ビットコイン（BTC）最新動向と相場予想の記事一覧
マネックス証券 マネックス・ユニバーシティ 暗号資産アナリスト 松嶋真倫／マネックス仮想通貨研究所（マネックスクリプトバンク株式会社運営）がビットコインなどの暗号資産（仮想通貨）に関する市況をウィークリーでお届けします。価格情報を含む今週の振返りと、来週の動向をぜひご覧ください。
毎週金曜日に更新
BTC（ビットコイン）は金融市場の動向に左右される展開が継続、GAFAM企業決算に注目
ビットコインは米9月CPI発表後に乱高下し、その後は米国株と連動した値動きとなった。米金融機関の決算が好調となったことで買いが強まったが、当局者のタカ派発言などから米長期金利が再び上昇し、再び売りが強まった
来週のビットコインは金融市場の動向に左右される展開が続くだろう。GAFAMをはじめ米企業決算が市場予想を上回る業績となった場合には株式とともにビットコインも買いが強まることが考えられる。ECB理事会の内容にも注目したい。直近上値としてBTC=314万円（21,000ドル）、下値としてBTC=269万円（18,000ドル）を意識する
リスクオフの様相が強まるなかBTC（ビットコイン）は株式次第ではさらなる下落も
ビットコインは、米9月雇用統計を受けて利上げ継続懸念が強まり、米国株とともに大きく下落した。バイナンス関連やソラナ関連で不正流出事件も相次ぎ、BTC=278万円（19,000ドル）付近まで価格を下げた。その後、米9月FOMC議事要旨は無難に通過したが、米9月消費者物価指数が市場予想を上回ったことを受けて一時BTC=266万円（18,200ドル）付近まで下落した
来週のビットコインはアルトコインとの関係においては相応に底堅い値動きになるだろう。しかし、利上げ継続の議論などをきっかけに金融市場で大きな下落が起きた時にはレンジを割って価格を下げる可能性もある。直近上値としてBTC=308万円（21,000ドル）、下値としてBTC=264万円（18,000ドル）を意識する
BTC（ビットコイン）は米9月CPIが伸び鈍化なら上昇も、欧州リスクに注視
ビットコインは米9月ISM製造業総合指数の悪化により過度な利上げ懸念が後退し、米国株が大幅続騰するなかBTC＝289万円（20,000ドル）を回復した。しかし、続けて発表された米9月ISM非製造業総合指数が市場予想を上回り、米長期金利が再び上昇に転じたことで上値も重くなった
来週のビットコインは米9月CPIが伸び鈍化なら上昇することが考えられる。ロシアウクライナ戦争とクレディ・スイス破綻懸念にともなう欧州リスクにも注視したい。直近上値としてBTC=332万円（23,000ドル）、下値としてBTC=260万円（18,000ドル）を意識する
欧米を中心に景気後退懸念が強まるなか、BTC（ビットコイン）はヘッジ資産として買いを集める可能性も
ビットコインは米FOMC後のパウエルFRB議長発言を受けて米国株とともに下落した。為替市場においても混乱が生じたがBTC=267万円（18,500ドル）付近では底堅く推移した。9月27日にはバイナンスの日本進出が噂されるなか一時BTC=289万円（20,000ドル）を回復したが、米国株下落や米暗号資産規制懸念などによって再びBTC=267万円（18,500ドル）付近まで下落した
来週のビットコインは、欧米を中心に景気後退懸念が強まるなか株式とともに売りが継続することが考えられる一方、一部ではヘッジ資産として買いを集める可能性もある。直近上値としてBTC=332万円（23,000ドル）、下値としてBTC=260万円（18,000ドル）を意識する
BTC（ビットコイン）は欧米の8月消費者物価指数の内容を見極める展開、ETH（イーサリアム）マージも近い
