昨年9月末に16,000円台半ばだった日経平均は、米大統領選の結果を受けて11月から水準を切り上げると12月には19,000円台半ばまで上昇しました。その後18,000円台後半から19,000円台半ばのボックス圏で推移した日経平均は19,000円を小幅に割り込んで3月末を迎えています。そしてこの間に外国人投資家は日本株を1兆2000億円以上買い越しています。
しかし、こうしたなかでも外国人持ち株比率が半年で低下した銘柄もみられます。そこで今回は昨年9月末から今年3月末までの半年間に外国人持ち株比率が3ポイント以上低下し、そのうえ株価も10％以上下落した銘柄を取り上げてみました。例えば後発薬の日医工（4541）では外国人持ち株比率が8ポイント近く低下し、株価も10％下落しています。また、同じく後発薬の沢井薬品（4555）でも外国人持ち株比率が4ポイント余り低下し、株価は16％超の下落となっています。
