今週は、日銀会合と植田日銀総裁の発言に注目

今週の東京株式市場は4日立会い。米連邦公開市場委員会（FOMC）（9月19、20日）や日銀金融政策決定会合（9月21、22日）が開催されます。FOMCでは利上げ見送りが有力視されています。シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）がFF金利先物の動向に基づき算出する「フェドウオッチ」では、約97％程度の確率で金利据え置きが示唆されているようです。

一方で、9月9日付けの読売新聞では植田日銀総裁の単独インタビュー記事で、「賃金上昇を伴う持続的な物価上昇に確信が持てた段階になれば、マイナス金利政策の解除を含めたいろいろな選択肢がある」と語ったことが報じられました。

これに対して、先週末には「市場の解釈にギャップがある」との報道が伝わったことで、銀行株に売りが強まる場面もありました。日銀の政策変更に対する不透明感が強まる状況だけに、今回はFOMCというよりも、日銀会合の結果と植田日銀総裁の記者会見に焦点が向かいそうです。

縮小懸念が強まる半導体需要、エヌビディア［NVDA］など関連銘柄の行方は

それよりも、英半導体設計アーム・ホールディングス［ARM］株の上場で盛り上がった米国株式市場で、半導体関連が相対的に弱い点が気がかりです。9月15日の米国市場の取引では、台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング［TSM］が取引先に高性能半導体製造装置の出荷を遅らせるよう要請したとロイターが報道したことで、半導体需要の縮小懸念が強まりました。

米SOX指数は3％の下落率となり、一目均衡表でいう「雲」を下抜ける弱気サインが点灯。再び、米半導体大手のエヌビディア［NVDA］株など半導体関連の動向がピンポイントに投資家心理に影響を及ぼす度合いが大きくなりそうです。

アップル［AAPL］株などのITハイテク株の動向にも注意が必要です。アップル株は8月17日につけた直近安値に迫っており、下回れば下落トレンド入りが疑われる可能性が大きいでしょう。採り上げられ方によっては、相場全体に悪影響を与えうる要因となります。

エヌビディア株も8月安値まで7％程度に迫っています。日本株でも東京エレクトロン（8035）を中心に半導体関連への売りが予想以上に強まる場合、中央銀行イベントを前に市場心理を委縮させる要因になります。

9月17日執筆