吉田恒の為替デイリーの記事一覧
チーフ・FXコンサルタントの吉田恒が独自の視点から日々のマーケット情報や注目材料などをお伝えします。
毎営業日更新
【為替】構造的円安論を否定する5年MAとの関係
円の総合力を示す実質実効レートには、過去5年の平均値である5年MA（移動平均線）を2割程度下回ると下落（円安）が一巡するパターンがあったが、それは今回も変わらない可能性が高くなってきた。
このような5年MAとの関係は、日本経済衰退化など構造変化の影響で円安が急に止まらなくなるという「構造的円安」論を否定する意味になるのではないか。
【為替】トランプ「エルドアン化」の米ドル安懸念
トランプ米大統領のFRB（米連邦準備制度理事会）への利下げ要求が続いている。その上で、それに従わないパウエル議長の解任を示唆するなど、中央銀行人事への介入といったけん制も続いている。
大統領の利下げ要求と中央銀行人事への介入としては、最近ではトルコ・エルドアン大統領の例があったが、それこそがトルコリラ暴落の主因と見られてきた。果たして米ドルは大丈夫なのか。
【為替】2025年の米ドル／円「続編」を考える
2022年以降、米ドル／円の値幅は1年間で20～30円以上と大きく拡大することが繰り返されてきたが、この2025年も続くのか。
値幅の拡大、ボラティリティ上昇が2025年も続くなら、それが年後半にかけての米ドル／円の見通しにどう影響するかを考えてみる。
【為替】日米通貨交渉の舞台裏を探る・後編
4月に入り「米国売り」が広がると、ベッセント財務長官は「米ドル危機」に陥ることも警戒、それは円高圧力の中断になったのではないか。
一方、通貨高が不十分な台湾、韓国への圧力は続いたと見られ、基本的には非関税障壁の通貨安に不寛容なトランプ政権の姿勢が再確認されたとも言えそう。
【為替】日米通貨交渉の舞台裏を探る・前編
米ドル／円は1月の158円から4月には139円まで下落した。このような米ドル安・円高に対して米トランプ政権はどのように関与したのか。ここまでの日米通貨交渉の舞台裏について、前後編2回にわたり探ってみる。
【為替】米景気回復なら米ドル安は変わるのか
2025年第1四半期の米GDP（国内総生産）は前期比年率でマイナス0.2%（改定値）と、2022年以来のマイナス成長となったが、第2四半期は一転して3%以上に回復するとの見方が浮上している。
米景気が回復に転じたら、2025年に入ってから続く米ドル安の流れは変わるのか考えてみる。
【為替】円高基調の「一時的円安」の考え方
米ドル／円は、2024年7月の161円から、2025年4月には140円割れまで反落した。
これは、あくまで上昇（円安）トレンドの中の一時的な下落（円高）に過ぎないのか、それともすでに下落トレンドに転換したということなのか。
52週MA（移動平均線）との関係から、クロス円も含めて検証する。
【為替】関税差し止めで円高は変わるのか？
5月29日、米連邦裁判所がトランプ大統領の関税政策の大半について違憲として差し止め令を出したことがわかると、世界的に株価が大きく上昇し、為替は米ドル高・円安の反応となった。
ではトランプ関税が差し止めとなったら、2025年に入ってから続いてきた米ドル安・円高の流れは変わるかについて考えてみる。
【為替】1%までの利上げを目指す日銀と円高
2025年に入ってから円高が広がってきた一因として、日銀が一時「タカ派」姿勢に急傾斜し、日本の金利が大きく上昇したことがあった。この背後では、実際に日銀が早期に1%までの政策金利引き上げを目指していた可能性もありそうだ。
【為替】2018年「トランプ減税ショック」の考察
トランプ政権の減税法案の議会審議が続く中で、財政赤字拡大への懸念が浮上し、米国株、米国債、米ドルの「トリプル安」が起こる場面も出てきた。
