アメリカでは今年の末迄に１４歳以上のＥメール利用者数が約１億人、その年齢層の全人口のほぼ半数弱になるそうです。凄いですね。メールは必要以上にいろいろな人に「念の為」コピーしたり、メーリング・リストもどんどん増えているようですから、ここまで来ると人々の意思決定プロセスも変化してくる可能性があるでしょう。
特に世論の形成などには大きな影響があるように思われます。ウイルスなどよりもたちが悪いのは、洗脳などを企む悪い思想の流布です。メールは読むことよりも、適切に削除することの方が大切ですね。
- 松本 大
- マネックスグループ株式会社 取締役会議長 兼 代表執行役会長、マネックス証券 ファウンダー
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ソロモン・ブラザーズ・アジア証券会社を経て、ゴールドマン・サックス証券会社に勤務。1994年、30歳で当時同社最年少ゼネラル・パートナー（共同経営者）に就任。1999年、ソニー株式会社との共同出資で株式会社マネックス（現マネックス証券株式会社）を設立。2004年にはマネックス・ビーンズ・ホールディングス株式会社（現マネックスグループ株式会社）を設立し、以来2023年6月までCEOを務め、現在代表執行役会長。株式会社東京証券取引所の社外取締役を2008年から2013年まで務めたほか、数社の上場企業の社外取締役を歴任。現在、米マスターカードの社外取締役、Human Rights Watchの国際理事会副会長、国際文化会館の評議員も務める。
