1.概況
本日の日経平均は122円安の2万2358円と反落しました。TOPIXやJPX日経400、東証2部指数と新興市場のマザーズ指数など主要指数は総じて下落しました。TOPIXは7日続落となったほか、マザーズ指数は1.9％の大きな下げとなりました。昨日の米国市場が休場で材料不足のなか、日経平均は49円安の2万2431円と反落して寄り付きました。日経平均は寄り付きの水準でしばらく推移しましたが、一時ドル円が108円台をつけるなど円高が進んだことが嫌気されると下げ幅を広げました。前引け間際に240円安と1日の安値を付けた日経平均は後場に入ってやや値を戻しました。引けにかけても下げ幅を縮める展開となった日経平均は結局122円安で取引を終えました。東証1部の売買代金は2兆354億円となりました。東証33業種はその他製品、医薬品、陸運業、食料品の内需ディフェンシブ関連の4業種のみ上昇しました。一方でパルプ・紙、非鉄金属、その他金融業など29業種は下げています。
2.個別銘柄等
東証1部の売買代金上位銘柄は下げた銘柄が多くなりました。ソフトバンクグループ（9984）が2.4％安となったほか、トヨタ自動車（7203）、マネックスグループ（8698）、三菱UFJ（8306）、東京エレクトロン（8035）、三井住友（8316）がいずれも下落しました。一方で売買代金トップの任天堂（7974）が1.9％高となり、業績予想を上方修正した炭素素材メーカーの東海カーボン（5301）は9.2％の大幅高で売買代金2位に入りました。材料が出たところでは、第1四半期の決算発表が好調だった飲料メーカーのダイドーグループホールディングス（2590）が2％近く上昇しました。また、株式分割や特別株主優待の実施、元カルビー経営者の松本晃氏を代表取締役最高執行責任者（COO）として招聘することなどを発表したRIZAPグループ（2928）は15.7％の大幅高となりました。一方で2019年に発売される新型iPhoneに有機ELが採用されるとの報道を受け、中小型液晶パネルが主力のジャパンディスプレイ（6740）が売られて8％近い大幅安となりました。
【VIEW POINT: 明日への視点】
日経平均は買い材料に乏しい中で円高が進んだことが嫌気され反落しました。引き続き積極的な買い材料が見出しにくいなかで、ドル円動向をにらみながらの展開となりそうです。
（マネックス証券 マーケット・アナリスト 益嶋 裕）
