EPSの四半期推移:米決算(4-6期)がボトムだと考えられる。過去分を見ると、2009年金融危機、2020年コロナウィルスの拡大時期のときのように、景気後退する際にはEPSは下落するため、今後も経過状況を定点観測したほうがよいだろう。

倒産件数が2020年と同等レベルに増加しているため、留意してみておいたほうがよいだろう。

米国のCPIは、前年比と比較すると鈍化しているようにも見えるが、2022年6月と比較するとベース効果もあるため、今後もこの1年の同様の傾向が継続するとは限らないため、今後も要確認。

米国では2020年にコロナウィルス拡大に伴う補助金が多くあったため、個人の超過貯蓄があったが、現状では超過貯蓄の割合が減っており消費活動が活発になっていると考えられる。学生ローンの猶予措置が終了となり、財政政策まわりのサポートが一巡してしまうことによる影響にも注意しておかなければならない。

日米欧の中央銀行の総資産と世界株式の関連性を見ると、流動性相場を終えて、株式市場は次のサイクル(業績相場に変換していくかどうか)を見始めているようにも感じている。

利上げの終了局面では、シナリオのリスクヘッジとして債券を分散投資の対象として考えるのもよいだろう。