FOMC後の米国株と為替
16日のFOMC（米連邦公開市場委員会）を前後して、米国株は反落となった。一時は前日終値比で300ドル以上の上昇となっていたNYダウは上げ幅を大きく縮小し、ナスダック指数に至っては前日終値比1％以上の下落となった。
ところで、昨日のレポートで紹介したように、最近のFOMCと米国株の間には、FOMC終了後に一段安に向かう傾向があった。3月以降の4回のFOMC終了後、前回7月のFOMC以外の3回で、NYダウは数日かけて最大1000ドル以上の下落に向かった（図表1参照）。かりに、今回も似たような動きになるなら、米国株はさらなる続落リスクも要注意だろう。
【図表1】過去6ヶ月のNYダウ日足チャート （2020年3月～）
出所:マネックス証券分析チャート
為替相場においては、そんな米国株とユーロ／米ドルなどドルストレートの高い相関関係が最近にかけて続いてきた（図表2参照）。この関係がこの先も続くなら、米国株の下落はユーロ／米ドルなどの下落をもたらす可能性がある。
【図表2】ユーロ／米ドルとNYダウ （2020年4月～）
出所:リフィニティブ社データをもとにマネックス証券が作成
とくにユーロは、CFTC（米商品先物取引委員会）統計の投機筋のポジションなどを見る限り、かなり「買われ過ぎ」懸念が強くなっていた（図表3参照）。行き過ぎたユーロ買いの修正で、ユーロ売りが拡大しやすい状況にありそうだ。米国株安で、ユーロ／米ドル下落となるようなら、ポジション調整のユーロ売りが広がる可能性は改めて注目される。
【図表3】CFTC統計の投機筋のユーロ・ポジション（2017年～）
出所:リフィニティブ社データをもとにマネックス証券が作成
6日、タカ派として知られる独中央銀行総裁が、ECB（欧州中央銀行）の緩和姿勢に理解を示しているといった一部報道が流れた。ECBではインフレ率の低下への懸念が強まっていることから、その対策として緩和強化の可能性が出てくるようなら、これもユーロ売りを支援することとなりそうだ。
