日銀金融政策決定会合とFOMC（連邦公開市場委員会）後の会見に注目
週明けの日本株は堅調でした。日経平均は、場中は伸び悩んで「陰線」で終えましたが、TOPIXは「陽線」で25日線を超え、一目均衡表の「雲」を7日ぶりに上回る好転を示しました。
さて、注目の日銀金融政策決定会合とFOMC（連邦公開市場委員会）は3月18日（火）～19日（水）と日程が重なります。日銀会合の結果を織り込むのは19日の後場となりますが、引け後に行われる植田日銀総裁の会見内容やFOMCの結果を現物市場が織り込むのは祝日明けの21日（金）というスケジュールになります。
植田総裁がどういったメッセージを市場に届けるかが注目ポイントです。会見内容次第では為替市場や夜間取引での日経平均先物の反応が大きくなる可能性があります。また、祝日となる翌20日の早朝にはFOMCの結果とパウエルFRB（連邦準備理事会）議長の記者会見の内容が判明することで、祝日取引が実施される日経平均先物に織り込まれます。変動が大きくなる場合、祝日明けの21日の現物市場の寄り付きは波乱が予想されます。
円安メリット株の見直し買いの好機となるか
3月17日（月）現在、東証33業種のうち、パフォーマンス上位は、ゴム製品、鉄鋼、その他製品、銀行、陸運です。一方、下位は、サービス、精密機器、輸送用機器、医薬品、化学の順となります。今回の日米の金融政策はどちらも変更なしとの見方が優勢です。ただ、海外経済への不確実が強まる中、植田総裁の会見内容が予想以上にハト派色が強いものになる場合、ヘッジファンドなどによる米ドルに対する円の大幅な買い越しポジションが巻き戻され、円安方向への動きが生じる可能性も十分に考えられます。
円安メリットの代表格である自動車関連（輸送用機器）は年初からの出遅れ感が強く、見直し買いの好機となるかが注目点の1つです。特に、自動車メーカーは日産自動車（7201）の件や関税の影響が気になるところですが、マツダ（7261）を筆頭にSUBARU（7270）や本田技研工業（ホンダ）（7267）など、低PERでかつ過熱感もない円安メリット株はポートフォリオに入れておきたい銘柄群でしょう。
