よく「選挙は水物」などと言われますが、ギリシャの総選挙に関しては以前から「急進左派連合（SYRIZA）が第一党に躍り出て反緊縮政権誕生の可能性が高い」とされてきた経緯があり、実際の結果も想定通りとなりました。よって、選挙結果だけに関して言えば「すでに市場は織り込み済み」ということになり、当面はユーロの下げも一服となる可能性があるものと考えられます。
もちろん、ギリシャの債務不履行（デフォルト）やユーロ離脱などの可能性に対する懸念が完全に払しょくされているわけではありませんが、今のところ市場は比較的楽観的に見ている様子です。そこには、ギリシャ新政権と欧州連合（EC）との協議は現実路線を辿ることとなるだろうし、そもそもギリシャのユーロ離脱は非現実的との見方があります。
実のところ、テクニカルな観点からも（チャート上）、ユーロ／ドルの下落には「一旦調整が入りやすい」と考えられる幾つかのポイントがあります。まず、今週26日にユーロ/ドルは一時1.1098ドルまで押し下げる場面があり、この時点で2000年10月安値＝0.8225ドルから08年7月高値＝1.6038ドルまでの上昇に対する61.8％押しの水準＝1.1210ドルに到達しました。同水準は、長期的視野において重要な節目の一つと考えていいものと思われます。
また、下図を見ても確認できるように、ユーロ／ドルの月足ロウソクは昨年（14年）7月以降、今月（1月）を含めて7カ月連続で陰線となっています。これは陰線の連続記録としては過去最長ということになります。もちろん、この1月は本日を含めてあと3日ありますので、最終的に1月のロウソク足（月足）が下ヒゲを伴うものとなるかどうかという点にも注目しておく必要があるでしょう。ちなみに、12年10月からドル/円は8カ月連続で陽線となり、過去最長連続記録の更新を成し遂げましたが、9か月目以降はしばらく調整することとなりました。
さらに、主要な各種通貨ペアの長期的な価格推移にとって重要な意味を持つ31カ月移動平均線（31カ月線）とのかい離率にも目を向けておきたいものです。先にユーロ／ドルが一時的にも1.1200ドルを割り込む水準まで押し下げたとき、そのかい離率は－14％を超えるものとなりました。これは過去最低レベルであり、今週26日安値までの下げは少々スピードが速すぎたということになるものと思われます。
もちろん、市場では「いずれユーロはドルとパリティ（等価）になる」との見方が依然として優勢です。少し長い目で見れば、確かにそうなる可能性は十分にあると言えるでしょう。しかし、1ユーロ＝1ドルという水準に至るまでの道のりが必ずしも直線的なものであるとは限りません。
ユーロを取り巻く材料がとりあえず一旦出尽くしたとしても、ドルの行方を左右する材料は次々に出てきます。その意味で、目先は現在行われている米連邦公開市場員会（FOMC）の結果、そして今週30日に発表される10－12月期の米GDP・速報値、10－12月期の米雇用コスト指数、1月の米ミシガン大消費者信頼感指数の結果など、関連の重要指標には十分目を光らせておく必要があるものと思われます。
コラム執筆：田嶋 智太郎
経済アナリスト・株式会社アルフィナンツ 代表取締役
