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今週(3月5日~3月11日)の相場動向
相場回顧 BTC:米追加経済対策をはじめ好材料が相次ぐなか強い買いが継続
BTCは、米長期金利上昇による相場の混乱が懸念されていたが、米雇用統計の改善や米追加経済対策への期待などから米国株とともに買いが強まった。米マイクロストラテジー【MSTR】や香港上場企業によるビットコイン購入の発表などを受けてBTC=542万円(50,000ドル)を回復し、その後もカナダで3つ目となるビットコインETF承認や欧州企業によるビットコイン関連動向が好感され、強い買いが継続した。9日には米国市場においてテスラ【TSLA】をはじめとするハイテク株が大きく反発し、米長期金利の上昇も一服したことで、株式市場の下落懸念が和らぎBTC=597万円(55,000ドル)を突破した。連日の上昇を受けて短期的な利益確定売りが強まり、一時BTC=575万円(53,000ドル)付近まで急落する場面もみられたが、米追加経済対策案の下院可決などによりダウ平均が最高値をするなか、グレースケール親会社や米保険会社によるビットコイン関連報道も相場を後押しし、BTC=618万円(57,000ドル)付近まで上昇した。週末にかけては円建ての高値更新への達成感から売りが強まったが、週足では10%超の大幅上昇となった。
来週(3月12日~3月18日)の相場予想
日米の金融政策動向に注目、BTCは好環境のなか直近高値を超えられるか
米追加経済対策期待に伴う株高、米国企業によるビットコイン購入、欧州アジア企業によるビットコイン関連動向など好環境が続いている。これらの新たな動きなどにより円ベースの直近高値であるBTC=615万円(56,700ドル)付近、さらにはドルベースの直近高値であるBTC=629万円(58,000ドル)付近をうわ抜けることができるかが焦点となるだろう。
来週は米FOMC(16-17日)と日銀金融政策決定会合(18-19日)を控え、日米の金融政策の動向にも注目が集まる。現状での緩和方針は維持されるだろうが、景気の先行きや政策転換期などに対する言及については要注目である。経済の早期回復が示唆されれば株式市場とともに価格を伸ばすことは考えられるだろう。
直近上値としてBTC=629万円(58,000ドル)、下値としてBTC=542万円(50,000ドル)を意識する。