みなさん、こんにちは。相場の腰はやはり強いですね。随時調整は入るものの、大崩れはなく、底堅い展開が続いているように感じています。

これらの調整も、むしろ上昇が急ピッチだったことを考えれば、ほどよい日柄調整になっているというところでしょうか。その分、かつて感じていたバブル的な香りも少し鎮静化してきたのかもしれません。

依然として金利が高止まりしている状況は要注意ながら、筆者はこの機会にしっかり銘柄研究を進め、次に相場が動意づく時に備えておきたいと考えています。

SDGsと技術革新によって注目度が高まる水素エネルギー

さて、今回は「水素エネルギー」をテーマに採り上げてみましょう。

昨今はSDGsへの注目度が急速に高まっており、中でも温室効果ガスの排出に関しては非常に厳しい目が向けられるようになってきました。「水素エネルギー」は、そういった温室効果ガス対策への抜本的な解決技術として、特に注目が集まってきたと言えるでしょう。

水素を燃焼する場合、質量当たりの熱量は大きく、しかも水しか生成されないという点はSDGsの観点と見事に一致するためです。ただし、水素エネルギーそのものは決して新しいものではありません。その存在もその活用方法も高校レベルの化学で既に論じられているものです。

それにもかかわらず、水素エネルギーがエネルギー源の主役として活用できていないのは、水素の製造、保管、輸送などにおいて経済面・技術面でのハードルが高かったことが原因です。

さらに、水素は一定の条件を満たすと爆発が起こるため、エネルギー源として水素を使う際には、取扱いにも慎重にならなければなりません。

しかし、そういった「課題の多い」水素エネルギーも、燃料電池の開発・進化といった技術革新にSDGsのような社会的ニーズが加わり、現実的な利用に向けてようやく前進し始めたというのが現状です。

水素エネルギー普及の課題

では、その水素はどのように製造するのでしょうか。

現在はまだ製造手法においてその初期段階にあり、化石燃料の改質によって水素を製造するという工程が主流です。

しかし、実はこの工程では温室効果ガスである二酸化炭素もまた副生されてしまうのです。これでは温室効果ガス削減への切り札とはなり得ず、元も子もありません。そこで、水素と分離した二酸化炭素を回収・貯留することで排出を防ぐというプロセスが必要となってきます。

既に様々な二酸化炭素の貯留方法が検討されていますが、現時点ではまだ確たる処理方法が確立したとは言えない状況にあります。

とすれば、株式市場で水素エネルギーが今後注目される局面が来れば、既に物色対象となっている水素貯蔵設備（含燃料電池）会社、水素製造プラントメーカーなどと並んで、二酸化炭素の貯留技術を有する企業なども注目される可能性は高いのではないでしょうか。少なくとも一定の需要が拡大する公算は大きいと筆者は考えています。

なお、水素製造の究極の段階は、再生可能エネルギーを使った水の電気分解です。

これにより得た水素は、燃焼によって再び水を生成することになるため、二酸化炭素を介在させない循環を形成することができます。さらに、水の電気分解に必要な電力を再生可能エネルギーで賄うことで、完全なカーボンニュートラル・システムを構成することにも繋がるのです。

以前のコラムにおいて、再生可能エネルギーはその発電状況に不安定さが伴うため、真の意味で普及するにはより高性能な大規模蓄電池が不可欠と考察しました。

再生可能エネルギーによって水素を製造し、それを燃料電池として「蓄積」することができれば、再生可能エネルギーの普及にも一役買うことができるはずです。水素エネルギーへの期待値が高まっているのは、こういった「すべてが丸く収まる」ためのカギとして機能するからなのです。

市場認知まで時間軸の見極めが必要

とはいえ、筆者は水素エネルギーの普及に関してはまだ慎重な見方をしています。水素エネルギーの特性や「すべてが丸く収まる」機能には大いに期待はするものの、一般人が水素エネルギーを日常的に使用するためのインフラが整うまでには相応の時間を要するだろうと考えているためです。

例えば、燃料電池を搭載した自動車の場合です。当然、走行中の燃料補給に対する不安を抑制するためには、潤沢な数の水素ステーション（ガソリンスタンドに相当する水素の供給基地）の設置が不可欠になります。

しかし、2021年2月現在の水素ステーションの数はまだ112ヶ所に過ぎません。経産省の策定した「水素・燃料電池戦略ロードマップ」においても、2030年時点の整備目標は900ヶ所という水準です。ガソリンスタンドが2019年度末で3万ヶ所弱あるという規模と比較するとまだまだ数が足りないと言わざるを得ません。

もちろん、この目標が前倒しで達成される可能性は十分ありますが、それでもガソリン並みの便利なインフラと位置付けられる段階には至らないと考えます。株式市場における水素エネルギー相場に関しては、ストーリーだけでなく、時間軸も重視しておかなければならないことも是非ご留意いただきたいところです。