、同時に発表された米失業保険申請件数が予想より弱い結果だったことから、その後は一転下落に転換した。 ではこれで、最近にかけて続いた米ドル高・円安への戻りは終わったのか。米ドル高・円安への戻りについて、特に米金利との関係から再確認する。
【為替】記憶に残る為替の「10月暴落」
今週に入ってから米ドル/円は方向感を欠いた展開となっている。 10月は、1987年の「暗黒の月曜日」、1929年の「暗黒の木曜日」など株暴落の記憶があるとともに、為替にも記憶に残る「10月暴落」があった。代表例として、1998年と2008年のケースを振り返ってみる。
【為替】円安阻止介入の「ルール」を考える
三村財務官は10月7日、一時150円に迫る米ドル高・円安となった動きに対して、「投機的な動きも含めて、為替市場の動向は緊張感を持って注視する」と述べた。 日本の通貨当局は、2022年と2024年に合計6回以上の円安阻止介入を行ったが、それらには一定の「ルール」があったようだ。
【為替】続・どこまで円安への戻りが可能か
米9月雇用統計が予想より強く、米利下げ見通しが後退したことなどから150円近くまで米ドル高・円安に戻ってきた。では、どこまで米ドル高・円安に戻す可能性があるかについて考えてみる。
【為替】過去3度「150円超の円安」を振り返る
2024年を含めたこの3年で3度150円を超える円安とその反転を見てきた。そして先週、円安はまた150円に迫ってきた。もうすでに色々な円安の終わりも経験済みだが、2022年から続く、3度の「150円超の円安」を振り返ってみる。
【為替】「有事の円買い」、当面は限定的な可能性
イスラエルとイランが報復合戦の様相となるなど、中東情勢の緊迫化が増している。10月2日の日経平均株価が一時1,000円以上の急落となったのは、この影響が大きかったとされた。 このような地政学リスクに対しては「安全資産」と位置付けられる円が買われやすいとの解説が一般的だ。ただ、この「有事の円買い」、当面は機能しない可能性もありそうだ。
【為替】高市「総理」なら円安180円だったのか
高市氏は、自民党総裁選の決戦投票で敗北したが、直前まで高市「総理」誕生期待が強まったのか、円安が大きく広がった。それはかつて大幅な円安をもたらした安倍政権の経済政策「アベノミクス」の継承を自負し、日銀の追加利上げにも反対を明言したためと見られる。 仮に高市「総理」誕生となっていたら、どれだけ円安になったのかを考えてみる。
【為替】「トランプ・ラリー」再来の可能性は低い
「ポスト岸田」、日本の次のトップ・リーダーが決まり、今度はいよいよ1ヶ月後に迫ってきた米大統領選挙を受けた「ポスト・バイデン」が注目される。 これまで米大統領選挙終了後に為替相場は一方向に大きく動く傾向があった。中でも、トランプ氏が勝利した2016年11月の大統領選挙後の「トランプ・ラリー」はその代表例の1つだ。 仮に今回トランプ氏が勝利した場合、「トランプ・ラリー」再来になるかを考えてみる。
【為替】「石破ショック」と為替の「高市ショック」
9月27日の自民党総裁選挙の結果を受けて、直後に米ドル/円が急落、そして週明けの日本株が急落した動きは、「石破ショック」との呼び声が多いようだ。ただ為替市場の立場からすると、「高市ショック」と呼ぶのがふさわしいのではないか。
【為替】米ドル/円「2007年の類似」は続くのか
米国が2024年9月から0.5%と大幅な利下げで金融緩和局面を始めると、一時は「バブル化」していた円売りもその前に消滅、円買いに転換する中で米ドル安・円高が広がるような展開は2007年との類似点が多い。改めて2007年の米ドル/円周辺の動きを振り返ってみる。
【為替】「超えられない壁」がある円安
米ドル高・円安には、5年MAを3割程度上回った水準、そして円の総合力を示す実質実効レートには5年MAを2割程度下回った水準で、それぞれ円安が一巡するという「円安の超えられない壁」が続いている。
【為替】新総理とアベノミクス円安・後編
仮に自民党の新総裁が高市経済安全保障担当相となり、高市新総理誕生となれば、経済政策はアベノミクスに近いものとなりそうだ。では金融緩和を受けた「アベノミクス円安」再来になるかと言えば、その障害になりそうなのはG7(7ヶ国財務相会議)などの国際ルールではないか。