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今週（3月26日～4月1日）の相場動向

相場回顧 ビットコイン：ビザとペイパルが暗号資産決済導入、好材料が相次ぎ高騰

ビットコインは、米グレースケールが提供するビットコイン投資信託(GBTC)のマイナスプレミアムが拡大するなか、一時BTC=561万円(51,000ドル)付近まで下落したが、米先物取引所CMEなどの四半期SQを通過したこともあり、買い戻しが強まった。米国株(26日)が最高値を更新したことで週末に買いも入りやすく、BTC=616万円(56,000ドル)付近まで急回復した。その後、米国株式市場におけるアルケゴス問題の余波などで売りが強まる場面もみられたが、決済大手ビザとペイパルが続けて暗号資産決済の導入を発表したことを受けてBTC=649万円(59,000ドル)付近まで高騰した。好材料が相次ぐなか一時BTC=660万円(60,000ドル)に迫ったが、先月18日から21日にかけてと同様に付近では大きな売りが入り、BTC=627万円(57,000ドル)付近まで急落した。大手金融機関ゴールドマンサックスのビットコイン関連報道などもあって強く買い戻されたが、再びBTC=660万円(60,000ドル)を目前に売りが強まり、週末にかけては上値の重い展開となった。

来週（4月2日～4月8日）の相場予想

BTC（ビットコイン）は買い継続を予想するも、いくつかの懸念が残る

米バイデン政権による大規模インフラ計画の発表や、経済指標の改善などがみられ、経済全体としてポジティブな傾向が続いている。これを受けて株式市場が堅調さを維持するなか、暗号資産市場においても基本的には買いが継続するだろう。ビザやペイパルによる暗号資産決済導入や、ゴールドマンサックスによるビットコイン関連商品の検討など既存金融と暗号資産市場との接続が進んでいることも好材料である。

一方で、企業による追加的なビットコイン購入の動きが落ち着いていることや、そのなかでGBTCマイナスプレミアムがなかなか縮小しないこと、また、景気回復期待を受けて米長期金利が再び上昇していることなど懸念材料も残っている。今月に入って米国におけるビットコインETFの審査動向にも注目が集まっているが、これらの懸念からそれを待たずして売りが強まれば、再びBTC=660万円(60,000ドル)突破から遠のくだろう。

直近上値としてはBTC=682万円(62,000ドル)、下値としてはBTC=605万円(55,000ドル)を意識する。