東京市場まとめ

1.概況

本日の日経平均は367円高の2万776円と大幅に反発しました。TOPIXやJPX日経400、東証2部指数、新興市場のマザーズ指数など主要指数は総じて上昇しました。FRBのパウエル議長が、景気が悪化した場合には利下げも厭わない姿勢を示したと受け止められ、昨日の米国市場で主要指数は大幅に上昇しました。米国株高が好感され日経平均は259円高の2万667円で寄り付きました。

日経平均は寄り付き後も上げ幅を広げる展開となり前場を392円高の2万800円と1日の高値で終えました。日経平均は後場に入っても高値圏での堅調な推移となりましたが前場につけた高値を更新することはできず結局367円高で取引を終えました。東証1部の売買代金は2兆2402億円となりました。東証33業種は全業種が上昇しました。中でもガラス土石製品、精密機器、金属製品、非鉄金属の4業種は3％を上回る大幅高となっています。

2.個別銘柄等

東証1部の売買代金上位銘柄はほとんどが上昇しました。売買代金トップのソフトバンクグループ（9984）が3％高と反発したほか、任天堂（7974）、トヨタ自動車（7203）、ソニー（6758）、三菱UFJ（8306）、第一三共（4568）、キーエンス（6861）、東京エレクトロン（8035）、村田製作所（6981）がいずれも上昇しました。一方でファーストリテイリング（9983）は1％強下げています。

材料が出たところでは、調剤薬局チェーンのアインホールディングス（9627）が12％近い大幅安となりました。昨日発表した本決算が従来の会社予想を下回って着地したほか、今期の会社予想が市場予想を下回ったことも嫌気されたとみられます。一方でハローキティなどのキャラクターで知られるサンリオ（8136）が10％超の大幅高となりました。米国の玩具メーカーマテル（MAT）とライセンス契約を結んだと発表したことが好感されました。

VIEW POINT: 明日への視点

FRBのハト派的な姿勢が好感され日本株も大きく反発しました。ただ、足元の株価調整要因が米国や中国の景気停滞懸念という側面が強いだけに本日で底入れとなったかどうかは不透明で、引き続き2万円方向への調整に警戒を払っておきたいところです。

（マネックス証券　マーケット・アナリスト　益嶋 裕）