ダウ平均は一時1,000ドルを超える下落幅に、ナスダックは4％安で終了

夏時間に入った週明け3月10日の米国市場は下げが加速する展開となりました。貿易関税による米景気後退懸念や米政府機関閉鎖の可能性、FOMC（連邦公開市場委員会）のブラックアウト期間入り、ビットコインの大幅安など、さまざまな悪材料が重なった感じもします。

ダウ平均は一時1,000ドルを超える下落幅となり、890ドル安の41,911ドルと200日線の41,920ドル付近で終了しました。週足でいうと一時は52週線（41,433ドル）付近まで調整が進んだことになります。ナスダックは4％安で終了し、2022年9月以来の大幅安を記録しました。すでに200日線を下回っていて、日経平均と同様に2024年9月安値が視野に入ってきました。

ただし、今週のナスダックに関しては変化週の可能性があり、17,000ポイントあたりまで突っ込んだ場合でも、週後半に戻せるかが自律反発を狙う上でのポイントになるでしょう。17,000ポイント付近は週足の雲上限（16,932ポイント）があるため、重要な下値のフシになりえるからです。

半導体株指数（SOX指数）は4.85％の下落となり、終値で2024年8月7日につけた安値（4426.26）を下回ってしまいました。これは3月10日の中では相対的にネガティブ度合いが大きく、後々の相場に影響が残るという想定をしておく必要があります。

ドイツのDAX指数などが大きく下げると、世界同時株安の可能性高

以上のように見ると、2025年に入ってからの米主要指数は日本株や欧州主要指数に比べ、1人負けといえなくもない状況になりました。ある外資系証券が米国株の投資判断を「中立」に引き下げる一方、欧州株は引き上げとしていましたが、高値圏で値を保っているドイツのDAX指数あたりが大きく下げると世界同時株安の可能性を高めます。

3月10日の東京市場では、最近市場からの評価が高かった銘柄に値を崩すものが散見されました。指数を見ていても、仕方ない感じもします。いずれにしても3月は相場が動きやすく、メジャーSQや期末要因とイベントが多くあります。まずは、SQ通過後となる来週の日米の金融政策が、反発局面入りのきっかけになるかどうかに頼るしかないでしょう。

ただ、2025年は戻しても2025年後半は2次的なリスク回避の局面があるかもしれません。2024年8月に急落した影響は日本株だけ未だに残っており、米国はAIバブル崩壊と称した影響がより進化したアルゴリズム取引を通じて大きくでることも考えられます。「Make America grate again」とはいえない、2025年は1年を通じてそんな年になるかもしれません。