モトリーフール米国本社 – 2024年7月15日 投稿記事より

長期的投資先として魅力的な3銘柄

ウォーレン・バフェット氏は、世界で最も注目されている投資家の1人です。同氏が率いる投資主導の複合企業バークシャー・ハサウェイ［BRK.B］は過去40年にわたり、S&P500種指数を大きくアウトパフォームしています。そのため、バークシャー・ハサウェイの株式を買うことは、安定したリターンを長期的に生み出したいと考える投資家にとって1つの選択かもしれません。

また、バークシャー・ハサウェイに直接投資しなくても、同社の投資ポートフォリオは、優れた銘柄を見つけるのに最適な出発点と言えるでしょう。その中でも、アップル［AAPL］、アマゾン・ドットコム［AMZN］、スノーフレーク［SNOW］の3つのハイテク銘柄は、将来的に株価上昇が見込まれます。

アップル［AAPL］、新製品やサービスなど事業ポートフォリオの多角化で株価上昇の可能性

アップル［AAPL］は、バークシャー・ハサウェイのポートフォリオ全体の44.5％を占めています。バフェット氏は2016年第1四半期からアップル株を買い始め、現在ではアップル株式全体の5.1％を保有しています。平均購入価格39.60ドルに対し、足元の株価は480％近く上回っています。

2016年度（9月期）から2023年度にかけて、アップルの売上高は年平均9％、1株当たり利益（EPS）は同17％で成長してきました。同社はまた、過去7年間に30％近い自社株を買い戻しています。

アップルは、新型コロナウイルスのパンデミック、中国での競争激化、サプライチェーンの制約によるiPhone販売への影響といった逆風の中でも、こうした安定的成長を達成しています。現在でも売上高の半分超をiPhoneから得ていますが、サービスのエコシステムを拡大することで事業の多角化を進めており、今では10億人を超える登録者にサービスを提供しています。Vision Proなどの新製品を発売し、人工知能（AI）をベースとした新サービスでユーザーを囲い込んでいます。

2024年3月末時点で現金および投資有価証券1,620億ドルを保有しており、新たな投資や企業買収を通じて事業を拡大する手段は豊富にあります。アナリストは、2023年度から2026年度にかけてアップルの売上高は年平均5％、EPSは同10％で成長すると予想しています。予想株価収益率（PER）は31倍と株価は割安ではありませんが、新製品やサービスなど事業ポートフォリオの多角化に伴って、今後10年間は株価が上昇し続ける可能性があります。

アマゾン・ドットコム［AMZN］、eコマース市場とクラウド市場における優位性が高い

バークシャー・ハサウェイは、アマゾン・ドットコム［AMZN］の株式0.1％を保有し、ポートフォリオに占める割合は0.5％となっています。バフェット氏が2019年第1四半期にアマゾン・ドットコムに初めて投資して以降、平均購入価格84.20ドルに対して、足元の株価は140％近く上昇しています。

2019年から2023年にかけて、アマゾン・ドットコムの売上高は年平均20％、EPSは同26％で成長しています。eコマース事業とクラウドサービス事業は、2020年のパンデミックの初期に急成長しましたが、そうした追い風が弱まるにつれて、前年比のベース効果が足かせとなりました。2022年にはインフレなどのマクロ面での逆風も、これら中核事業の成長に大きな重石となりました。

しかし、2023年になると、配達スピードの向上、統合広告の成長、海外市場への進出が追い風となり、アマゾン・ドットコムのeコマース事業は安定しました。クラウド事業も、増大するワークロードやAIアプリケーションをサポートするためにインフラをアップグレードする企業が増加するにつれて、成長が再び加速しました。2024年3月末時点で現金および投資有価証券850億ドルを保有しており、小売り事業、クラウド事業、デジタルメディア事業のエコシステムを拡大する手段は十分です。

アナリストは、2023年から2026年にかけてアマゾン・ドットコムの売上高が年平均11％、EPSは同37％で成長すると予想しています。予想PERは44倍と、株価は割安ではありませんが、eコマース市場とクラウド市場における優位性が高いことがバリュエーションを正当化しています。

スノーフレーク［SNOW］、クラウド・ソフトウェア企業に進化する可能性

バフェット氏は通常、急成長中のハイテク株を避ける傾向がありますが、スノーフレーク［SNOW］に関しては2020年の新規株式公開（IPO）時に投資しました。バークシャー・ハサウェイはスノーフレークの株式1.8％を保有しており、ポートフォリオ全体に占める割合はわずか0.2％にすぎませんが、株価はIPO価格の120ドルから約14％上昇しています。

スノーフレークのクラウドベースのデータ・ウェアハウスサービスは、幅広いコンピューティング・プラットフォームから集められたデータを一元管理し、サードパーティのアプリから簡単にアクセスできるようにします。市場では、分析アプリやAIアプリに投入するために体系化されたデータに対する需要が高まっており、スノーフレークの事業は数年で急成長しています。

2020年度（1月期）から2024年度にかけて、売上高は年平均80％のペースで成長してきましたが、アナリストは、2024年度から2027年度にかけての成長率は年平均24％に減速すると予想しています。成長鈍化の主因はマクロ面の逆風であり、強気派の勢いに水を差しています。しかし、売上高成長率が低下する一方で、スノーフレークは2022年度に非GAAPベースで黒字化を達成し、EPSは2022年度の0.01ドルから2024年度には1.08ドルに増加しています。

スノーフレークの株価は2021年11月16日に付けた過去最高値の401.89ドルから約66％下落していますが、調整後予想利益に対するPERは250倍、2025年度予想売上高に対する株価売上高倍率（PSR）は13倍と、決して割安ではありません。しかし、長期的な視点で見れば、スノーフレークは徐々に成長し、より大きなクラウド・ソフトウェア企業に進化する可能性があります。そうなれば、IPO価格をわずかに上回る足元の株価で購入した投資家は、今後数年間で大きなリターンを手にする可能性があるでしょう。

免責事項と開示事項  記事は一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。アマゾン・ドットコムの子会社であるホールフーズ・マーケット元CEOのJohn Mackeyは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。元記事の筆者Leo Sunは、アマゾン・ドットコム、アップルの株式を保有しています。モトリーフール米国本社はアマゾン・ドットコム、アップル、バークシャー・ハサウェイ、スノーフレークの株式を保有し、推奨しています。モトリーフールは情報開示方針を定めています。