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アイビー総研株式会社　関大介氏が、J-REIT投資の考え方について、解説いたします。

隔週木曜日に更新
J-REIT投資の考え方
【REIT】東証REIT指数2,000ポイント回復、今後の上昇余地（2）
金融政策の正常化で2007年と同じ水準の金利へ上昇 イールドスプレッド縮小でJ-REIT価格はさらに上昇へ 借入金への影響も少ない
【REIT】東証REIT指数2,000ポイント回復、今後の上昇余地（1）
3年半ぶりの2,000ポイント回復 米長期金利の低下により物流系銘柄の価格が回復 年度末までの上昇余地は少ないのか――高値を阻害する2つの要因
【REIT】2025年度上半期の投資家売買動向
証券会社が2025年度上半期の最大の買い手 2025年度上半期の月別動向 今後の注目点は？
【REIT】2025年度上半期の価格動向と下半期の懸念材料
9月の価格動向 2025年度上半期の価格動向 2025年度下半期の懸念材料
日本銀行の保有J-REIT売却の影響
日本銀行によるJ-REIT売却の概要 ETFと比較して含み益率が低い理由 J-REIT売却の影響
【REIT】J-REITの価格上昇基調が続くための条件とは
J-REITの価格上昇基調は一服、機関投資家の利益確定売りが影響か 米国長期金利の低下が上昇の条件
【REIT】ポートフォリオとして不動産投資するJ-REITのメリットとは
REITを通じて複数の不動産を保有するメリットとは 不動産小口化商品とJ-REITとの違いが出来る状態  J-REITのメリットとデメリット 分配金に対する影響を重視する場合は、内部留保額に注目
【REIT】物流系銘柄に投資妙味がある理由
東証REIT指数1,900ポイント台回復 利回り面で見れば、まだ価格上昇の余地あり 出遅れ感の強い物流系銘柄
霞ヶ関ホテルリート投資法人が4年ぶりのJ-REIT市場上場へ
東証REIT指数は1,800ポイント台での推移へ 霞ヶ関ホテルリート投資法人が上場へ 高い利回りを求められるホテル系としての上場
【REIT】国内金利上昇の影響が少ない3銘柄とは？
J-REIT価格の上昇基調は続く 国内長期金利上昇の影響は？ 国内金利上昇の影響が少ない3銘柄とは？
金利上昇懸念の解消で上昇するJ-REIT価格
東証REIT指数、1年ぶりに1,800ポイント台回復 金利上昇懸念の解消が現在の価格上昇要因 利回りを支える分配金は増配基調が続く
【REIT】不動産価格は長期金利上昇でも高値圏を維持
長期金利上昇が不動産価格下落となる要因 不動産価格は高値を維持 レバレッジ効果が国内不動産価格を支える
【REIT】国内長期金利上昇がJ-REIT価格下落要因となるのか
直近のJ-REIT価格動向は安定的な推移 国内長期金利上昇、J-REIT市場への影響は少ないと考える理由
【REIT】物件売却を加速するGLP投資法人、注目点は？
GLP投資法人（3281）が当期業績予想を上方修正 第28期も上方修正の可能性が高い 売却の影響を受けにくい理由は？　ポートフォリオの規模に注目
【REIT】米国のトリプル安とJ-REIT価格への影響
直近のJ-REIT価格は安定的な値動きに これまでとは異なるJ-REIT価格の上昇 米国長期金利動向に左右されない状況は続くと予想
【REIT】米国関税政策はJ-REIT価格にプラスとなるのか？
J-REIT価格への短期的な影響は軽微 米国長期金利低下の可能性は高い 国内長期金利上昇は一服、J-REIT価格上昇も
【REIT】J-REITへの公開買い付けの影響
NTT都市開発リート投資法人へのTOBは不成立 スポンサー関与の強化 売却益による増配余地の拡大
【REIT】2024年のJ-REIT物件取得動向、そして2025年の傾向は？
J-REIT価格はTOB後の反発とその後の下落の繰り返し 2024年のJ-REIT物件取得額、ホテルが初めて用途別で最大に 2025年も特化型銘柄の中ではホテル系銘柄が増資可能性大か？
【REIT】上場来最高の分配金水準のジャパン・ホテル・リート投資法人
分配金は上場来最高額をさらに更新へ 価格低迷の理由 投資ポイントと注意点
【REIT】CREロジスティクスファンド投資法人の実質スポンサー変更の背景
一時回復したものの、低迷傾向が続くJ-REIT 投資口の分割により個人投資家のハードルは低下 2025年も続くスポンサー変更の動き
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関 大介
アイビー総研株式会社 代表取締役
早稲田大学法学部卒業。不動産会社財務部、外資系生命保険会社経理部、シンクタンクを経て、2007年2月に不動産証券化コンサルティング及び情報提供を行うアイビー総研を設立し、代表取締役就任。前職では、J-REIT市場創設前となる2001年2月から不動産証券化に関するポータルサイトを5年間運営。2006年5月よりJ-REIT情報に特化したJAPAN-REIT.COM（http://www.japan-reit.com/）の運営を開始し、現在は運営事務局の責任者を兼任する。
日経マネーやマネックス証券などの連載、その他エコノミストなどの経済誌や投資系雑誌にJ-REIT及び不動産市場に関する寄稿を多数行う。著作はJ-REIT【日本版不動産投資信託】最新格付けデータブック（秀和システム社）など。個人投資家向けのJ-REITセミナーにおいても2003年から毎年講師を務める。2016年東京証券取引所におけるREIT有識者ミーティング委員。