18日のFOMC(米連邦公開市場委員会)を受けてダウ工業株30種平均は前日比1,123ドル安と大幅に下落した。1日の下げ幅は今年最大で、2022年9月以来2年3ヶ月ぶりの大きさだった。これで10日間、下げ続けたことになる。10日続落は1974年10月以来、50年ぶりの記録である。
背景にあるのは金利上昇だ。18日の米債券市場ではFOMC後にほぼすべての年限で国債利回りが上昇した。10年債利回りは4.52%と約7ヶ月ぶりの高水準を付けた。
米国株のバリュエーションの高さは以前から指摘されてきた。ただし、20倍を超えるPER(株価収益率)だけなら、まだ問題はない。問題は金利がここまで上昇してきたために、金利対比のバリュエーションが正当化できないレベルになっているということだ。
グラフはS&P500 のPERと10年債利回り、そして株式益利回りと10年債利回りの差であるイールドスプレッドを示したものだ。イールドスプレッドはほぼゼロ近傍まで低下した。その意味は、リスクのある株式の期待リターンが、リスクフリーレートである国債利回りと同じということである。理屈のうえでは株より債券を選好するのが自然である。