トランプ減税をきっかけとした「トリプル安」は、政権1期目の減税案の議会成立後、2018年1～3月にも見られた。その「トランプ減税ショック」を考察してみる。
【為替】4月から変わった円高140円の意味
4月に米ドル／円下落が140円割れで一段落したのは、短期的な「下がり過ぎ」懸念が強くなった影響もあったと考えられる。
その後1ヶ月余り過ぎる中で、米ドル／円「下がり過ぎ」懸念は、少し変化したようだ。140円の米ドル安・円高は、4月は「行き過ぎ」懸念があったが、足下では必ずしもそうではなさそうだ。
【為替】通貨高圧力が日本と韓国等で違う理由
5月に入り、台湾ドルや韓国ウォンが急騰、その背景には米国からの通貨高要請があるとも指摘されている。
一方で、先週5月21日に行われた日米財務相会談で円高要請はなかったと説明されている。
台湾や韓国に対して米国からの通貨高要請があり、日本に対してそれはないというのは本当なのか。本当だとしたらその理由は何かについて考えてみる。
【為替】「米国売り」再燃リスクと円高の行方
5月21日のNY市場では米金利が大きく上昇、米国株、米国債、米ドルの「トリプル安」となった。
4月初め、トランプ大統領の相互関税発表をきっかけに急拡大した「米国売り」が、今度は関税とともにトランプ大統領の経済政策の「目玉」と位置付けられる減税の議会審議をきっかけに再燃の懸念も出てきた。
4月の139円で一段落した米ドル安・円高だったが、その再燃も「米国売り」がどこまで広がるかが鍵を握ることになりそうだ。
【為替】米ドル安・円高の平均的シナリオとは？
2024年7月161円で米ドル高・円安トレンドは終わり、米ドル安・円高トレンドへ転換した可能性が高くなってきている。
米ドル安・円高トレンドが展開しているなら、この先どんなシナリオに向かうかについて、過去の実績を参考にして考えてみる。
【為替】巨額の第一次所得黒字の円買い拡大か
米トランプ政権の政策に対する不信感などから米ドル建て資産の見直しが広がってきたようだ。5月上旬の台湾ドルの対米ドルでの急騰もその一例と見られた。
日本も対米黒字をそのまま米ドルで運用しており、それが経常収支の中の巨額の第一次所得黒字の一因と見られているが、米ドル下落に伴う損失回避の動きを広げることで米ドル売り・円買いが増える可能性が注目されてきた。
【為替】161円まで円安に戻るのはいつか？
トランプ米大統領の政策なら米金利上昇で米ドル高・円安になるとの見方も少なくなかったが、これまでのところは逆に米ドル安・円高となっている。
これにより米ドル高・円安トレンドは、2024年7月161円で終わった可能性が高くなってきただろう。
では、米ドル高・円安が改めて161円まで戻るのはいつになるかについて考えてみる。
【為替】米国はミラノで為替調整を再開したのか
5月に入ってから、米トランプ政権からのアジア通貨高圧力の思惑が何度か浮上した。
関連する複数の情報を総合すると、5月5日にイタリア・ミラノでADB（アジア開発銀行）年次総会が開かれた裏で、米国と複数のアジア諸国による為替に関する非公式会合が行われた可能性が浮かび上がるのではないか。
【為替】米中緊張緩和で円高は変わるのか（後編）
米中緊張緩和で円高はあの139円で終わり、円安へ向かうことになるのか？
後編では「米国売り」再燃リスク、空前の円買いの逆流、そして人民元高誘導などについて検証する。
【為替】米中緊張緩和で円高は変わるのか（前編）
米中が一時的に関税率の大幅引き下げを決めたことで、両国の対立懸念が大きく後退し、緊張緩和が広がった。
では、これにより2025年に入ってから続いてきた米ドル安・円高の流れが変わるかを考えてみる。
