先週の中国株は上海総合指数と深セン総合指数、創業板指数と香港ハンセン指数はそろって続伸と、強い基調となりました。旧正月の休場により2営業日の取引となった中国本土市場ですが、これまで相場を支えてきた金融緩和への期待が引き続き継続した他、旧正月の連休中に消費関連株の業績が拡大するとの期待感から、中小型株が大きく上昇しました。セクター別では消費関連株はもちろん、輸送関連株、家電株などが上昇を牽引。連休中の映画興行収入が伸びるとの思惑から映画関連なども買われました。結果として中小型株中心の深セン総合指数と創業板指数が上海総合指数を大幅に上回る伸びとなっています。なお、中国本土市場は2月24日（火）まで旧正月の休場が続きます。
香港株も旧正月の休場により3営業日の取引となりました。連休前で様子見基調となる中、売買代金は年初来最低の水準となりました。しかし、前述の通り、中国本土株が堅調だった上、欧米の株式市場も堅調だったこともあり、週を通して小高い基調が続きました。個別では中国政府が大手国有石油会社の再編を検討しているとの報道から中国石油（00857）、中国石化（00386）、中国海洋石油（00883）が上昇を牽引しました。なお、香港市場は2月23日（月）より取引再開となります。
その他の材料としては2015年1月の中国不動産価格の推移が軟調だったことから、中国の不動産に関する規制緩和が発表されるとの期待が膨らみ、万科企業（02202）や中国海外発展(00688)などの中国本土の不動産株が一時的に上昇しました（しかし2月18日（水）には小反落）。また、アップルが開発する電気自動車（EV）の部品サプライヤーに決定したとの報道からBYD（01211）が大きく上昇しています。今週は2月25日（水）に2月のHSBC中国製造業景況感指数(速報値)が発表される予定です。こちらの市場平均予想は1月の実績を下回る弱いものとなっていますが、旧正月明け後も、引き続き中国の金融緩和への期待感が相場を牽引することとなりそうです。
コラム執筆：戸松信博
