モトリーフール米国本社、2022年5月14日投稿記事より
バフェット氏が選好するこれらの銘柄は賢い買い物かもしれない
オマハの賢人と呼ばれるウォーレン・バフェット氏は、好不況を問わず、市場をはるかに凌駕するリターンをバークシャー・ハサウェイにもたらしてきました。投資コングロマリットであるバークシャーは、年初来で3.5％のトータルリターンを記録しています。数字だけ見ると大したことはないように見えるかもしれませんが、同期間にS&P500指数が15％下落していることを考えれば、十分に驚異的と言えます。
市場をアウトパフォームするバフェット氏の投資手腕に敬意を表した上で、ここではバークシャーの保有銘柄の中から、素晴らしいパフォーマンスを達成するために必要なものを持っている優れた3銘柄を紹介します。アマゾン（AMZN）、クローガー（KR）、アップル（AAPL）の3銘柄は、長期的に市場を上回るパフォーマンスをもたらしてくれるかもしれません。
株価が割安になっている超優良企業（アマゾン）
市場はアマゾンへの愛情が冷めてしまったようです。金利上昇、高インフレ、その他マクロ経済をめぐる不確実性といったリスク要因の中で、投資家がより安全な選択肢を求めてグロース株を回避していることが一因となっています。
ハイテク企業の多いナスダック総合指数は、年初来で25％近く下落しています。市場全体で大きな変化が起きていることは明らかであり、アマゾン株がその影響を受けていることは驚くことではありません。また、企業特有のカタリストも売りを呼んでおり、アマゾンの株価は2021年に付けた過去最高値から約43%下落しています。
アマゾンのeコマース事業は新型コロナウイルスのパンデミックをきっかけに需要が急増しましたが、その後の成長率は大幅に鈍化しています。さらに悪いことに、配送コストの上昇やその他のインフレ圧力により、セグメント費用も増加しています。これらの要因だけでもアマゾン株を敬遠するには十分かもしれませんが、同社はさらに、インフラの拡張や技術リソースの改善といった大規模投資を行っている最中でもあります。
つまり、eコマース事業に大きな損失が発生するカタリストが重なっており、全社の収益性を押し下げているのです。一方で、オンライン小売り事業の長期的見通しは依然として非常に有望であり、またクラウドサービス事業の収益性は素晴らしく、急成長を維持しています。
事業への短期的な逆風や市場のボラティリティが株価に対するセンチメントを形成する中、長期投資家にとっては、世界最高クラスの優良企業の株式を割安な価格で手に入れる絶好の機会となっています。
迷ったらポーンを進めよ（クローガー）
ポーンとはチェスの歩兵で、将棋の歩に相当します。大したことはできませんが、多くの人数で目的を果たします。「迷ったらポーンを進めよ」とは、どのように動くべきか分からない時に有効な決まり文句であり、つまり、ポーンを前進させるのは比較的リスクが低く、結果的に大きな助けになる可能性があることを意味します。
スーパーマーケットチェーンを展開するクローガーは、そのポーンの例えです。スーパーマーケットというビジネスは高成長でも高収益でもありませんが、いかなる環境でも業績が大きく左右されることはありません。インフレでさえ、この業界にとっては大きな障害にはなりません。価格が上昇したら、食べないわけにはいかない消費者に転嫁すればよいのです。
このため、クローガー株は弱気相場で驚くほどの強さを発揮します。年初来でS&P500指数が15％下落する中、クローガーの株価は20％上昇しており、これは主に、他に信頼できる選択肢がほとんど見当たらない投資家が、頼りになる消費財銘柄を求めているためです。足元の景気低迷が長引けば、クローガー株のアウトパフォームが持続しないはずはありません。
バフェット氏のお気に入りに便乗（アップル）
一見すると、アップルはバフェット氏が気に入るような銘柄には見えません。結局のところ、バークシャーの保有銘柄はファンダメンタルズが堅実で、キャッシュフローが安泰なバリュー株が多い傾向にあります。しかし、バークシャーが保有する公開株式ポートフォリオのうち、38％をアップルが占めています。これにはもっともな理由があります。
アップルはハイテク企業かもしれませんが、同社のビジネスモデルは、多くの点で消費財メーカーに近いと言えます。高機能のスマートフォンやコンピューターは、現代社会においてもはや生活必需品となっています。そして多くの人々にとって、スマートウォッチやAirPodsといったウェアラブル機器やタブレットもまた、必要不可欠な製品となっています。
アップルと他の企業との大きな違いは、値上げや新製品の発売を通じて製品の普及を拡大させ、既存顧客を維持し、そして顧客支出を毎年増加させることができる点にあります。多くの顧客にとって、アップルから競合製品に乗り換えるなど、考えることさえありません。なぜなら、消費者向け技術の統合において、アップルより優れた企業は世界中を探しても見当たらないからです。
その上、アップルは過去10年間で株価が600％以上上昇していますが、利益の急増と同時に自社株買いを積極的に行っているため、依然として株価に割高感はありません。過去最高値からは20％以上下落しており、株価収益率（PER）は24倍を下回ります。同社はまた、米国企業で唯一、過去12ヶ月間に1,000億ドルを超える純利益を上げています。アップルには成長性があり、株価は割安で、莫大な利益を生み出し、業界を支配しています。
景気が後退すれば、消費者は最新製品へのアップグレードを控えるため、アップルの売上は減速するでしょう。しかし、事業が減速したとしても、同社には巨額の利益を還元し、余剰キャッシュを使って自社株買いを実施することは十分に可能です。金利の上昇、景気後退の懸念、高進するインフレを考えると、アップル以上に安全なハイテク株は思いつきません。
免責事項と開示事項 記事は一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。アマゾンの子会社であるホールフーズマーケットのCEO、John Mackeyは、モトリーフール米国本社の取締役会のメンバーです。元記事の筆者Daniel Foelberは、記載されているどの銘柄もポジションを所有していません。James Brumleyは、記載されているどの銘柄もポジションを所有していません。Keith Noonanは、記載されているどの銘柄もポジションを所有していません。モトリーフール米国本社はアマゾン、アップルの株式を保有し、推奨しています。モトリーフールは以下のオプションを推奨しています。アップルの2023年3月満期の120ドルコールのロング、アップルの2023年3月満期の130ドルコールのショート。モトリーフールは情報開示方針を定めています。