ビットコインは8月米雇用統計の内容を受けて一時買いが強まった。しかし、その後に発表された米ISM関連の経済指標が堅調だったことで米長期金利が大きく上昇し、米国株とともに下落してBTC=273万円（19,000ドル）を割り込んだ。その後、米長期金利上昇の一服やイーサリアムの強い値動きにより、買い戻しが強まった
来週のビットコインは欧米の8月消費者物価指数の内容を見極める展開となる。早ければイーサリアムのPoS移行も完了し、前後のボラティリティには警戒が必要である。直近上値としてBTC=301万円（21,000ドル）、下値としてBTC=244万円（17,000ドル）を意識する
BTC（ビットコイン）は米金利上昇のなか軟調継続が懸念される一方、ETH（イーサリアム）が相場を下支える
ビットコインは、ジャクソンホール会議でパウエルFRB議長が金融引き締めの継続を強調したことで、BTC=271万円（19,500ドル）付近まで下落した。割安感から買い戻される場面もみられたが、堅調な米経済指標を受けて利上げ加速の懸念から再び下落した。しかし、イーサリアムの強い値動きに支えられて底堅く推移した
来週のビットコインは米国金利が上昇するなか軟調継続が懸念される一方、ETHがPoS移行の期待から相場を下支える。直近上値としてBTC=306万円（22,000ドル）、下値としてBTC=264万円（19,000ドル）を意識する
BTC（ビットコイン）は利上げ加速懸念により売りが強まるも底堅いか、米雇用統計にも注目
ビットコインは米長期金利の上昇を受けて米国株とともに下落した。米経済指標が低調となったことで景気後退懸念から再び売りが強まったが、これにより利上げペースが鈍化するとの見方もあり、BTC＝287万円（21,000ドル）付近では底堅く推移した。ジャクソンホール会議にかけては様子見姿勢により方向感に乏しい展開となった
来週のビットコインは利上げ加速懸念により売りが強まるも底堅いか、米雇用統計にも注目である。直近上値としてBTC=314万円（23,000ドル）、下値としてBTC=287万円（21,000ドル）を意識する
BTC（ビットコイン）は個人消費の動向次第で買いが継続する可能性、アルトコイン過熱に要警戒
ビットコインは、インフレに対する楽観的な見通しが広がり、米国株とともに買いが強まるも、当局者によるタカ派寄りの発言や、中国の景気後退懸念も意識されるなかでBTC=337万円（25,000ドル）付近では何度も跳ね返された。その後、ステーブルコインaUSDが暴落したことで売りが強まり、BTC＝310万円（23,000ドル）付近まで下落した。週末にかけては米FOMC議事要旨の内容を受けて方向感に乏しい展開となった
来週のビットコインは個人消費の動向次第で買いが継続する可能性、アルトコインの過熱には要警戒である。直近、上値としてBTC=337万円（25,000ドル）、下値としてBTC=283万円（21,000ドル）を意識する
BTC（ビットコイン）は米中対立が新たな懸念だが、米インフレ・ピークアウトなら再浮上も
ビットコインは、米ペロシ下院議長の台湾往訪を巡って米中関係の緊張が高まり、米国株とともに売りが強まった。DeFi関連サービスやソラナウォレットでハッキング事件も起こり、軟調な推移となった
来週のビットコインは米中関係が緊迫化した場合には株式とともに売りが強まることが考えられる。一方で米7月消費者物価指数を受けてインフレのピークアウトが示唆された場合には再浮上も。直近上値としてBTC=335万円（25,000ドル）、BTC＝268万円（20,000ドル）を意識する
過度な利上げ懸念が後退、BTC（ビットコイン）は買い優勢となる可能性も上値は限定的か
ビットコインはイーサリアムとともに軟調に推移し、世界的な景気後退懸念も意識されるなかでBTC=285万円（21,000ドル）付近まで価格を下げた。しかし、FOMCで予想通り0.75ポイント利上げが決定されると、市場では安心感が広がり、米国株とともにBTC=325万円（24,000ドル）付近まで急回復した
