1.概況
本日の日経平均は139円安の2万1042円と4日続落しました。TOPIXやJPX日経400、東証2部指数や新興市場のマザーズ指数など主要指数は総じて下落しました。中でも東証マザーズ指数は5％の大幅安となりました。先週末の米国市場で主要指数がまちまちで支援材料になりにくかったこと、ドル円が105円台半ばまで円高に振れたことを受け日経平均は133円安の2万1047円で寄り付きました。日経平均は値ごろ感もあってか寄り付き後に下げ幅を縮めると一時は17円安と横ばい圏まで値を戻しましたが、そこが1日の高値になるとその後再び下げ幅を広げて前場を138円安で終えました。日経平均は後場に入ってもマイナス圏での推移が続き一時は2万1000円の節目を割り込み下げ幅が200円以上に広がる時間帯もありました。引けにかけてやや値を戻した日経平均は結局139円安と寄り付きと同水準で取引を終えました。東証1部の売買代金は2兆7617億円となりました。東証33業種は9業種が上昇、24業種が下げました。ゴム製品、食料品、陸運業、小売業、情報・通信業などが堅調でした。一方でその他製品、非鉄金属、海運業の3業種は2％を超える下げとなりました。
2.個別銘柄等
東証1部の売買代金上位銘柄はほとんどが下落しました。中でも売買代金トップの任天堂（7974）が5％を超える大幅安となったほか、トヨタ自動車（7203）、三菱UFJ（8306）、ソフトバンクグループ（9984）は揃って1％台の下げとなりました。一方で売買代金6位に入ったファーストリテイリング（9983）は2.3％高としっかりでした。先週末に発表した国内ユニクロの2月の既存店売上高が前年同月比5.1％増と堅調だったことが好感されたとみられます。その他材料が出たところでは、2月の既存店売上高が前年同月比23.9％増と非常に好調だったカジュアル衣料のジーンズメイト（7448）が19％近い大幅高となりました。また、薬局やドラッグストアを展開するアインホールディングス（9627）は先週末に発表した第3四半期決算が好調だったことを受け、7.4％高となっています。
【VIEW POINT: 明日への視点】
日経平均は4日続落し2月14日につけた終値ベースの安値2万1154円や200日移動平均線を割り込みました。これまで節目として意識されてきたラインを割り込んでしまったことで、市場センチメントが一段と悪化してしまう可能性がありそうです。今週は3月7日に発表される米地区連銀経済報告（ベージュブック）や9日に発表される米雇用統計など、米国の経済指標に注目が集まります。これらが強い内容であれば米国の年内4回の利上げ実施がますます意識されそうで、それを受けた米国市場の反応がポイントになってきそうです。
（マネックス証券 マーケット・アナリスト 益嶋 裕）
