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アイビー総研株式会社　関大介氏が、J-REIT投資の考え方について、解説いたします。

隔週木曜日に更新
J-REIT投資の考え方
【REIT】国内金利上昇の影響が少ない3銘柄とは？
J-REIT価格の上昇基調は続く 国内長期金利上昇の影響は？ 国内金利上昇の影響が少ない3銘柄とは？
金利上昇懸念の解消で上昇するJ-REIT価格
東証REIT指数、1年ぶりに1,800ポイント台回復 金利上昇懸念の解消が現在の価格上昇要因 利回りを支える分配金は増配基調が続く
【REIT】不動産価格は長期金利上昇でも高値圏を維持
長期金利上昇が不動産価格下落となる要因 不動産価格は高値を維持 レバレッジ効果が国内不動産価格を支える
【REIT】国内長期金利上昇がJ-REIT価格下落要因となるのか
直近のJ-REIT価格動向は安定的な推移 国内長期金利上昇、J-REIT市場への影響は少ないと考える理由
【REIT】物件売却を加速するGLP投資法人、注目点は？
GLP投資法人（3281）が当期業績予想を上方修正 第28期も上方修正の可能性が高い 売却の影響を受けにくい理由は？　ポートフォリオの規模に注目
【REIT】米国のトリプル安とJ-REIT価格への影響
直近のJ-REIT価格は安定的な値動きに これまでとは異なるJ-REIT価格の上昇 米国長期金利動向に左右されない状況は続くと予想
【REIT】米国関税政策はJ-REIT価格にプラスとなるのか？
J-REIT価格への短期的な影響は軽微 米国長期金利低下の可能性は高い 国内長期金利上昇は一服、J-REIT価格上昇も
【REIT】J-REITへの公開買い付けの影響
NTT都市開発リート投資法人へのTOBは不成立 スポンサー関与の強化 売却益による増配余地の拡大
【REIT】2024年のJ-REIT物件取得動向、そして2025年の傾向は？
J-REIT価格はTOB後の反発とその後の下落の繰り返し 2024年のJ-REIT物件取得額、ホテルが初めて用途別で最大に 2025年も特化型銘柄の中ではホテル系銘柄が増資可能性大か？
【REIT】上場来最高の分配金水準のジャパン・ホテル・リート投資法人
分配金は上場来最高額をさらに更新へ 価格低迷の理由 投資ポイントと注意点
【REIT】CREロジスティクスファンド投資法人の実質スポンサー変更の背景
一時回復したものの、低迷傾向が続くJ-REIT 投資口の分割により個人投資家のハードルは低下 2025年も続くスポンサー変更の動き
NTT都市開発リート投資法人に対する株式公開買い付けについて
純投資としての株式公開買い付け 本買付けの背景と効果 投資口の公開買い付けには市場の緊張感を高める効果も
【J-REIT】2024年の価格動向の振り返り、今後上昇する可能性は？
2024年9月以降は下落基調が続いたJ-REIT価格 個別銘柄は52銘柄下落で厳しい結果に、上位はホテル系銘柄が独占 2024年12月は分配金利回が5.0％超、賃貸市況の改善も
【REIT】2025年のJ-REIT市場展望
2024年のJ-REIT価格は下落基調で推移 2025年の見通し～米国長期金利の動向次第、利回り面では投資妙味あり
【REIT】J-REIT価格下落要因と有力な投資手法
続落傾向が続くJ-REIT価格、国内の機関投資家は「身動きがとれない」状態か J-REIT各銘柄の業績は堅調に推移 リスクヘッジとしてETF投資という選択肢
【REIT】J-REIT市場にも買収の動きは波及するのか
TOB（株式公開買い付け）成立により、実質的なスポンサーの異動が続く J-REIT市場は間接運用型のため、敵対的TOBは難しい 敵対的TOBが成立しかねない割安な価格
トランプ氏の再選がJ-REIT市場に与える影響
米国長期金利の再上昇でJ-REIT価格は下落へ 国内金利も上昇の懸念高まる J-REIT価格は短期的には「重い」足取りが続く
【REIT】「売られすぎ」のJ-REIT価格
直近（9月24日～10月23日）J-REITの価格動向は下落傾向、価格下落の最大要因とは 利回り面では「売られすぎ」状態
【REIT】2024年度上半期の価格動向
REIT市場全体の価格動向 REIT2024年上半期の価格騰落率の2つの特徴
【REIT】米国の利下げとJ-REIT価格への影響
直近のJ-REIT価格動向 オフィス系2銘柄の大幅上昇 米国長期金利低下の価格への波及は今後の期待か
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関 大介
アイビー総研株式会社 代表取締役
早稲田大学法学部卒業。不動産会社財務部、外資系生命保険会社経理部、シンクタンクを経て、2007年2月に不動産証券化コンサルティング及び情報提供を行うアイビー総研を設立し、代表取締役就任。前職では、J-REIT市場創設前となる2001年2月から不動産証券化に関するポータルサイトを5年間運営。2006年5月よりJ-REIT情報に特化したJAPAN-REIT.COM（http://www.japan-reit.com/）の運営を開始し、現在は運営事務局の責任者を兼任する。
日経マネーやマネックス証券などの連載、その他エコノミストなどの経済誌や投資系雑誌にJ-REIT及び不動産市場に関する寄稿を多数行う。著作はJ-REIT【日本版不動産投資信託】最新格付けデータブック（秀和システム社）など。個人投資家向けのJ-REITセミナーにおいても2003年から毎年講師を務める。2016年東京証券取引所におけるREIT有識者ミーティング委員。