来週のビットコインは過度な利上げ懸念が後退するなか米国株とともに買い優勢となる可能性はあるが、上値は限定的か。直近上値としてBTC=339万円（25,000ドル）、下値としてBTC=271万円（20,000ドル）を意識する
BTC（ビットコイン）は米FOMCを前に積極的な買いに動きづらいが、あく抜けは近いか
ビットコインはイーサリアムがPoS移行への期待から強い値動きとなったことを受けて連れ高した。7月19日の米国株が企業の好決算により大幅高となると、イーサリアムの上昇も続くなかBTC=332万円（24,000ドル）付近まで上昇した。その後、テスラが2022Q2で保有するビットコインの75%を売却していたことが伝わり、やや売り優勢となった
来週のビットコインは米FOMCを前に積極的な買いに動きづらいが、あく抜けは近いか。直近上値としてはBTC=346万円（25,000ドル）、下値としてはBTC=277万円（20,000ドル）を意識する
BTC（ビットコイン）はインフレ動向次第では売りが強まることも、日欧金融政策決定会合に注目
ビットコインは新型コロナウイルスの感染拡大や原油価格の下落などを受けて景気後退懸念が再燃し、米国株とともに下落し、BTC＝278万円（20,000ドル）を割り込んだ。7月13日には米6月消費者物価指数の伸びが加速したことなどを受けて一時はBTC=264万円（19,000ドル）付近まで大きく下落した。しかし、イベント通過後には買い戻しが強まりBTC=278万円（20,000ドル）を回復した
来週のビットコインはインフレ動向次第では売りが強まることも考えられる。日欧金融政策決定会合に注目する。直近上値としてはBTC=306万円（22,000ドル）、下値としてはBTC=250万円（18,000ドル）を意識する
BTC（ビットコイン）は悪材料出尽くし感から買い戻しが強まることも、米消費者物価指数に注目
ビットコインは暗号資産関連企業の破綻申請や財務整理が相次いだがBTC=258万円（19,000ドル）付近では底堅い値動きとなった。米国金利の上昇が一服したことを受けて次第に買い戻しが入り、5日にはBTC=272万円（20,000ドル）を回復した。米FOMC議事要旨でサプライズがなかったことから通過後も堅調に推移した
来週のビットコインは悪材料出尽くし感から買い戻しが強まることも、米消費者物価指数に注目、直近上値としてBTC=313万円（23,000ドル）、下値としてBTC=258万円（19,000ドル）を意識する
BTC（ビットコイン）は軟調な展開が継続、FOMC議事要旨と米雇用統計に注目
ビットコインは、米国金利の上昇が一服したことでインフレ懸念が後退し、米国株ととも買い戻し優勢となった。一時BTC=292万円（21500ドル）付近まで価格を伸ばしたが、6月の米消費者信頼感が低下し、景気後退懸念が高まると米国株とともに再び売りが強まった。週末にかけては5月の米個人消費支出の発表を前に伸び鈍化の予想が強まりBTC=258万円（19000ドル）付近まで下落した
来週のビットコインは軟調な展開が継続、FOMC議事要旨と米雇用統計に注目する。直近上値としてBTC=313万円（23000ドル）、下値としてBTC=245万円（18000ドル）を意識する
BTC（ビットコイン）は調整局面ながら底打ちの思惑で一時的に買い戻しが強まることも
ビットコインは、暗号資産レンディングサービスの出金停止が相次ぎ、19日には一時BTC=243万円（18000ドル）を割り込んだ。その後は割安感から買い戻しが強まり、これまで節目として意識されてきたBTC=270万円（20000ドル）を回復した
来週のビットコインは調整局面ながら底打ちの思惑で一時的に買い戻しが強まることも考えられる、直近上値としてはBTC=310万円（23000ドル)、下値としてはBTC=243万円（18000ドル)を意識する
