東京市場まとめ
1.概況
本日の日経平均は251円高の2万1338円と反発しました。TOPIXやJPX日経400、東証2部指数、新興市場のマザーズ指数など主要指数は総じて上昇しました。
昨日の米国市場で主要指数が高安まちまちだったもののドル円がやや円安に戻したことを受け日経平均は70円高の2万1156円で寄り付きました。日経平均はしばらく寄り付きの水準で推移しましたがじりじりと上げ幅を広げると、香港紙が「米中が暫定的に貿易戦争の停戦で合意した」との報道したことが刺激となり108円台まで円安が進んだことが好感されて一段高となりました。前場を175円高で終えた日経平均は後場に入ってやや上げ幅を縮めたものの引けにかけて再び強含み結局251円高と高値引けとなりました。東証1部の売買代金は2兆34億円と活況の節目とされる2兆円をわずかに上回りました。
東証33業種は機械や海運業、石油石炭製品、ガラス土石製品などの30業種が上昇しました。一方で水産・農林業、医薬品、食料品の3業種が下げています。
2.個別銘柄等
東証1部の売買代金上位銘柄はほとんどが上昇しました。売買代金トップの任天堂（7974）が3％近く上げたほか、ソフトバンクグループ（9984）、ソニー（6758）、トヨタ自動車（7203）、ZOZO（3092）、東京エレクトロン（8035）、三菱UFJ（8306）、村田製作所（6981）がいずれも上昇しました。一方でファーストリテイリング（9983）がわずかに下げたほか、KDDI（9433）は横ばいでした。
昨日の米国市場で米マイクロン・テクノロジー（MU）の好決算やファーウェイ向けの出荷再開が好感され大幅高になった流れを受け、半導体関連株が大きく上昇しました。東京エレクトロンが3％近く上昇したほか、SUMCO（3436）が5％超、信越化学（4063）も3％超上昇しました。
その他材料が出たところでは、有機・無添加食品の宅配を手がけるオイシックス・ラ・大地（3182）が5.5％の大幅高となりました。ヤマトホールディングス（9064）と農林漁業成長産業化支援機構に対し第三者割当増資を行うと発表し今後の提携効果を期待する買いが入りました。
VIEW POINT: 明日への視点
米中が貿易戦争の一時休戦で合意するとの報道が刺激となり日経平均は大幅反発となりました。報道の真偽は不明ながら週末の首脳会談に向け期待が高まっています。
（マネックス証券 マーケット・アナリスト 益嶋 裕）
