名実ともに新年度、4月相場入り。海外勢はイースター休暇明けである。3月末までに整理したポジションの再構築に動く向きもあるだろう。多方面で話題になっているが4月は外国人がこれまで17年連続で買い越している。国内機関投資家はニューマネー流入で動きやすくなるだろう。需給の改善で堅調な展開を期待したい。
週明けの焦点は、日経平均が上から低下してくる25日移動平均をブレイクできるかどうか。先週末金曜日の高値は25日線に抑えられた。まずはここを抜けるかどうかに注目したい。
その意味で2日発表の日銀短観に対する反応が重要だ。予想では大企業製造業の業況判断DIはプラス25と前回から1ポイントの悪化が見込まれている。前回の2017年12月調査までは、5四半期連続で改善していた。今回悪化すれば、16年3月以来2年ぶりだ。景況感の悪化を嫌気した（というのを口実にした）売りで反落すれば、いかにも25日線が上値抵抗線となったかのようなチャートになって相場のムードが悪くなる。反対に短観が悪化しても想定の範囲内と受け止められ、市場が冷静な反応を示せば、かなりアク抜け感がでるだろう。
今週は月初週で米国で重要な指標の発表が目白押し。良好な経済指標で、米国株が上昇すれば、米国株市場も調整一巡感が出ているだけに、日本株にも追い風となる。2日にISM製造業景況指数、4日にISM非製造業景況指数が発表される。6日の金曜日は3月の雇用統計が発表される。今回は特殊要因の影響もなく、「自然体」の雇用状況を確認する月となる。注視したい。
また今週はFRB高官の講演も多く予定されている。カシュカリ・ミネアポリス連銀総裁、ブレイナード理事、ブラード・セントルイス連銀総裁、メスター・クリーブランド連銀総裁、ボスティック・アトランタ連銀総裁ときて6日にパウエル議長がシカゴで講演する。
なお4日にはトルコのアンゴラで、ロシア・イラン・トルコ首脳会議が開かれる。シリア問題を巡る三か国協議だが、米国の牽制で地政学リスクの緊張が高まることを警戒したい。
PERなど極端に安いバリュエーションがワークしない理由は円高懸念で来期業績に確信が持てないからだ。その意味ではドル円相場にも底打ちムードが出ており、先週のドル円の反発がただ単なる期末のポジション調整のせいではないことを確認するのに今週の為替相場の動向は重要である。
今週の日経平均の予想レンジは2万1000～2万2000円とする。
