日経平均は9月5日、約3カ月ぶりに17,000円台を回復しました。年初から8月末までの東証1部の価格帯別累積売買代金（過去に売買が成立した売買代金を価格帯ごとに集計したもの）をみると、15,500円～16,000円が44兆円、16,000円～16,500円が91兆円、16,500円～17,000円が138兆円と最も多く積み上がっており、17,000円～17,500円の56兆円、17,500円～18,000円の23兆円と、上にいくと大きく減少します。つまり、17,000円処を本格的に上回ってくると戻り待ちの売りが相対的に少ない価格帯に入り、ある程度の水準までは上値が軽くなる可能性が高い。
当面のところで、4月高値（17,613円）を上回ることができれば、昨年6月24日高値からちょうど1年後に付けた6月24日安値までの半値戻し17,908円処、昨年12月18日に日銀が「量的緩和の補完措置」を発表した直前安値18,562円（12／15）処、上記の半値戻しを上回る61.8％戻しで18,626円などが上値メドとして考えられます。
一方、あすは9月限のメジャーSQ算出日。過去7年間、9月限のメジャーSQが通過したあとは、しばらくすると下げる傾向があります。今年も20日－21日にFOMC（連邦公開市場委員会）や日銀金融政策決定会合が控えているため、動意に乏しく売られやすい。ただ、日米の金融イベントを通過したあとは、9月末の中間配当取りの買いが入りやすいことや、最終週には年金資金などTOPIXをベンチマークとする大口資金によって、配当の再投資の買いが先物に入りやすく、一時的な下支え要因（上昇基調であれば株価の押し上げ要因）にはなるでしょう。
10月は日米ともに決算発表を前に材料がないところですが、「材料なしに買い場あり（筆者の造語）」とすれば、4年間続いた10月買いは今年も有効になるかもしれません。
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東野 幸利
株式会社DZHフィナンシャルリサーチ
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