投資初心者には、リスク分散の観点からも、感情に左右されない積立の活用などをお勧めしています。
そこからより高い効果、資産形成を求めるのであれば、もっと積極的に投資と向き合っていただきたいところ。つまり、「投資のチャンスを見極めて資金投入する」という投資の醍醐味に取り組むということです。
相場の変動要因
投資のチャンスとは、相場が動くタイミングを捉えることです。読み間違えると大きな損失にもつながるため、基本を知り、情報を集めることが必須です。相場の変動要因は数多くあり、代表的なものは以下になります。
- 景気動向（経済指標・金融政策の発表）
- 政治・国際情勢（要人発言）
- 自然災害・天候
- 投資家心理（行き過ぎた相場の修正）
1を、そして2、3も含めて広義のファンダメンタルズ要因と言います。経済活動、景気動向、それに影響を及ぼすものを踏まえて、今後の相場動向を予測します。その際、状況判断の材料となる主なものが各種経済指標や金融政策（金利動向）になります。4については値動きをチャートで分析するテクニカル要因と呼ばれるものもあります。
主な経済指標
ファンダメンタルズ要因に注目する市場関係者も、全ての経済指標に反応しているわけではありません。注目を集めるものとして主に以下の指標等が挙げられます。
・米国雇用統計（参考：米国雇用統計の重要性）
・金融政策（参考：解説！政策金利と金融政策）
・国内総生産（GDP）
・消費者物価指数（CPI）
・鉱工業生産
・日銀短観
・各種景況感指標
経済指標は事前に予想が出回り、それよりも良いか悪いかで実際の相場が動くことが多いです。
例えば、以前のコラムで解説した米国雇用統計では、2021年4月の発表で非農業部門雇用者数が予想の100万人に対し、26.6万人であり、大幅に「悪い」結果でした。前月からも大幅な下落であったため、発表直後に為替市場では米ドルが円に対してもユーロに対しても急落しました。もし米ドルをロング（買い持ち）にしたままのんびりしていれば、確実に取り残された場面です。
消費者物価指数（CPI）
物価の安定は私たちの暮らしを健やかにするだけではなく、持続的な経済成長を実現するために不可欠な前提条件です。各国の中央銀行の最大の使命の1つが物価の安定で、そのために様々な金融政策を行います。
物価、インフレ状況を表す経済指標である消費者物価指数（CPI）は非常に重要で、金融政策の判断材料になっています。金利動向に直結するため、為替市場の値動きの大きな要因にもなります。
消費者物価指数の項目や算出方法は国ごとに違いがありますが、主要国ではほぼ毎月発表され、発表項目の中では季節による価格変動が大きい生鮮食品を除いた「コア指数」が特に注目されます。
日本では総務省統計局より、以下の要領で公表されます。
・全国の前月分指数…原則として毎月19日を含む週の金曜日 午前8時30分
・東京都区部の当月分指数の中旬速報値…原則として毎月26日を含む週の金曜日 午前8時30分
米国では労働省労働統計局（BLS）より、毎月13日ころ、米国東部時間午前8時30分（日本時間で夏時間21時30分、冬時間では22時30分）に前月分が発表されます。
日本でも物価上昇目標を定めたりしていますが、一般的に物価が上昇する局面というのは景気がよく、消費者の購買意欲の高まっている状況です。金融引き締め策（利上げ）を検討することが予想されます。お金は金利の高い方に流れやすいため、為替市場においても金利が高い方の通貨高になる傾向があります。
逆の状況では金融緩和策（利下げ）が予想されるということになりますが、景気が悪いのにインフレが起こる「スタグフレーション」のように景気動向と物価は必ずしも一致しません。市場における予想やコメントを収集し、他の経済指標も併せて見たうえで状況を判断する必要があります。
相場の変動要因を知り、そこをチャンスと見極めて仕掛けていく。そのためにファンダメンタルズからアプローチをしたり、テクニカル分析をしてみたり、と投資の勉強は奥が深いですが、そこも魅力の1つと言えるでしょう。
