振り返りと見直し:リスク許容度にあった投資か
自分のリスク許容度(「自分が損にどのくらい耐えられるか」を示す度合い)を踏まえて投資できたかどうか、振り返ってみましょう。そして、もしリスクをとりすぎているようならば、リスクを抑えることを考えましょう。
たとえば、「全世界株型」や「米国株型」の投資信託は新NISAで人気ですが、100%株に投資する、リスクの高い投資信託です。もし、値動きが激しくて精神的に厳しい場合は、資産の一部を「債券やREIT(リート・不動産投資信託)など複数の資産に投資するバランス型投資信託」「債券に投資する投資信託」「REITに投資する投資信託」などに入れ替えることで、リスクを抑える期待ができます。
振り返りと見直し:投資金額・積立金額に無理がなかったのか
投資先だけでなく、投資金額・積立金額も振り返ってみましょう。投資金額が多ければ値上がりしたときの利益も増えます。しかし、できるだけお金を増やしたいからといって、積立金額を無理に増やしてしまうと生活も大変ですし、急な出費にも対応できなくなってしまいます。家計を考えて、毎月無理なく続けられる金額で投資をするようにしましょう。
クレカ積立でお得にポイント投資
クレカ積立は、クレジットカードで投資信託の積立投資ができるサービス。月10万円まで投資信託をクレカ積立で積み立てることができ、クレジットカードの決済金額に応じてポイントがもらえるので、現金で積み立てるよりも、クレジットカードのポイント分お得になります。もしもクレカ積立を設定していないならば、クレカ積立を設定するのがお得です。
マネックス証券ではdカード®とマネックスカードを利用したクレカ積立ができ、カード種別や積立額に応じて、ポイントの還元率が変わります。
※ただし、積立開始可能日はカード毎に設定されていますので、事前にご確認ください。
年間収支や計画の確認と見直しもしよう
年末年始は、1年間の振り返りと今後の計画の確認・見直しに向いています。
自分が投資している株式、投資信託など、すべての資産を洗い出し、リストアップしましょう。住宅ローンや自動車ローンなど、負債がある場合も書き出してください。資産と負債の額を比べることで、いざという時にどれくらい家計が耐えられるか、家計の健全性を把握することができます。
資産から負債を引いた「純資産」の金額は資産全体の50%以上になるのが理想。家計が債務超過になっていたり、純資産が年々目減りしていたりするのであれば、家計の見直しを考えましょう。
資産については、資産全体のバランスを見るために、株式、債券など商品ごとの比率、国内、海外(先進国、新興国)のエリアの比率を確認しましょう。1つの資産に集中していたり、円資産と外貨資産の比率が偏っていたりする場合には、リバランス(資産配分を元に戻すこと)をする必要があるでしょう。
以前の記事「資産配分を元に戻す「リバランス」は定期的に行う必要があるのか?」で詳しく検証しましたが、年に1回リバランスを行うことで暴落・下落相場や株価が停滞している時期に備えることができます。
さらに、資産運用をする場合、何のために資産運用をするのか、目標を持つことが大切です。なぜなら、資産運用は自分が思い描く人生を実現させるための手段にすぎないからです。目標を明確にしないと、運用がうまくいかなくなった時にモチベーションを維持することができません。これまで特に目標がなかったという方も新年の目標として考えてみるのも良いですね。
すでに目標が明確ならば、自分の目標と現在の運用状況を確認しましょう。現在の運用方法を続けることで、目標を達成できそうだと思えば、現在の方法を継続していけば良いですし、反対に現在の方法では目標を達成できそうにない場合には、見直す必要があります。
仮に見直しが必要な場合には、自分の家計の収入状況と支出の状況を分析し、どれくらい支出を減らすことができるか、どれくらい貯蓄ができるか、どれくらい運用に回せるかを把握しましょう。把握できたら、新年に向けて新たな運用計画を立て、新年から運用計画に基づき実行しましょう。
いつかやってくるかもしれない暴落に備える
2024年の株式相場は全体的には好調でしたが、8月には大暴落も経験しました。今回の大暴落からは比較的すぐに回復しました。しかし、いつかはわかりませんが、暴落がやってくることは間違いありませんし、値下がりした状態が長続きする可能性もあります。
そうしたときに一番してはいけないのは、資産を売却すること。売却してしまうと、その時点で利益(または損失)が確定してしまいます。また、積立投資をやめてしまうこともいけません。その後の資産回復・上昇の恩恵を一切受けられなくなってしまいます。
暴落があっても落ち着いて運用・投資が続けられるようにするには、売りたくなる状況をなくすことが大切です。暴落の際に慌ててしまうのは「日々生活するためのお金」「ケガや病気で働けない時のお金」「数年以内に訪れるようなライフイベントのお金」といったお金を投資に回しているからです。こうしたお金は、元本割れしない(しにくい)金融商品で用意するのが適しています。
そこで、自分が保有する資産に占める無リスク資産(現金・預貯金・個人向け国債)とリスク資産(株式・投資信託など)の割合を確認し、無リスク資産を確保しておきましょう。
無リスク資産とリスク資産の割合は、「自分の年齢」と「120から自分の年齢を引いた数字」で考える「120の法則」がひとつの目安です。
たとえば、自分の年齢が40歳であれば、無リスク資産とリスク資産の割合は「40:80」と考えます。もし資産が900万円あるなら、無リスク資産は300万円、リスク資産は600万円となります。同様に、自分の年齢が50歳であれば、無リスク資産とリスク資産の割合は「50:70」。資産が1200万円あるのであれば、無リスク資産500万円、リスク資産700万円に分けて保有するイメージです。
ただ、総資産が少ない場合は、無リスク資産の金額が少なくてもよいということになってしまいます。最低でも生活費6ヶ月分は必ず無リスク資産である現預金で確保しましょう。
年末年始にできることを済ませ、2025年の投資を充実させましょう。