東京市場まとめ

1.概況

本日の日経平均は34円安の2万1149円と小幅に続落しました。TOPIXやJPX日経400、東証2部指数や新興市場のマザーズ指数など主要指数は総じて下落しました。中でもマザーズ指数は4％超の大幅安で2016年11月9日以来の安値を更新しました。

先週末の米国市場で主要指数は下落しましたが、先週末の日本市場はある程度その下げを織り込む形で下落していたため、本日の日経平均は139円高の2万1323円と反発して寄り付きました。日経平均は寄り付き後に上げ幅を広げると9時半過ぎに281円高まで上昇しました。しかし上昇は長続きせず急速に上げ幅を縮めた日経平均はマイナスに転じて前場を19円安と小幅安で終えました。日経平均は後場寄りからプラスに転じるとしばらくは小幅なプラス圏で推移しましたが、引けに変えて弱含むと結局34円安と小幅に続落しています。東証1部の売買代金は2兆5060億円となりました。

東証33業種は電気・ガス業、空運業、その他金融業など18業種が上昇した一方でガラス土石製品やサービス業、精密機器などの15業種が下げています。なお、東証規模別株価指数は大型株が0.2％安、中型株が0.5％安、小型株が1.2％安と特に小型株の下げが際立つ1日でした。

2.個別銘柄等

東証1部の売買代金上位銘柄は下げた銘柄が多くなりました。売買代金トップのソフトバンクグループ（9984）が1.4％安となったほか、任天堂（7974）、トヨタ自動車（7203）、ソニー（6758）、三菱UFJ（8306）、キーエンス（6861）、三井住友（8316）がいずれも下落しました。ソニーは週末に出た業績上方修正観測を受け一時は2.4％高まで上昇する場面がありましたが徐々に売りに押されて小幅安となっています。一方でファーストリテイリング（9983）が1％近く上げたほか、信越化学工業（4063）と武田薬品（4502）が上昇しました。信越化学工業は決算が好調で今期の業績予想や配当予想を上方修正したことが好感されて8％の大幅高となりました。

その他材料が出たところでは、親会社のオリックス（8591）により株式公開買い付け（TOB）が実施され上場廃止する見込みとなったマンション販売の大京（8840）は買い付け価格にサヤ寄せする格好でストップ高となりました。また、通期の業績予想を上方修正した日本車輌製造（7102）も10％近い大幅高となりました。

VIEW POINT: 明日への視点

日経平均は小幅に続落しました。本日のマーケットでは小型株の下げが目立ちました。新興市場の大幅な下げなどを受け、個人投資家の損益状況が悪化し売りが売りを呼んでいる状況が推測されます。テクニカル的には東証1部の騰落レシオが71％台まで低下し、日経平均の25日移動平均からの乖離率が8％超となるなど一般的には売られ過ぎの指標が散見され、一定の反発が期待されます。ただ、マーケットのセンチメントはかなり悪化しているため、まずは米国市場や中国市場の大幅反発などセンチメントを変えるきっかけ待ちとなりそうです。

また、今週は引き続き多数行われる日本企業の決算発表が注目材料となります。さらに、ISM製造業景況指数や雇用統計などの米国の重要経済指標も注目されます。

（マネックス証券　マーケット・アナリスト　益嶋 裕）