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今週（3月12日～3月18日）の相場動向

相場回顧 BTC：最高値更新後に暴落するも、米FOMC声明を受けて急回復

BTCは先週の勢いのまま強い買いが継続し、14日にはBTC=654万円(60,000ドル)を突破、一時BTC=675万円(62,000ドル)付近まで高騰し最高値を更新した。その後も高値を維持していたが、米国取引所Geminiへの10億ドル相当の大量送金を巡って様々な憶測が飛び交うなか、週明けに発生した米先物大手CMEの窓埋めも意識されてか、大きな売りが入った。一時BTC=578万円(53,000ドル)付近まで5000ドル超幅で暴落したが、株式市場が堅調に推移するなか買い戻しも強く、底堅く推移した。米FOMCを前に様子見ムードから方向感に乏しい展開となったが、その後のFRB記者会見にて緩和政策の維持や景気見通しの改善が示されると、株式市場とともにBTC=632万円(58,000ドル)付近まで高騰した。さらに香港上場企業MeituによるBTC買い増し発表や、米モルガン・スタンレー【MS】による富裕層向けBTCファンド提供などの好材料もあり、BTC=643万円(59,000ドル)付近まで価格を伸ばした。

来週（3月19日～3月25日）の相場予想

株式市場の好調に支えられ、BTCは買い継続なるか

今週は5000ドルを超えるレンジで価格が上下する激しい値動きとなった。最高値更新後、BTC=654万円(60,000ドル)が直近高値ではないかとの声もあり、一時は下目線が強まったが、下げ幅は今年に入って2度経験している10000ドル幅の暴落の範囲にとどまった。下値を支えたのは株式市場の強い値動きである。一時は長期金利上昇に伴う下落が懸念されたが、それを上回る景気回復期待によりS&P・ダウ平均は高値更新、日経平均も3万円を回復する勢いをみせている。

このようななか、みずほ証券の調査では米国の追加給付金の一部がビットコインに流れる可能性が示され、企業によるビットコイン購入の流れも途絶えていないことから、基本シナリオとしては買いが継続するだろう。一方で、先ほど述べたようにBTC=654万円(60,000ドル)を直近高値と見る向きもあることから付近では売りが強まることが予想され、そのなかで株式市場が崩れることがあれば再び下落することも考えられる。

その他、米バイデン政権による増税プログラムなど金融市場に変化を及ぼしうるものついては注視が必要である。直近上値としてBTC=675万円(62,000ドル)、下値としてBTC=600万円(55,000ドル)を意識する。