様々なストレスが心の負荷となってしまうことから起こるようですが、気持ちを切り替えることが乗り越えるためにも必要とのこと。
自分を見つめ直す、レジャーを楽しんで気分転換する、ゆっくり骨休めをする・・・ストレスが大きいときこそ休日の効用は大きいのではないでしょうか。
GWが終わったばかりなのに何をノンキなことを・・・と思われるかもしれませんが、休日は生活のリズムにメリハリがつき、リフレッシュすることで仕事の効率を上げるためにも、とても大切なことと個人的には思います。
ヨーロッパでは春先から夏のバカンス（それも3～4週間の長期です）の予定を立てそのバカンスのため頑張って仕事をします。
お休みが経済活動のモチベーションとなっているわけです。
日本の会社では会社が定めた決まった日にしかお休みを取れないことも多く、有給休暇はあるものの、その取得率は6年連続世界ワースト1位（オンライン旅行会社ト「エクスペディアジャパン」調査。24カ国、18歳以上の有職者男女計8219名対象、2013年8～9月）とのことです。
国民の祝日数が先進諸国に比べて多いため、年間休日数そのものは世界で最下位ということはないようですが、まだまだ諸外国に比べて少ないのも事実。
働く人々のストレス軽減のためにも、仕事の効率アップのためにも、ひいては国の経済活性化につなげるためにも日本人はもっと休んだ方がよいだろう・・・ということで、国民の祝日をもう1日増やす祝日法改正案が先日衆議院で可決されました。
今国会中に成立見通しで、2016年から8月11日が「山の日」となるとのこと。
はたして国民の祝日を増やすことで単純に経済効果が上がるものでしょうか。働く人にとって休日は大切・・・と上述したばかりですが、そう単純なものではないように思います。労働日数が減ることで収入減になる人もいるため消費が伸びるとは限らないという専門家もいます。
経済効果、人々のストレス解消、モチベーションのアップ等に本当に効果があるのは、有給休暇、それも長期休暇の取得率を上げることによる休日数増加ではないでしょうか。
以前勤めていた外資系の会社では「2週間連続休暇が義務」でした。
社員を心身共に健康に保つ目的の他、社内の様々なシステムから一定期間離させることで不正等の予防にもなるということでした。
お互いの休暇を前提にすることで、仕事のバックアップや取引先への対応にも問題は生じていませんでした。
日本企業の意識改革こそが本当の休日改革になりそうですね。
廣澤 知子
ファイナンシャル・プランナー
CFP（Ｒ）、（社）日本証券アナリスト協会検定会員
