先週に続き、またもや中国ネタですが・・・、この何年かの間で中国市場のアジアにおける相対的な優位性が注目される可能性は高いと思います。そしてそれは、欧米市場に対しても株価のアウトパフォームを意味しているのでは・・・
と感じます。
日本株もそうですよ、足元、東京市場は商いは増えませんが、現在の水準は昨年のリーマンショック後の急落過程に対応する出来高面の真空地帯でもあり、心理的節目の11000円をあっさりとクリアする可能性はありますね。円相場の高止まりや、NY原油などの不透明要因はありますが、現在の地合いでは特に目新しいものではなく、10000円を大きく割り込む動きにはなりづらいのでは。むしろ、米国での景気回復期待を背景に売りを吸収する地合いが続くとみています。
12000円ぐらいになれば多少は出来高の増加は見られると思いますが、個人投資家の間でもファンド運用の観点からも、指数売買が増加していることもありますし、出来高の低調をあまりにも気にしないほうがいいのかも。そういった意味でも、外国人投資家主導の相場展開は続きそうですが、目先的には選挙後の外国人投資家の動向には注意が必要でしょうね。
さて、いまやアジア・太平洋地域における株式市場の売買代金のシェアでみても、東京証券取引所よりも上海証券取引所の方が高い時代です。日本市場よりもある意味大きな市場が存在しているわけだから、中国株を相対的にアンダーウェイトにしてグローバル運用はできない。今後もCTA（商品投資顧問）を中心とした短期資金がアジア市場の乱高下の要因になることは考えられますが、むしろ中国市場の成長過程においては相場上昇を牽引していく可能性のほうが高いのではないかと思います。
また、米国政府による原油や穀物などの商品取引のファンドに対する投資規制強化の動きは、商品市場にとっては流動性の低下や波乱要因になる可能性はありますが、逆にアジアの株式市場全体へマネー還流を促す可能性はあります。株式市場にとっては追い風でしょう。商品が上昇するよりも株式が上昇した方が、いろんな意味で波及効果は大きいと感じるのですが、私だけでしょうか。中東マネーなども中国、インドを中心にアジア投資を重視しはじめており、今後の動向には注目ですね。
中国市場はアジアのトップである以上、先駆して資金が流入する市場になっていく可能性を秘めています。昨年のリーマンショック以降、2008年10月安値からの上昇は2倍強と世界の主要指数を圧倒的に上回っています。"半値戻りは全値戻り"といわれますが、安値からの戻りが大きいほど今後の相場の大きさを示唆するものです。
日本株が4－6月に2割強上昇したにもかかわらず、8月後半になっても調整らしい調整はみられない。強いものは強いのです。上海総合株価指数が2007年10月高値6124ポイントを超えるのは、そんなに遠い将来ではないのではないでしょうか。
東野幸利
株式会社T&Cフィナンシャルリサーチ
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