ROEとは何を測る指標なのか

銘柄を選ぶ際、企業がどの程度株主価値を生み出しているかを測る基本的な指標の1つが、ROE（アールオーイー：株主資本利益率または自己資本利益率とも表します）です。ROEは、企業が上げた純利益を株主資本で割ったもので、「株主が払い込んだ資本に対して、会社がどれだけ効率よく利益を生み出しているか」を示します。一般に、企業が存続し成長していくうえでは、ROEが8％以上であることが1つの目安とされ、数値が高いほど株主価値の創出力が高い企業と評価されます。
もっとも、「ROEは株主価値を測る指標だから、高い企業を選べばよい」とだけ理解してしまうと、ROEがなぜ重要なのかという本質的な意味を見落としかねません。そこで今回は、ROEがなぜ株主価値を考えるうえで重要な指標なのか、その基本的な意味を整理します。

伊藤レポートが示したROE8％という基準

古くから外国人投資家の間では、ROEは銘柄選別における中核的な指標として使われてきました。一方で、国内の投資家の間でROEが本格的に意識されるようになったのは、ここ10数年ほどのことにすぎません。その決定的な転機となったのが、2014年8月に経済産業省が公表した『伊藤レポート』です。正式名称は「持続的成長への競争力とインセンティブ」で、当時プロジェクトの座長を務めていた伊藤邦雄氏（現在一橋大学名誉教授）の名を冠し、通称「伊藤レポート」と呼ばれています。
この報告書は、企業経営者と投資家の双方に強烈な問題提起を突きつけました。そこでは、企業はROE 8％を最低限の基準とし、それを上回る水準を明確な目標として掲げるべきだと示されています。これを踏み込んで言えば、ROEが8％を下回る状態が続く企業は、価値創造に失敗していると評価されるということです。極端に言えば、そうした企業は市場に存在する意義そのものを問われている、という厳しいメッセージです。伊藤レポートを契機に、日本においてもROEは、企業の存在価値や経営の質を測る投資尺度として明確に位置づけられるようになりました。

益回りとPERから見た投資家の視点

ところで、投資尺度としてROEを考える際、対照的な指標として株式益回りがあります。株式益回りとは、1株当たり純利益（EPS）を株価で割ったもので、株価に対してどの程度の利益が生み出されているかを示す指標です。
株式益回りを理解するうえで、より直感的な指標として配当利回りを思い浮かべると分かりやすいでしょう。配当利回りは、1年間にどの程度の配当収入が得られるかを示す指標です。一方、株式益回りはEPSを基に算出されるため、利益のうち配当として支払われる部分だけでなく、企業内に留保される利益も含めて評価します。EPSの全額が配当として支払われるわけではありませんが、内部留保も本来は株主に帰属する価値であり、再投資を通じて企業価値の向上に寄与し、将来的には株主に還元されるものです。その意味で、株式益回りは、投資家にとってより本質的な投資収益率を表す指標といえます。
もっとも、株式益回りという言葉自体になじみのない読者もいるかもしれません。その場合は、PERと表裏一体の指標として捉えると理解しやすくなります。PERは株価をEPSで割った指標で、株価が利益の何倍まで買われているかを示します。株式益回りはその逆数、すなわちEPS÷株価であり、PERの分子と分母を入れ替えたものです。たとえば、日経平均株価のPERが足元で約20倍ですが、株式益回りはその逆数となる約5％（＝1÷20）となります。PERは低いほど、益回りは高いほど、投資尺度として魅力的であるという関係にあります。

ROEが示す「株主思い」という視点

益回りは、現在の株価で投資した場合に、どの程度が株主に帰属する利益となるかを示す、投資家目線の投資収益率です。では一方で、ROEは何を表しているのでしょうか。あらためてROEを確認すると、「純利益÷株主資本」で定義されます。これを1株当たりベースに置き換えると、「1株当たり純利益（EPS）÷1株当たり株主資本」となります。ただし、投資家が実際に株主になるために支払うのは市場で形成された株価であり、1株当たり株主資本は、投資家が現時点で払い込む金額そのものではありません。この点だけを見ると、投資家にとっては益回りのほうが、投資尺度として直感的で分かりやすいと感じられるでしょう。

しかし、企業側の立場に立つと話はまったく異なります。投資家が市場で株式を売買しても、その売買代金が企業に入ってくるわけではありません。企業にとっての株主資本とは、株式発行などを通じて株主から実際に払い込まれた資金の総額です。市場で株価がいくらで取引されていようと、企業が株主から受け取った金額そのものは変わりません。だからこそ企業側にとって重要なのは、株主から託されたその資本に対して、どれだけの利益を生み出し、どの程度株主に報いることができているか、という点になります。
このように考えると、「実際に投資するのは市場株価なのだから、ROEは投資尺度にならないのではないか」という疑問が浮かぶかもしれません。しかし、それは誤解です。ROEは、企業が株主から預かった資本をどれだけ有効に使い、どの程度の利益を株主に還元しているかを示す指標です。ROEが高い企業ほど、株主資本を効率よく活用し、結果として株主へのリターンを重視している、いわば「株主思い」な企業だと評価できます。

投資家の視点から見れば、ROEとは、その企業がどれだけ株主の立場を意識し、株主思いの経営を行っているかを測る指標です。これがROEの最も基本的な意味です。投資指標として実務でROEを使うには、ROEの水準だけでなく、その持続性や内訳など、さらに踏み込んだ検討が必要になりますが、まずはROEが「株主思い」を映し出す指標であることを理解しておく必要があります。