モトリーフール米国本社– 2025年9月22日 投稿記事より
ウォール街がまだ注目していない魅力的なAI小型株
人工知能(AI)への支出は、2030年までに最大4兆ドルに達すると予測されています。この見通しから、データセンターインフラに巨額を投じる大手テクノロジー企業に大きな注目が集まっています。
しかし、さらに視野を広げると、同様に恩恵を受けて大きなリターンをもたらす可能性のある中小型株も存在します。ここでは、ウォール街ではほとんど注目されていない2つのAI小型株をご紹介します。
1. サウンドハウンド・AI[SOUN]:音声AIソリューションの先駆者
サウンドハウンド・AI [SOUN](以下、サウンドハウンド)は対話型AIのリーダーとして台頭し、人が他の人と会話するように自然にデバイスとやり取りできる技術を提供しています。過去3年間で株価は400%上昇しましたが、同社をカバーしているウォール街のアナリストは、現時点でわずか5名のみです。
中小型株はアナリストの注目度が低いことが多く、だからこそ、主要指数を大きく上回るリターンをもたらす隠れた優良株を見つけることが可能です。サウンドハウンドの株価は、今後5年間で強気相場に入る可能性があります。近年、小型株は大型株に比べて一般的にパフォーマンスが低迷してきました。そのため、足元の時価総額が約60億ドルのサウンドハウンドのような銘柄は、株式市場において大幅な上昇が期待されています。
サウンドハウンドの事業は急速に拡大しています。第2四半期の売上高は前年同期比217%増と急伸し、同社をカバーしている数少ないアナリストは通年で96%の増収を予想しています。
これは一過性の事業ではありません。サウンドハウンドは、20年にわたってこの技術に投資を続けてきました。同社の音声AIソリューションは、主要なレストランチェーンの顧客注文システムに広く採用されています。また、投資家にとって重要なのは、サウンドハウンドが小売業や医療業界など他分野にも市場拡大を進めており、これが長期的な成長につながると考えられます。
前四半期には重要な節目を迎え、同社の音声AIプラットフォームにおける月間クエリ数が10億件を突破しました。これはプラットフォームの拡張性を示しており、大きな収益の可能性を秘めています。今後、サウンドハウンドは、サブスクリプション、ロイヤルティ、第三者との収益分配契約などを通じてプラットフォームの収益化を目指しています。
こうした力強い成長と、AI分野におけるリーダーシップにより、サウンドハウンドAIは今後10年間で大幅な上昇が見込まれる魅力的な銘柄であると言えるでしょう。
2. イノデータ[INOD]:AI時代に大手テック企業を支える存在
世界の大企業が業務におけるAIの活用方法を模索する中、高品質なデータへの需要が高まっています。これはイノデータ[INOD]にとって大きなビジネスチャンスですが、ウォール街で同社をカバーしているアナリストはわずか2名のみです。イノデータはデータアノテーション(データ注釈)、モデル開発、企業向けカスタマイズAIソリューションの提供を専門としています。
同社は幅広い業界に顧客を持ち、さまざまな用途でAI導入を支援しています。Google Cloudの「Buildパートナー」および「Servicesパートナー」として認定されていることは、データエンジニアリング技術におけるイノデータの競争優位性を示しています。
ここ数年で売上高は急成長を遂げています。第2四半期には、買収の影響を除いた売上高が前年同期比79%増と報告しました。過去12ヶ月間の収益は過去3年間でほぼ3倍に拡大し、1株当たり利益も成長しており、AIサービス収益を維持しつつ拡大できる能力を示しています。
さらに、イノデータは大手テクノロジー企業との大型契約を継続的に獲得しています。経営陣によれば、こうした巨大テック企業はAIによる超知能自律化(super-intelligent autonomy)を実現するために競争を激化させており、彼らがイノデータに支援を求めているという事実は、イノデータの大きな成長可能性を示唆しています。
イノデータは新たなAI技術の進展から恩恵を受ける立場にあります。とりわけ、エージェント型AIの進歩が「ロボティクス分野におけるChatGPT時代」をもたらすと考えています。イノデータは今後数年間で、複数の新たなAIアプリケーションから利益を得るべく投資を計画しています。
同社株は過去5年間で3,000%上昇しましたが、時価総額は依然として20億ドル強にとどまっています。AI関連支出が2029年末までに数兆ドル規模に達すると予想される中、イノデータは大きな成長を遂げ、投資家に市場平均を上回るリターンをもたらす可能性がありといえるしょう。
免責事項と開示事項 記事は一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者John Ballardは、記載されているどの銘柄の株式も保有していません。モトリーフール米国本社は、記載されているどの銘柄の株式も保有していません。モトリーフールは情報開示方針を定めています。
