東京市場まとめ
1.概況
本日の日経平均は110円高の2万2200円と反発しました。TOPIXやJPX日経400、東証2部指数や新興市場のマザーズ指数も上昇しました。昨日の米国市場で主要指数が上昇したことを受け、日経平均は147円高の2万2238円で寄り付きました。日経平均はまもなく160円高まで上昇しましたがその後は徐々に上げ幅を縮める展開となりました。前場を133円高で終えた日経平均は後場寄りからさらに上げ幅を縮めると一時は72円高をつけました。その後やや盛り返した日経平均は結局110円高で取引を終えました。東証1部の売買代金は2兆208億円となりました。
東証33業種は任天堂（7974）が上昇を牽引したその他製品が6％超の大幅高となったほか、機械や電気機器、水産・農林業などの13業種が上昇しました。一方で鉱業や空運業、陸運業などの20業種が下げています。
2.個別銘柄等
東証1部の売買代金上位銘柄は上昇した銘柄が多くなりました。中でも中国当局が任天堂スイッチの中国での販売を認めるとの報道を受け業績拡大への期待から任天堂は売買代金トップの商いを集めて14％超の大幅高となりました。その他にもファーストリテイリング（9983）、ソフトバンクグループ（9984）、楽天（4755）、東京エレクトロン（8035）、ソニー（6758）、キーエンス（6861）、安川電機（6506）がいずれも上昇しました。一方でトヨタ自動車（7203）と武田薬品（4502）は小幅に下げています。
材料が出たところでは、前期の業績予想を下方修正したヤマトホールディングス（9064）は10％超の大幅安となり年初来安値を更新しました。また、日本経済新聞が日産（7201）の2019年度の世界生産台数を2018年度に比べて約15％少なくする方針と報じたことを受け日産は2％超下げました。なお日産は報道について事実と全く異なるとのコメントを発表しました。コメント発表後に日産の株価はやや下げ幅を縮めました。
VIEW POINT: 明日への視点
日経平均は反発しましたがやや上昇の勢いに欠けた印象の1日でした。来週から3月末決算企業の決算発表が本格化します。また、日本が10連休入りする前の最終週とあって、思わぬ大きな値動きに警戒しながらマーケットに臨みたいところです。
（マネックス証券 マーケット・アナリスト 益嶋 裕）
