1.概況
本日の日経平均は310円高の2万1464円と4日ぶりに反発しました。TOPIXやJPX日経400、東証2部指数や新興市場のマザーズ指数など主要指数は総じて上昇しました。昨日の米国市場で主要指数が上昇したことを受け日経平均は229円高と反発して寄り付きました。日経平均は寄り付き後に上げ幅を150円余りまで縮める場面がありましたが、その後は再び上げ幅を広げる展開となりました。前場を280円高で終えた日経平均は、後場に入ると一段高となり一時は上げ幅が400円を上回る時間帯もありました。日経平均はドル円が106円台で推移したこともありその後はやや上げ幅を縮めたものの、反発して取引を終えました。東証1部の売買代金は2兆9682億円となりました。東証33業種は保険業や精密機器、サービス業、非鉄金属など28業種が上昇しました。一方で電気・ガス業、繊維製品、陸運業、石油石炭製品、水産・農林業の5業種が下げています。
2.個別銘柄等
東証1部の売買代金上位銘柄は売買代金トップの任天堂（7974）から15位の信越化学（4063）まですべて上昇しました。中でも任天堂が3％超上げたほか、東京エレクトロン（8035）が4.6％高、SUMCO（3436）が5.9％高、第一生命HD（8750）の5％高などが目立ちました。その他材料が出たところでは、10－12月の売上高が前年同期比47％の増収、330％の営業増益となったリクルートHD（6098）が6.2％高となりました。同じく10－12月の3ヶ月が大幅な増収、営業増益となり自社株買いも発表したキリンホールディングス（2503）も7％近い大幅高となっています。一方で10－12月が減収減益に終わり、今期の業績予想も小幅な増収増益にとどまったすかいらーく（3197）は8％超の大幅安となりました。
【VIEW POINT: 明日への視点】
日経平均は4日ぶりの反発となりました。昨日の当欄で書いたように、バリュエーション的にもテクニカル的にも割安・売られすぎ感があるなかでの自律反発と言えそうです。一方でこれ以上の円高が進めば、企業収益の圧迫要因となるため足元でドル円が106円台まで円高に振れていることは懸念材料です。円高の影響を受けにくい内需関連銘柄などのうち業績好調な銘柄が大きく売られる局面で焦らずに下値を少しずつ拾っていくようなスタンスが成果に結びつきやすい状況ではないかと考えています。
（マネックス証券 マーケット・アナリスト 益嶋 裕）
