東京市場まとめ

1.概況

本日の日経平均は195円高の2万456円と反発しました。TOPIXやJPX日経400、東証2部指数なども上昇しましたが、マザーズ指数は下落しました。米中貿易摩擦への過度な警戒感が和らぎ前日の米国市場が反発したことを受けて、日経平均は206円高の2万467円で寄り付きました。寄り付き直後にやや上げ幅を縮める場面も見られましたが、その後持ち直した日経平均はゆるやかに上げ幅を広げて248円高の2万509円で前場を終えました。後場に入っても堅調に推移した日経平均は引けにかけてやや上げ幅を縮めたものの195円高で取引を終えています。東証1部の売買代金は1兆7695億円でした。

東証33業種はゴム製品やその他製品、情報・通信業などの31業種が上昇した一方で保険業と水産・農林業が小幅に下落しました。

2.個別銘柄等

東証1部の売買代金上位銘柄は高安まちまちとなりました。売買代金トップのソフトバンクグループ（9984）が2.4％上昇したほか、任天堂（7974）やファーストリテイリング（9983）、トヨタ自動車（7203）、ソニー（6758）、東京エレクトロン（8035）が上昇しました。一方で東京海上ホールディングス（8766）や新生銀行（8303）、KLab（3656）、資生堂（4911）が下落しました。中でも先週から大きく水準を切り上げているモバイルオンラインゲームのKLabは本日寄り付き直後に年初来高値をつけましたが、まもなくして下落に転じると急速に下げ幅を広げ8.2％安で取引を終えました。

その他材料が出たところではSUBARU（7270）が、外資系証券会社が投資判断と目標株価を引き上げたことから年初来高値を更新し4.9％高となりました。一方でリクルートホールディングス（6098）は、傘下のリクルートキャリアが政府の個人情報保護委員会から是正勧告を受けたことで1.2％安となっています。

VIEW POINT: 明日への視点

米トランプ大統領が中国との貿易協議に前向きな姿勢を示したことで米国市場は反発しましたが、先週末の大幅な下落を取り戻すには至りませんでした。同様に本日の日経平均の上げ幅も昨日の下げの半分以下にとどまり、商いも低調に終わりました。米中貿易摩擦への不透明感が残るなか日経平均は2万500円を挟んだ展開が続きそうです。

（マネックス証券　プロダクト部）