BTC（ビットコイン）は20000ドル付近では底堅いが、インフレやDeFi等への懸念は消えず
ビットコインは米暗号資産レンディング会社のセルシウスなどの財務状況に対する懸念が広がるなかで大きく下落した。米国株も下落が続いたことでさらに売りが強まった。米FOMCにかけてはFRBによる金融引き締め加速への懸念が強まり、BTC=268万円（20000ドル）付近まで下落した。当日は約27年ぶりとなる0.75ポイントの利上げが発表されたが、イベント通過後には米国株とともに買い戻しが強まった
来週のビットコインはBTC＝268万円（20000ドル）付近では底堅いだろうが、インフレやDeFi等への懸念が悪化した場合にはさらに価格を下げる可能性もある。直近上値としてはBTC=335万円（25000ドル）を意識する
BTC（ビットコイン）は米FOMC開催に注目が集まるなか底堅い推移となるか
ビットコインは10週連続陰線を回避したことを確認すると買い安心感からBTC=416万円（31500ドル）付近まで急上昇したが、米国株先物の急落やイーサリアムのアップデート前の下落により、たちまちBTC=391万円（29500ドル）付近まで下落した。その後もインフレ懸念が強まるなかで値動きが荒くなった
イーサリアムのテストネットでPoS移行に向けたアップデートが無事に完了した
来週のビットコインは米FOMC開催に注目が集まるなか底堅い推移となるか、直近上値としてBTC=427万円（32000ドル）、下値としてBTC=374万円（28000ドル）を意識する
BTC（ビットコイン）はイベント内での大きな発表に期待、ETHアップデートも控える
ビットコインはトロン（TRX）上のDeFi人気急上昇を受けて一時はBTC=416万円（32000ドル）付近まで上昇した。しかし、トロン（TRX）上で主に流通するステーブルコインUSDDはテラUSDの模倣であるとの懸念もあり、たちまちBTC=390万円（30000ドル）を割り込むまでに下落した
来週のビットコインは重要な経済イベントと経済指標の発表を控え、これらの内容を受けて世界的な金融引き締めが意識されることで市場全体の売りが強まることは考えられる。一方で、大型イベント「Consensus 2022」での暗号資産関連企業による大きな発表や、イーサリアムのPoS移行に向けたアップデートがポジティブ材料としてある。直近上値としてはBTC=416万円(32000ドル)、下値としてはBTC=364万円(28000ドル)を意識する
BTC（ビットコイン）はもみ合いが続く、米雇用統計次第ではさらなる下落も
ビットコインはもみ合いの展開となった。米FOMC議事要旨も無難に通過し、方向感に乏しい値動きとなったが、週末にかけてはステップン（STEPN）が大きく下落するなかで売りが強まった
来週のビットコインは、イベント通過後の買いが強まることも考えられる一方で、米雇用統計で賃金の伸びが鈍化した場合には景気後退懸念とともに売りが強まることもあるだろう。直近上値ではBTC=394万円（31000ドル）付近、直近下値ではBTC=330万円（26000ドル）付近を意識する
米国で強まる景気後退懸念、BTC（ビットコイン）ではDeFi関連で投資環境整備の動きも
ビットコインは、先週に一時BTC=335万円（26000ドル）付近まで暴落してから大きく反発し、BTC=387万円（30000ドル）を挟んでもみ合いの展開となった。テラ騒動に伴う売り懸念の後退によってやや買い戻しが進んだが、米国における景気後退懸念が強まるなかで米国株とともに売りが強まった
来週のビットコインは重要な米経済指標やFOMC議事要旨の発表などによってインフレや景気後退が意識された場合には株式とともにさらに下落することは考えられる。DeFi関連で投資環境整備の動きもある。直近上値としてBTC=413万円（32000ドル）、下値としてBTC＝335万円（26000ドル）を意識する
